40万マイクロシーベルトってどういう単位だ？ 1億万円という幼稚園児と同じか？

福島県の原発が危機的状況にある中、放射線の測定値が連日報道されている。その中でマスコミの科学に対する理解度に低さが顔を出している。

まず、放射線の測定値であるが、この数値そのものを報道するのはいいが、正確な単位をすっとばしている。放射線の測定値は時間当たりの強度が重要である。○○○シーベルトというだけではどれくらいの時間あたりに受ける放射線量なのかさっぱりわからず、数値だけがひとりあるきしている。例えば毎時○○○シーベルトなどと言ってはじめて意味のある数字となる。

さらに、一部のマスコミはある時間における測定値で40万マイクロシーベルトなどと報道していた。1000マイクロ＝1ミリであるから正確には（毎時）400ミリシーベルトである。40万マイクロシーベルトというのは、はっきりいって幼稚園児が言う、1億万円と同様の発言である。

こんな状態では原発事故の正確な情報が伝わらないのは当然である。国民をさらなる不安に陥れるだけである。

生活必需品を競売に

地震をきっかけに街のいたるスーパーやコンビニでものが品切れの状態になっている。特に、水やカップラーメンなど保存のきく食料、懐中電灯などの非常時に必要なものはどこも売り切れである。これらは一時的な需要増大に対して供給が追い付いていない状態である。

ここで、経済を少しかじった人ならすぐにわかるかもしれないが、このようなケースでは価格を多少あげてもそれに手を出す消費者はいるはずであり、これにより供給者はより多くの利益を得ることができる。

もし、上記の生活必需品をインターネットオークションに出したらたちまち高額の値がつき、出品者は儲けることができるだろう。

多少の暗闇や空腹を我慢することができる人はぜひこれらの生活必需品をインターネットオークションに出品すべきである。今からでも遅くはない。首都圏や被災地域は高い金を出してでもほしがっている人はいる。金稼ぎをしたい人はおすすめである。

いまこそクズな人間の出番

先日東北地方で大きな地震があり、特に太平洋沿岸の地域では甚大な被害を受けた。被災した人は一刻も早く立ち直ることを願うばかりである。

さて、被災地域、とくに津波による被害を受けた地域は無残な状態になっている。誰でもいいから現地に赴き、街の復興を支援すべきである。そんな支援者に最も適している人は誰か考えてみた。

それは、被災地域から離れたところでのほほんとしている社会的にクズな若者である。具体的には社会的に生産性の低いフリーター、ニート、暇を持て余しているポスドク、自称研究員などである。こんな社会的にクズでも多く集まれば大きなマンパワーになる。彼らを強制的に徴兵し、食料を持って被災地域へ行く。そこで、マンパワーを駆使してがれきの整理などを行えば、たちまち被災者に喜ばれるし、大災害からの復興という意義のある仕事に貢献することができる。

さらに地震に関して様々なデマがインターネットを通じて飛び交っており、フリーターなどが寄与している可能性がある。クズな人間を徴兵してこれを多少防ぐこともできるというメリットもある。

フリーターはざっくり200万人程度おり、ニートは60万人程度（フリーターと重なるかもしれないが）いる。これは復興支援をしている自衛隊の人数（10万人程度）よりもはるかに多い。

現在様々なところで義援金を募集しているが、生活がいっぱいいっぱいな上記のクズにとってはとても他人に金を出す余裕がないと思われる。金も重要だが、マンパワーも復興に必要な要素である。日本はぜひこのクズな人間を刈り出して人的資源を有効に使うべきである。

研究者大派遣計画

多くの日本人は日本が目指すべき方向として科学技術の発展であると考えている。しかし、科学技術発展のためには研究活動が不可欠で、これは基本的には投資活動の一つである。投資に対するリターンは保証されておらず投資した資金が無駄になってしまう可能性は充分ある。この無駄なお金というのは日本人が最も嫌うもののひとつである。こうした矛盾を解決しつつ、日本の科学技術力を見せつけるためには研究者大派遣計画が最適である。

日本では無駄削減のもとで研究者に対する風当たりが最近強くなっている。ポスドク問題もその中の一つである。しかし、日本で研究することが難しければアメリカで研究をすればよい。20代から60代までの研究者を選抜し、アメリカに派遣してそこで好き勝手研究してもらう。一人当たり毎年1000万円の経費（給与や研究費の一部など）を使うとして、1兆円の国家予算があれば10万人の研究者が派遣できる。その代わり、日本では一切の研究活動を停止し、研究費の不足分も派遣先のアメリカで獲得する。

