ノーベル賞を切に願う韓国人へ
これまで韓国では純粋に自国の国の力によって科学分野のノーベル賞受賞者を輩出していない。しかし、基礎科学に対する力の入れようはますます大きくなっているように見える。このような手厚い支援をしているわけだから、ノーベル賞受賞者が現れるのは時間の問題かもしれない。
一方、日本である。今の日本の若手研究者は待遇が低く、国からの支援も減少しつつある。ポスドクや非常勤講師なんていう不良債権が大量にあり、研究者に対するイメージも悪い。他の職業と比べて明らかに競争力が弱くなっているのは明らかである。そんな環境では優秀な人が集まらないのも当然である。将来の基礎研究に対する前途は普通の人が思っている以上に暗いものである。今回の韓国との比較にしても、もはや欧米は雲の上の存在であるから、その代わりとして韓国にスポットを当てて日本が優位に立っているというレベルの低い報道をしている。
日本の基礎科学力は弱まっているから、韓国はその隙にじっくりと基礎科学を少しずつ発展させればよい。２０、３０年後くらいになれば日本からはノーベル賞が夢のまた夢というところまで遠ざかり、逆に韓国では受賞者が現れる。このときに初めて勝利がやってくるのである。
ノーベル賞を切に願う韓国人はもう少し我慢してもらいたいと言いたい。韓国が日本を科学の面でも逆転する日はいつかやってくる。
日本人が領土問題をもっと真剣に考えるために
最近複数のお隣の国たちがいわゆる日本の領土に勝手に上陸しているようであるので、これについて考えてみようと思う。
お隣の国の人の不法入国が起こるたびに日本政府は抗議をするだけで済ませているが、さすがにこれでは弱腰であると言わざるを得ないのも当然である。しかし、それ以上に考えなければならないのは、日本国民一人一人が自分の国の領土に無関心であることである。
以前高校生に対して日本の領土を線引きせよという問題が出されたが、その正答率は2%もなかったようである。この正答率では隣国の笑いのネタにされるのと同時に、いくら日本の領土と主張しても説得力に欠けてしまうのも無理はない。
原発反対に数万人くらいのデモが集まったが、領土問題こそそれ以上の人数を集めて各国の大使館前でデモをすべきはないだろうか。
しかし、数の規模からすればこれだけでもまだまだぬるいような気がする。一億人以上いる日本国民全員がこの問題に意識を持ってもらわないとだめだと思う。
ではそうするためにはどうしたらいいか。
およそ100年前、大日本帝国は韓国を併合して第二次世界大戦終了後まで統治したという事実がある。これと逆のことをしてもらえばよい。つまり、他国による日本の支配である。政府主導で自らが売国奴となって領土を放棄し、日本を明け渡すのである。これが実現すれば、旧日本国民全員が独立と領土問題に関心を持つはずである。
日本の近い隣国はロシア、韓国、中国、北朝鮮である。日本を分割して以下のようにこの4つの国に統治してもらう。
ロシア
北方領土をまず明け渡す。そこからさらに範囲を広げて北海道全体も統治してもらう。
韓国
竹島、対馬は当然である。さらに対馬から前進して九州全体も統治してもらう。
中国
尖閣諸島はもちろん譲る。南からは沖ノ鳥島から出発して小笠原諸島も引き渡す。さらに一部で沖縄の領有権も主張しているようなので、沖縄も統治してもらう。
あと、四国と本州が残っているが、四国は中国に、本州は北朝鮮に渡せばよい。
日本がこのようになると考えただけでも恐ろしいが、これなら領土問題に対する考え方も変わるはずである。
新卒採用はもっとはやく
遊んでばかりで何もしていない大学生をもっと早くから社会において有効に活用しないかとも思っている自分にとってはようやく世間もこれに気付きだしたかというところである。そして、世間がこのように動き出すのもおそすぎである。
いずれにせよ、大学１年生の企業採用はぜひすべての会社でもやるべきである。さらに発展させて、高校１年生採用もすべきである。企業の中で多くのソルジャーを育て、その中で優秀な人を選抜してより高い地位を与える。このようにすれば日本の経済はもっと活性化するはずである。これはある意味少子化対策にもなる。
自分の腹を切らないエコはすべて偽善
最近節電の動きが強いのか、エコという言葉をよく耳にする。
そもそもエコとはエコロジーの略語で、地球環境を破壊せず、生態系を維持しましょうという運動を意味していると考えられる。しかし、現代社会は技術の発展により多くの機械があふれている。これを生産するには多量の二酸化炭素を排出しなければならず、エコに反する。電器メーカーがエコといっているが、生産をやめない限り真のエコにはつながらないことが容易にわかる。彼らが言っているエコはうそっぱち以外の何物でもない。したがって、機械に全く頼らない時代に逆戻りすることが第一に必要である。日本なら江戸時代あたりの生活に戻るべきである。
しかし、これだけでは不十分である。なぜなら、世界の人口は上昇しており彼らの生活の維持のために他の生態系を破壊しているからである。これを食い止めるためにはひとりっこ政策を推奨し、何人かの人に死んでもらう以外に方法はない。誰に死んでもらうかという問題があるが、これはエコを推奨している人自身に死んでもらったほうが手っ取り早い。
前近代の生活水準に逆戻りし、人口の増大を食い止めるために何人かの人間に死んでもらう。これこそが究極のエコであると思われる。エコを推奨している人は生きることをやめ、切腹することが必要である。自分の腹を切らないエコは全て偽善である。
