こんにちは。
今回は、日本が戦争と破滅へと突き進んでいることについて述べます。
過去記事「日本乗っ取り計画、日本人抹殺計画」、「日本人の消滅危機と生き様について」等でも散々、私が警告してきたことですが、最近また異常な日本政府が不審な動きをしているので急遽お伝えします。それは自衛隊が若者を取り込み、将来の戦争に駆り出そうと日本政府が目論んでいる点についてです。
私自身、次のことを発見したのが最近なのですが、始まったのは二千二十年四月一日からでした。十八歳、及び二十二歳位の若年者向け、その年頃の保護者や親族向けに緊急情報です。一箇所だけでなく、おそらく多くの地方自治体が対象でしょうが、地方自治体が国民の個人情報を自衛隊に断りもなく提供しているという事実です。それを見つけましたのでお伝えしている次第です。こちら（Yahooニュース）の記事で園田弁護士が説明していますのご一読ください。国民の氏名、生年月日、住所、本籍、住民票番号等の基本的な個人情報が記録されている住民基本台帳から地方行政が国民の個人情報保護を蔑ろにし、勝手に自衛隊に協力しているのです。その記事に自衛官募集という貼り紙の画像がありましたが、実際はあれだけでなくもっと可愛い絵、格好良い絵等と様々に人を惹きつけるようなものを使い、自衛隊の実態とは大きく異なる印象を与えて、無知で若い国民を誘い込もうと誘惑しています。自衛隊の実態は、こちら（Naverまとめ）のとおり、いじめが日常茶飯事で自殺者を多数輩出し、支那人、朝鮮人らと婚姻して情報を垂れ流すことを招く人が多い愚かな組織です。こんな組織で国防なんて笑わせないで欲しいです。こちら（Newsポストセブン）からも分かるとおり、自衛官の中に外国人妻、それも支那人の比率が最も多いのは支那共産党が日本の自衛隊の情報収集のためと勘繰る他ないです。支那人女性の全員が間諜だと断言はしませんが、ある程度いても不思議ではありません。自衛官の支那人妻同士で繋がりを持ったり、本国への連絡もしているでしょうし、隠れてやっていたら旦那も分からないでしょう。公に間諜行為を認めてばらす間諜なんていませんからね。そういう訳で支那は多くの支那人女性を日本に送り込み、生活させ、日本人と知り合って結婚するように持っていき、情報収集工作を働くのです。もっとも、自衛官募集の広告については、実態とは異なるような絵で釣ったり、説明会で嘘の説明をする手口は、自衛隊のみならず警察も同類であり、正義等と上辺だけ綺麗事を並び立てていますが、その組織の実態を知れば愕然とするでしょう。警察も戦前の特高警察の悪質さ、公安の悪質さを知らないと本当の警察の悪さは分からないでしょう。それだけでなく長年に渡り、警察は組織ぐるみで裏金工作を続けています。こちら （YouTube）やこちら（YouTube）。警察組織は朝鮮人経営者が多いパチンコとも癒着しており、天下りも多いです。何故、公務員であるはずの警察官が裏金を作り、交通でも反則切符を取りたいがために時に罠を仕掛けるがごとく卑怯な真似をするのか。警察組織が利益追求の私企業だからと思えば合点が行きます。世間には公務員と吹聴しておき、特別な地位も法律上与えられ、その実は会社員に過ぎず、お金目的だということで正義とはかけ離れているのだという現実を知るべきです。参考までにこちら （Naverまとめ）。このまとめは二千十四年六月に作成されており、こちらのブログ（同時多発テロはヤラセだよ！ ）では二千十二年五月の段階で発表されているので、日本政府が会社になってから最低でも十年はくだらないですが、実際はかなり前からなのでしょうね。今ではこのリンク先（http://1.usa.gov/1g3N9nW）は消されたのか変更したのかで見れません。米国のデータベースに会社として掲載されているようです。日本政府のみならず、警察庁、最高裁、東京大学等と様々あります。日本では国、国立、公的機関と信じられている団体、法人ですが、それが私企業である会社であったのです。