政府の研究開発投資額は、科学技術基本計画によると、ざっくり毎年4兆円程度である。これが1兆円に抑えられるから大きな節約である。

アメリカは挑戦することが推奨され、失敗に対しても寛容な社会である。また、人種に問わず優秀な人に多額の投資がなされるので環境面では最適である。そこでのびのびを研究活動をさせればより効率的である。

さらにメディアは画期的な発明をした人やノーベル賞に近い研究者など大きな活躍をしている人を連日放送すればよい。このようにすることによって日本の科学技術力のすごさを一般人にアピールすることができる。

これが科学技術立国日本を実現させるための政府がやるべき最も効率的な政策である。周りの空気を読むことをよしとする日本で研究という創作活動を行うことは非効率以外の何物でもない。

千羽鶴をどうしても送りたければ

日本では身内などに事故が起きた場合、千羽鶴を送ることが文化になっているらしい。最近、ＮＺで大地震が起きて被災した人のために千羽鶴を送ろうという運動が起きている。しかし、そんなことをしても文化の違いから現地の人には理解できずそれは全く意味である。しかも、送ってもゴミを増やすだけで迷惑だし、現地の人にとっては縁起の悪いものと位置づけられる可能性がある。それも分からずに千羽鶴というつくるのに苦労するものを送ることは単なる自己満足以外の何物でもない。ただの日本文化の押し付けである。

では、どうしても千羽鶴を送りたければどうすべきか。答えは簡単である。紙幣で鶴を折って送ればよい。これなら被災者も喜ぶし、送る人も満足である。基本的に現地では銀行が閉まっている可能性が高いので、現地通貨で作るのが良いと思われる。ただし、地震で通貨が安定せず、ハイパーインフレという可能性もあるので、もしそのような状態に陥ったら万札で鶴を折ったほうがよいケースもある。その場合は何か適当は物資に現地で交換して被災者にいきわたるようにすればよい。

日本は年功序列が一番

日本では企業のスタイルとして年功序列をとっているところが多い。最近、非正規雇用と正規雇用の身分の差が問題となっているが、その原因の一つとして年功序列があげられている。年功序列のデメリットが問題となっている中で、アメリカなどがとっている実力主義がクローズアップされている。では、日本も年功序列が限界にきているとして実力主義にシフトすべきか。

結論から言うと日本の企業は実力主義的な体系をとることはしてはいけない。なぜなら、年功序列や実力主義のどちらがよい業績をあげられるかはその時代のトレンドとマッチするかどうかで決まる。一様にどちらがよいかと判断を下すことはできない。最悪なのが会社の給与体系を簡単に変えることである。会社の給与システムを変えることは長い年月が必要である。会社をつぶしてしまう覚悟が必要かもしれない。そんな会社の命運を決めるようなシステムを簡単に変えてしまうことがナンセンスである。

同様のことはスポーツの世界でもいえることである。チームスポーツで攻撃重視のチームと守備重視のチームどちらが強いかは簡単に判断できないし、どちらのシステムをとれば優勝できるかというのはわからない。しかし、チームとしての軸をしっかりと定めてチーム作りをしたところが強豪チームの共通点であるケースが多い。成績がふるわずに監督やチームシステムをコロコロ変えてしまうところは基本的に弱小チームがやることであり、たいていチーム作りに失敗している。

日本は年功序列という確固たるスタイルをとっているのだから、日本の経済を保つためにはぜひ維持すべきシステムである。そして、さらに重要なことは日本人は日本で生活する以上はそれに適応すべきである。年功序列が嫌いならとっとと日本から出ていくほうがその人のためになる。

貧乏人は農業で自給自足

日本では貧富の差が拡大しており、貧しい人は自分たちの生活をなんとかせよと国に訴えている。そんな貧乏人におすすめな生活方法がある。それは農業を営み、自給自足の生活を送ることである。

１年分の作物が収穫できるくらいの面積の休耕田を手に入れ、そこで作物をきちんと育て、その育てた作物を食べながら生活するのである。育てる作物は何でもよい。うまく作物が収穫できれば餓死することを免れることができる。まさに自給自足である。他の作物を手に入れたかったら自分が作った作物を売って、得たお金で買えばよい。原始的な生活かもしれないが、生活する分には困ることはない。

