1994 年に採択されたカイロ国際人口・開発会議行動計画では、リプロダクティブ・ ヘルス/ライツ(性と生殖に関する健康・権利)には、「自分たちの子どもの数、出産間隔、出産する時期を自由かつ責任を持って決定でき、そのための情報と手段を得ることができる」と謳われています。
治療継続か?待機か?
それぞれメリット&デメリットがあることであり、「どちらがよい」と言えるものではありません。
夫婦でよく話し合って決める必要があります。
そのとき夫婦で十分に情報知識を共有しておかねばなりません。あとで「そうだったの」ということにならないよう下記も参考にしてご相談ください。
決めるために必要と思われる情報
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女性年齢(卵子の染色体異常の割合と関係する)
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卵巣予備機能(卵巣年齢、抗ミュラー管ホルモンAMH検査などでの残存卵子数推定)
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現時点で見つかっている原因(問題点)
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現時点での妊孕能(妊娠できる可能性)
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現時点での妊娠可能な方法(タイミング法、人工授精、体外受精)
妊娠治療を待機する場合に影響を受ける可能性があるもの
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加齢による卵巣予備機能低下、卵子染色体異常の増加の可能性
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タイミング法や人工授精では、妊娠率低下、流産率上昇の可能性
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体外受精採卵では、発育卵胞数減少、採卵数減少、受精卵発育不良の可能性(融解移植の成績は採卵時の年齢に依存)
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加齢による妊娠中や分娩時の異常頻度増加の可能性
下記の記事もご確認ください。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)への対策(第三版)
令和2年度 岡山市 不妊で悩む方への特定治療支援事業のご案内