今更言うまでもなく、会社の目的は利潤追求の経営が軸であり、利益を上げて株主に配当（出資してくれた返礼の利益還元）することです。そうでないと会社は株を買ってくれる株主から資金を得られなくなりますからね。だから、会社経営者は資金を出してくれる株主（多くの株主がいる場合、一番多くの株を持つ大株主が最も発言力を持つ）の言うことを聞かざるを得ないのです。過去に説明しましたが、株主が会社の所有者なのであって、経営者ではありません。よって、日本政府が会社で、内閣と内閣に原稿を読ませてその通りに行動させて操る官僚らは経営者で、本来ならば日本国民が税金という形で出資している株主（お飾りで表向きの株主）のはずが株主としての配当（利益還元）は貰えず搾取されるばかりで、日本政府株式会社という別の株主の英米を支配する偽ユダヤ金融資本（裏の本当の株主）に対しておもに貢ぎ、彼らの指示どおりにその他海外諸国にばら撒きはするが、古代イスラエル人の末裔である日本国民はいくら貧困や病気等に苦しもうとお構いなしにバレバレの嘘や甘言で騙し続けて迫害するのです。私は、ブログでも銀行や株式会社は利益搾取体系の組織でしかないので人間が生きる上では要らないとも述べたとおりです。株式会社の起源は、千六百年設立の英国の東インド会社です。日本では関ヶ原の戦いがあった時です。その頃から英国は株式会社という制度を確立し、海を渡って海外侵略をし、異民族の財産や土地の強奪、利益の搾取といった悪行に明け暮れていました。今では国自体が会社化される事態になっています。どおりで日本政府が日本国民のことを考えず、ケチって現金給付を渋るはずです。海外の偽ユダヤ人の株主から強く反対されているのでしょうから、日本政府株式会社の経営者である中央官庁の官僚や安倍内閣は日本国民への適切な支援を考えない訳です。自衛隊や警察といった精神病質（サイコパス）のある上官に逆らえないという縦社会、体育会系は知性や良心に欠ける人が多いです。そうでないと非人道的なしごきや統制なんて出来ないからでしょう。自衛隊は高卒が圧倒的に多く、高校卒業までも大して真面目に勉強しなくても素行が良くなくてもなれてしまうからです。実際、小学校から高校までにおいて、やはり真面目ではない、勉強せずに成績が極度に悪い、人道に外れることをしたり言ったりする傾向のある人は高学歴への道に行くことはないです。それだから、陰湿ないじめや暴行が行われる割合が高い訳です。もっとも、大卒や院卒だから、海外に留学経験があるからといって知性がある、良心があることにはなりませんし、大富豪や貴族らにも精神病質である人は実際想像するより多く、NWO支配層らがすることも常軌を逸しています。頭の悪い悪人は暴力、いじめ、暴言、誹謗中傷といった目の前の人に向けて短絡的な言動に走る傾向があり、頭が良い悪人は善人を装ってより規模が大きくなり中長期計画を立てて世界支配、大衆管理、大量人口削減を目論むようになるのです。悪人にも程度の差があるということです。安倍晋三氏の擁護は完全に間違いですが、それ以外の点についてこちら（Road to Happy）のブログを読んでも分かるとおり、日本人の公務員が働く場所であるはずの裁判所、警察等もすべて日本国籍保持者ばかりでなく外国籍の外国人らが入り込んでいます。このことを知らない人が多いでしょう。日本の弁護士会も朝鮮人らが会長、副会長となっている都道府県があり、日本人に味方せず、朝鮮人ら外国人に有利になるようにあらゆる所に働きかけています。それ程、現代日本は内部から壊れ、朝鮮人、支那人、欧米人らに支配、及び蹂躙されているのです。明治維新から英仏にいるロスチャイルドらに従った薩長らと徳川将軍家の売国奴らが偽りの天皇を担ぎ上げ、日本を英国に売って間接植民地となり、戦後は米国による実効支配が続き（在日米軍の横暴ぶりを見ていればそれは明らか）、それを大々的にされておらず日本が独立国だとか日本人が単一民族だと学校教育で洗脳されて勘違いしている日本人が多いですが、実質を見るとそうではないことは明らかです。これだけ言っても分からない人は、世間知らずで、無知で、愚かなだけです。