基本的に第2次産業や第3次産業は一定の知識や技術が必要であり、従事するのが難しいケースがある。しかし、第1次産業は２０００年も前からやられていたことであり、工業製品やサービス業で商売することよりも比較的簡単である。そして、なにより農業は食という生活に欠かすことのできない営みに直結している。貧しい人は一度人間の営みの原点に立ち返って自分が何をすべきかを考えたほうがいいと思われる。

若者よ海外に出ろといわれても出るな

最近、著名人を含めて最近の若者は内向きだとか、海外に出るべきだという声が聞かれる。確かに日本で普通に大学まで学生生活を送り、その後どこかの日本の会社に就職するという生活よりかは夢のある生活を送れるかもしれない。多くの日本人は日本の発展のため、自身の幸せのためそのような考えに賛成をしているようである。

しかし、若者たちはそんなことを言われても海外へ出ないほうが賢い考え方である。基本的に周囲の人間は夢の大切さは語ることはあっても失敗した時のリスクというものはないがしろにしている。しかも、最近の日本人は他人には冷たく、自己責任という言葉が大好きである。

例えばある若者がとあるスポーツに打ち込み、大学を卒業後、さらなるレベルアップのために海外で単身武者修行に出たとする。しかし、3年後その道のトップになるという夢が無残にもかなわなかった場合どうなるか。もはやいうまでもない。日本に戻って普通の生活を送ろうにも職が見つからない。周囲の人間は自己責任の大合唱である。その若者はまだ人生50年くらいはあるはずだが、その残りを底辺でみじめに生活するはめになる。

周りは海外へ行けと言うが、まっとうな人生を送りたい若者は自分の実力もわきまえずにそんな周囲の意見に安易に乗って、残りの人生を棒に振るようなことをしてはいけない。

最強のメーカーとは

どのようなメーカー（製造業）が成功するかを人事面から考えてみた。

まず、経営及び商品開発である。これは欧米人がやるべきである。欧米ではイノベーションが推奨されており、失敗を恐れない文化がある。多くのベンチャー企業が誕生して数年で大会社になったものもある。これは他にはない画期的な商品とそれを売り出す経営力がたけているから実現されることである。

次に商品の改善である。これは日本人がやるべきである。欧米人によって造られた商品は必ずしも質がよく安価であるとは限らない。商品を高品質化し、安価で売り出すことによってさらに顧客から支持を得ることができる。日本は高度経済成長時は欧米が開発した電化製品を改善して世界市場を席巻した実績があり、そのノウハウも受け継がれているものと考えられる。

最後に生産である。これは中国やインド人がやるべきである。中国やインドの強みはその人口の多さにある。彼らのマンパワーを駆使すれば大量生産が可能である。生産を欧米人や日本人にやらせたら期間工として正規社員との貧富の差が生じ、雇用問題が発生する。しかし、発展途上国では一次産業に従事している人が多く、先端技術が組み込まれた製品の生産は目新しいものに映る。そして、人件費の面で先進国よりも安く抑えることができる。また、資源も豊富で、商品の原料の調達も容易である。

欧米人主導でモノをゼロから造り、日本人が改善。中国、インド人が大量生産。これ最強のメーカー。

日本にとってインパクトのある自殺方法

日本では年間3万人の人が自殺している。1日当たり80人程度である。日本の自殺者は多いようであるが、一人ひとりをとってみるとそのインパクトは小さいように思われる。せっかく命を絶つのだから、派手に命を絶ったほうがよりインパクトがある。もし、その命が日本の歴史を動かすことになれば自殺者も本望であると思われる。

ではどのような死に方がインパクトがあるか。それは自爆テロである。80人の人間が東京の中心部で一斉に毎日自爆テロを起こすのである。特に、現在の政権が気に食わなければ考えたほうがよい。

以前、秋葉原で人生に絶望した若者が単騎で暴れて、8人の命を奪い大きな衝撃をもたらした。また、80人一斉テロというのはオウムの事件よりも大規模である。もし、今にも死にたい80人が最後あがきとして一斉に暴れたらどうなるか。しかもそれが毎日起きたら。その力が日本の歴史を動かすかもしれない。現在のエジプトやチュニジア、リビアなどのように。