さて、自衛隊による国民の個人情報取得について、一例として福岡市はこちら（福岡市）のとおりです。対象者は平成十年四月二日～平成十一年四月一日生まれ、及び、平成十四年四月二日～平成十五年四月一日生まれの若者です。何もしないで放置すると個人情報が自衛隊に提供されてしまいます。勝手に自衛隊に個人情報を送られたくないという方は、除外申請をする必要があります。福岡市は既に四月一日から始まっており、六月一日で締め切られます。もう五月に入りましたから、あまり時間がありません。あと一か月を切りました。ご本人又は保護者からの申請が必要です。普通は逆ですよね。希望者だけ申請にすればいいのに。しかし、もしそうすれば、政府や自衛隊は平和ボケした日本国民が自主的に応募したり資料取り寄せしたりすることはないと知っているから、このような怠惰な国民の習性も悪用し、より多くの国民を集めるために政府や地方行政はなりふり構わずやるのです。京都市はこちら（京都市）のとおり、福岡市のように除外申請もさせず勝手に個人情報提供を実施しています。実際、京都市のように多くの地方自治体は有無を言わせずに、あなた方の知らない内に自衛隊に情報提供をしています。今までこんなこと長年ありませんでした。安倍政権になってからですよ、これが始まったのは。要するに、純日本人を装う偽日本人である安倍氏が将来がある若い日本国民を戦地に送り込んで血を流させたい、また、戦争が激化すれば、その火の粉は日本に住む日本国民全体に及ぶ危険性すらあります。太平洋戦争がそうでしたからね。敗戦後、大手を振って軍隊と言う訳にはいかず、憲法九条違反にもなるので今までこんなことがなかったのですが、違憲行為ばかり繰り返し犯罪を公に行って恥にも思わない安倍内閣と霞が関にいる官僚らがグルになって好き放題にしています。その結果、とうとう自衛隊にまで手を出し支配を強化し、十八歳や二十二歳という若い日本国民を巻き込もうとしているのです。つまり、日本政府は多くの若者を徴兵して戦争に駆り出したいということです。たとえ対象者ではない、自分の親族にいなくても、完全な他人事と思わず、皆さんがこのことも周囲に情報拡散願います。回り回って自分たちに影響があるのです。もう他人事と言って現実から逃げるのをやめましょう。こんな調子では日本そのものが失くなるのですよ。もし違憲な存在である安倍内閣をはじめとする自民党の改憲草案どおりに現憲法が改悪されてしまったら、首相の独断（首相にカンペを提供する官僚の思惑どおり）で緊急事態条項が発動すれば徴兵は可能になります。徴兵が絶対にないなんて言えません。今はまだほんの兆候に過ぎませんが、これからますます露骨になるでしょう。露骨になった時に初めて反対するのでは遅いです。芽を摘むのは早い内にすべきなのです。もたもたしていると取り返しがつきません。もはや日本を立て直すのは無理な程酷い状況にあるかもしれませんが・・・。
過去記事「コロナウイルスと5G」でも指摘したとおり、コロナウイルスは大したことなく、PCR検査も風邪やインフルエンザでも陽性になり、コロナかどうかの断定は不可能であるという杜撰な検査であり、コロナでなくてもコロナと看做される大袈裟に騒がれた茶番劇です。アングロサクソン・ミッションにもあったとおり、「支那が風邪を引く」とあり、風邪程度なのです。実際、致死率だって大したことないし、5Gといった強力な電磁波が細胞を破壊したり免疫力低下やその他脳や心臓等にも悪影響を与えるのです。上記過去記事で動画を紹介したとおり、コロナが原因ではなくてもコロナを死因とするように行政から病院の医師に呼びかけもあったようですし、そうすれば金銭的利益もあるようでそれに乗っかった医師、偽りの統計を作成して報告した各国政府が嘘をついた結果です。それなのに、感染爆発、世界的流行と勝手に世界保健機関（WHO）や各国の政府、報道機関が役者を雇ったり人形をも使って撮影する等と愚かな芝居を打って毎日のようにしつこく報道して大衆を騙しています。コロナ茶番と緊急事態宣言の真の狙いは、裏でやっている売国法案から目を逸らさせ、外出規制で5G送受信機設置の推進しているのを目撃されないため、そして、経済的に中小企業や個人事業主を廃業に追い込んだり、大企業による買収の契機作りです。休業補償もしないで自粛という間違った言葉遣いで営業妨害をさせる反社会的政府や行政に抗議、また悪事を続ける欧米のNWO支配層や支那共産党を非難すべきです。黙って従うのも愚かですが、日本に住み着く一部の愚民が憂さ晴らしに、店を閉めない零細企業、個人店等に「店を閉めろ」等と貼り紙をして直接攻撃をしたり、行政に通報することまでしている実態を知りました。例えば、こちら（BUZZmag）。千葉県八千代市の駄菓子屋まぼろし堂が迫害を受けていることをツイッターで発表しました。不要不急の外出を控えるように言われていますが、こんな貼り紙を貼りに行ったり、営業している店がないかと探し回る行為そのものが不要不急な外出ではないですかね。こんな文句を言っている人たちの思考回路が政府や報道機関に洗脳されて自分で論理的に物事を考えられないようになっており、一時の主観的衝動のみで動く単細胞の動物のようになり、支離滅裂で愚かなのが明らかですね。政府や報道機関に洗脳されていると、こちら（President Online）にあるように、自粛しない人は、非国民、犯罪者、極悪人等と思い、攻撃する事例がいくらかあるとのことです。 日本政府や地方行政全般が反社会的勢力なので、それに従う人も反社会的勢力になっているという見本です。何故、コロナという大したことがない茶番劇に対してこれ程まで攻撃的になるのか自分たちを冷静に見つめることができないのでしょうね。戦前から日本人は何も学んでおらず、成長もしていません。戦前、天皇万歳と言わされ、天皇を崇拝して従わないと非国民だと教育勅語等で洗脳されていた人が多かったです。治安維持法という悪法まで作り、日本政府と警察が国民を監視、支配を強化しました。現代も共謀罪が作られ、同じことになろうとしています。だから、以前とまったく同じです。間違った正義感を政府と報道機関によって脳内に埋め込まれ、全体主義、軍国主義へと向かっているのに気付かないのでしょう。だから、テレビを捨てて新聞なんか読むなと言っているのです。President Onlineに「穏やかだったあの日々は返ってこない」なんて書かれていますが、それは反社会的勢力である政府、報道機関、芸能人らが言うことを信じて愚直に一般国民が従うからそうなるのです。このようなたわ言や嘘に従わなければ良いのです。盲目的に世俗的権力や秩序に従うことから早く卒業しましょう。洋服を着るのだってさっさとやめるべきです。いつまで西洋かぶれしているつもりですか。誰も頼んでいないのに勝手にあなた方は英米の植民地民らしく洋服を着て、片仮名英語を多用し、日本人らしさを放棄して欧米とその背後にいる偽ユダヤ人とサタンを敬って従っています。今の日本や日本人の誤りを指摘して戒めると、「嫌なら日本から出て行け」と感情的に短絡的な思考から言う人がいるでしょうが、そう言う人こそ日本から出て行くべきです。本来の日本らしさ、日本人らしさを嫌って西洋かぶれになっているのですから。そんなに西洋が好きなら海外に行って思う存分西洋かぶれすればいいのです。本物の日本人ならたとえ海外に行ったり住んだりしても昔からの日本人らしさを維持しますがね。特に服装は。衣服は支配の道具になると過去記事「真のクリスチャンに相応しい姿と信仰 前編」で教えたとおりです。まともな日本人なら、創造主の神に従い、房付きの和服（着物）を着ましょう。
あと言っておきたいのは、自粛とは、本来誰にも言われないで自主的に控えるということであり、誰かに言われて控えるというのではもはや自粛とは言えないのです。日本語が分かっていない日本政府、地方行政、報道機関、そして一般国民が増え過ぎです。封鎖という言葉が出てこないでロックダウン等と片仮名英語を使う有様ですし、日本語の語彙力が無い日本人が増えました。若しくは、彼らは日本人ではないので、だから日本語がこんなにも不自由なのかと思えてくる位です。まともな日本人なら、まともに日本語を使いなさい。しかし、おそらく、政府と行政が自粛という言葉を使うのは、休業補償という責任を取りたくない意志の表れです。英国のように休業補償をするから都市封鎖といったまだまともな強行手段を取らず、日本で「お願い」という形で自粛と連呼するのはそれが理由です。そのくせ、警察を使って休業するように圧力をかけるので、完全に自主性は無くなっているので自粛とは呼べず、非常に悪質です。つくづくケチで反社会的勢力の安倍政権や警察には呆れるしかないです。偽日本人だらけの政府、行政、報道機関に騙され、洗脳され、日本らしさを奪われている事実は過去から今もずっと私は言い続けてきましたが、相変わらず気付いて悔い改めようとしない人が多いです。その結果、滅びることになるのです。つまり、自業自得です。この世が良い世界だという幻想の中に生きて、現実逃避しているだけなのに気付かない哀れな人です。映画のマトリックスというのが例えとして分かり易いかもしれません。現実逃避するいつもどおりの生活を送りたいなら青い錠剤を、真実を知りたいなら赤い錠剤を、という選択を迫っています。私はあなた方が真実を知るため、知ってからの行動指針についても説明しています。当ブログを読むことを拒否する人、私が言っていることに反発する人らは青い錠剤を飲んだ人、または飲みたがる人なのでしょう。この世という仮の世しか見ていないのは現実逃避している生き方であり、マトリックスで言えば、青い錠剤を飲んで生きている人々が大多数であるということです。しかし、マトリックスという映画がすべて正しいことを述べているという意味ではありません。マトリックスは、この世が仮の世で次の世が永遠の世という二種類あるという聖書の話が、映画ではこの世が仮想世界であり別の世界マトリックスがあるという二つの世界があるという話に変わり、Zion（ザイオン、即ち、聖書でのシオン）、ネブカドネザルという船の名（これは聖書では古代バビロンの王の名）、トリニティーという女性の名（普通、これは人名で用いられない）が聖書の唯一神である父なる神、御子イエス、聖霊の「三位一体」のことを指し、主イエス・キリストが救世主という事実をネオが救世主といって言い換えており、このように完全に聖書を意識した内容であることは確かですが、コンピュータが支配する、共存するというのは大間違いです。都市伝説でもNWO支配層やフリーメーソンの広告塔になっている芸能人らが必死に人工知能に支配される、人間は機械と融合して進化しないといけない等と脅迫まがいなことを公共の電波で偉そうに言っていますが、過去記事「迫り来る暗黒の新世界秩序（NWO）と意識改革」や「都市伝説という名の欺瞞と洗脳、真理である主イエス・キリスト」で指摘したとおり、世の悪人たちが人工知能や機械を道具として使い、世界中の人々を支配下、管理下に置きたいだけなのです。騙されないでください。
歴史は繰り返します。為政者も大衆も愚かだからです。
千九百十四年〜千九百十八年 第一次世界大戦
千九百十八年〜千九百十九年にスペイン風邪が流行
千九百十八年に前流行、千九百十九年に後流行と二波に分かれて来ました。しかし、日本本土では死亡率は0.8%でしかなく、当時統治していた朝鮮や台湾も1%台で収まりました。今回のコロナ騒動も第二波が来ると言われています。今の段階や以前からそう言えるのは、コロナ騒動がNWOの計画の一環である証拠です。予言ではなく予告なのです。某有名な大富豪がバイオテロを画策しているようですので気を付けましょう。参考までにこちら（BitChute）。
しかし、四年後に
千九百二十三年 関東大震災
これに乗じて、多くの在日朝鮮人らの外国人が暴れ回り、犯罪が横行しました。
千九百二十五年に、生まれながらの特権階級はいない、一部の金持ちが財産を独占するのは不公平だ、人間は皆平等である等という考えをする正しい人や皇室や私有財産制を否定する人、そのような思想を持つこと自体を取り締まる目的で治安維持法が制定されました。三年後の千九百二十八年にはこの法律による最高刑が死刑に変更されました。
その翌年に
千九百二十九年 世界恐慌
失業者が増えて景気悪化して戦争への機運が高まりました。大地震という災害に乗じて政府や為政者にとっては私権を制限して好き放題に強権を振るう絶好の機会だからです。現代もおそらく近いうちに大きな災害や危機が意図的に起こされる可能性があります。地震等の自然を装った人工的に起こされる災害に警戒しましょう。共産主義者を取り締まるという名目で最初は制定した治安維持法もその流れで改悪が繰り返され、戦争準備する政府に反対すれば非国民扱い。共謀罪も同じことになるでしょう。千九百四十一年に治安維持法が再度改悪され、政府や皇室への批判、生まれながらの特権階級はいない、一部の金持ちが財産を独占するのは不公平だ、人間は皆平等である等という考え方をする発言をしたり、そういう思想を持つ人が集まるだけでも検挙されるまでに悪化し、現憲法で保障される言論の自由、集会の自由等は完全に喪失しました。そして、全体主義、軍国主義に日本国民がなだれ込むのは自然なことで、皆がその流れに飲み込まれ、一億総玉砕と謳った政府によって戦争に駆り出されていったのです。政府や官僚らにとって庶民は捨て駒なのです。同じ人間と思っていないから、こういう酷い仕打ちをするのです。つまり、昔から今も日本政府は特権階級を認め、人間は不平等であると言いたいのです。上級国民や貴族階級の国会議員や内閣がいかなる違憲行為や法律違反の犯罪行為を繰り返しながらも一向に処罰されない事実を見てきたら分かるでしょう。今の安倍政権も幕末から明治時代の売国奴である薩長派閥を中心とした貴族政治を踏襲しているのです。彼らは明治維新以降から続く貴族政治を維持したいだけなのです。いい加減気付きましょう。
こちら（Naverまとめ）を読んで分かるとおり、ヒトラーのやり方を各国が真似ており、安倍政権も例外では無く彼の手法を真似ています。麻生太郎副総理のナチスに倣うという発言もありましたし、疑いの余地はありません。ヒトラーは「大衆の多くは無知で愚かである」という事実を知っており、「大衆は小さな嘘より、大きな嘘の犠牲になりやすい」ため、世界中の政府や医療機関、報道機関らがこぞってコロナ茶番の大嘘もつきます。そして、ヒトラーは「人々が思考しないことは、政府にとっては幸いだ。」とも述べ、米国GHQがこれをなぞり、3S政策を展開し日本人を腰抜けにし、政治経済等に無関心にさせ、娯楽や快楽、お金ばかり求め、自分で調べて考えることをしないで政府や報道機関が言うことを盲信する程の愚か者にすることに成功しました。また、ヒトラーは「弱者に従って行くよりも、強者に引っ張って行ってもらいたい…大衆とはそのように怠惰で無責任な存在である」と言い、これもそのとおりであり、コロナ茶番を真に受けて自粛（圧力がある時点で自粛では本来ない）を強制させ、今いる愚民たちが政府の味方をして本来は共に権力者に立ち向かう愛すべき隣人を迫害しています。そのような愚かな行為をすぐにやめて、庶民同士で結束して権力者とその背後にいる悪魔に抵抗しなさい。聖書にも「神に服従し、悪魔に抵抗しなさい。」（ヤコブ四章七節私訳）とあります。過去記事「世の悪に抵抗しなさい」で紹介したとおりです。これは悪魔そのものは勿論、悪魔崇拝者にも抵抗せねばなりません。そういう者にごまをすったり、媚びたり、支持するのは真のキリスト者としてはあるまじき行いです。政府や報道機関が言う、マスク着用や社会的距離なんて無意味なことに愚直に従うのをやめましょう。コロナ茶番劇の裏では、種苗法改悪、日米FTA第二回交渉、スーパーシティ法案、緊急事態条項付きの憲法改悪を安倍首相が懲りずに呼びかける等と日本を破壊し、日本人を苦しめることばかりしています。詳しくはこちら（泣いて生まれてきたけれど）をご参照ください。政府が、疫病（無くても人工的に作る、嘘でも何でも言ってでっち上げる）で外出制限を掛け、営業も妨害し、景気を意図的に悪化させています。企業は新卒採用を激減させ、中途採用も停滞し、正社員ですら解雇され、派遣社員等の非正規雇用も契約更新をしてもらえずに雇用が大量に失われ、失業者が激増します。経済的に困った庶民は政府に助けを求め、強権でも何でも使って統制や回復を求めます。役立たずの安倍政権は国民の期待に応えず、国民の不満を他国に向けさせ非難の矛先を変えるようにします。そして、安倍晋三氏や安倍内閣の他の閣僚らも本当は日本嫌いで支那と朝鮮が大好きで、彼らは朝鮮人らしく支那と支那人を厚遇して逆らわず、彼らの同胞の在日朝鮮人脈を大事にしつつ、心にもないのに意図的に南朝鮮等の悪口や批判をたまに行い、わざと嫌朝の機運を高めて薄っぺらい右翼気取りで愚かな嫌朝の日本人の支持をもらって手懐けて、日本と日本人を潰すために戦争への準備をしています。政府は、今のような緊急事態宣言を悪用し、前よりもまして不景気にし、経済的に困窮する国民を激増させ、民間企業よりも待遇が厚い自衛隊に入隊するように誘導し、周辺国の支那や朝鮮等がわざと日本の領土や領海侵犯といった挑発を繰り返したり、戦前のABCD（米国、英国、支那、オランダ）包囲網のように言い掛かりをつけてわざと欧米が経済的に規制を掛けたりして、政情不安だと安倍政権と官僚らが判断し、戦争するしかない、とこういう風に戦争への嫌悪感が薄らいでいきます。戦争という人殺しがいけないのは平和な時代ではいくらでも言えますが、自分たちの生活が困って生きていく手立てが無くなると戦争をあなた方は正当化するでしょう。特に、平素から政府に飼い慣らされている愚民は簡単に操作され、戦争を致し方なしと思うでしょう。困窮した人たちは軍や自衛隊、警察等の組織に入ることで収入を得て、食料も得て、政府への不満も減り、庶民を抑圧、扇動していきます。こうして政府と庶民が一丸となって戦争へと突き進むのです。しかし、ほんの少しの正しい人だけが最期まで反対するでしょう。良心や正義感が無い人は政府に恭順するでしょう。複数の過去記事で述べたとおり、日本だけ国連の敵国条項から外されていないので、日本が再軍備という行動をしたら、諸外国は連合して敵国設定をしている日本に対して攻撃をしても正当化されるとなっていますので、日本に味方をする者は無く、到底勝ち目は無いでしょう。故に、日本は現憲法九条によって戦力不保持、権力者を抑圧する憲法の法的性格によって、日本国民は平和に生きることができているのです。それなのに、これを改悪して、戦争へと進もうとし、基本的人権を実質的に破棄させ、国民主権を無視し、平和を脅かす安倍内閣やその草案を協力して考えた官僚らも平和を脅かす反日売国奴であることは疑いの余地が無いことです。ですから、安倍政権をこれ以上野放しにすれば、今まで言ったことがすべて現実になるでしょう。しかし、今いるすべての野党もグルなので役に立ちません。根本的解決しようと思ったら、私のような考えの人が国会議員、地方行政、司法をやらないといけないのですが、居ないでしょう。現状では、日本は英米の支配下にあってその言うことを聞く愚か者ばかりである以上は改善の見込みは皆無です。もう時があまり残っていません。世に希望を持たず、主イエス・キリスト、キリスト者としての復活に希望を持ってください。過去に何度も申したとおり、携挙にも望みをおくべきではありません。なぜなら、携挙に望みをおく者は死にたくない欲が強いだけの臆病者だからです。ダニエル書三章の敬虔な信仰者から学びなさい。権力者の言うこと、法令等に従って神の掟を破るなら、そんな人には神の救いはありません。真のキリスト者は主イエスの御言葉どおり、自分の命さえ懸けて主イエスの信仰を守り、神の掟も守る者だからです。例外はありませんので、これに対する反論の余地もありません。
手遅れになる前に聖書を読んでこれまでの言動と心の中をも改めて、万物の創造主であり、唯一の救い主（メシア）であられる主イエス・キリストに立ち返りなさい。主イエスへの信仰と、キリストの再臨という希望と、愛を持って完全な者となれるように日々大切に生きましょう。私は一人でも多くの人が救われることを願っています。
以上