核技術能力：北朝鮮＞日本
東日本大震災により福島原発が事故を起こし、震災以降、その処理の様子が連日報道されている。放射性物質が事故によって拡散してしまい、国民の核物質に対する関心はより一層高まったに違いない。
さて、核については震災以前にも問題になっているところがある。それは北朝鮮である。北朝鮮でも核の開発を行っており、核弾頭をミサイルに搭載してどこかに打ち込もうとしていたことがあった。震災以前にも核に対する脅威は日本にも存在していたのである。ところが、実際ふたを開けてみたらお隣の危ないかもしれない国よりも自分の国の核によって大きな被害をこうむることになってしまった。
福島原発の事故は国際基準によると最悪のレベルであり、世界中がその処理の様子に注目している。北朝鮮でも当然この情報が（総書記以下上流階級に）きているはずである。これを見て北朝鮮はどう思うのか？きっと北朝鮮の核開発能力は素晴らしく、日本のそれは大したことはないと思っているかもしれない。日本はこのような事故を起こしてしまったのだから、この反論の余地などどこにもない。
以前はレベルの低そうな北朝鮮の核開発について報道をいくつかしていたが、今それを日本で報道しても説得力は全くない。ＩＡＥＡも福島原発の事故処理が第一の問題となっており、北朝鮮の核は二の次である。外交の場でも核に対する日本の立場は弱くなっている。そんな日本が北朝鮮の核を何とかしろといっても周囲からはまず自分のところを何とかしろと言われるだけである。つまり、福島原発の事故は北朝鮮の核に対するリスクも高めてしまったのである。
核技術能力はもはや北朝鮮＞日本という図式が完成してしまったのである。世界的にはこれが事実である。
食物の放射能が気になる人へ
最近、原発周囲の放射線強度について連日報道され、とくに放射線量が強い食物については出荷停止など非常に関心が高い問題である。子供を抱えている家庭にとっては気になるところである。
さて、このようななか、放射能に気にせず食事をするためにはどうすればよいか。答えは非常に簡単である。日本産をすべて放棄して中国産の食物一色にすればよいのである。これなら決して内部被ばくすることはない。その中国産の食物にどんな化学物質が含まれているかは知ったことではないが、いまなら中国産のほうが安全である。
日本人丸出しの東京電力社員へ
原発事故が起きて以降、東京電力への風 当たりが強くなってきている。仕事は震災前よりも大変になってはいるものの給与は減少し、世間に顔向けもできないような状態になっている。
こんな割に合わない仕事ならとっとと辞めて別の会社に転職するという選択肢があるが日本社会の前ではそれは否定される。なぜなら、日本はどこの組織に所属するかでその人のステータスが決まり、一度組織に入ったら横の移動ができず、途中で抜け出すことができないのである。東京電力は典型的な日本型企業であり、そこの社員は日本型企業の特徴をよく理解したうえで入社しているはずである。つまり、順風満帆であるときは全て企業が世話をしてくれるが、非常時にはなにもなくなり、どうしようもなくなるということである。
現在の東京電力はまさにどうしようもない状態である。こうなってしまった以上、東京電力社員に残された道は２つしかない。まずは一生低賃金で会社の奴隷となること、もうひとつは苦しみから逃れるために自ら命を絶つことである。
全ては自己責任である。
謝罪ほど愚かな解決方法はない
先日、東京電力の社長が原発からの避難住民に対して謝罪し、その住人が社長を怒鳴り散らすということが報道された。この行為は第３者である自分から見たら双方ともに全く意味のなさない愚かな行為である。双方ともに批判されるべきである。
まず東京電力であるが、原発がいまだに危険な状態である。社長はこの状態を一刻も早く収束することに集中しなければならないにも関わらず、それを放棄して避難住民に直接謝罪して許してもらおうとしていた。日本でこれまで様々な不祥事を見てきたが、謝罪をしても被害者の気持ちを逆なでし、怒鳴り散らされるだけである。しかもマスコミによって自分に対する批判がますます増大されるのがいつものパターンである。東京電力も案の定そのようなパターンに陥った。東京電力の評価というものは株価として表れているから、下落している事実を素直に受け止め、今ある原発の収束に全力で取り組むべきである。謝罪をするくらいなら、原発に直接赴き、現場作業員を激励して彼らの士気を高めたほうがよほど生産的である。
また、避難住民が怒鳴り散らす行為は一時のストレス発散にはなっても、それ以上の効果はない。以前にも書いたが、原発の近くに住むということは原発の事故の被害者になるリスクを背負っている。そのリスクを承知で住んでいるから、避難所での生活は完全な自己責任による結果である。不便な生活に対して同情の余地は全くないはずである。原発の事故という自分が背負っているリスクを棚に上げて一方的に加害者に怒鳴り散らすのは調子に乗っているとしか考えられず、第３者から見れば非常におこがましい。これでは消費者の態度がますます大きくなるだけである。以前だれかが、お客様は神様ですと言っていたが、この企業活動にとって悪影響を及ぼす教義を信じる人をますます増えるだけである。日本の経済活動の足を引っ張る避難住民の行為も東京電力を同じくらい批判されるべきである。
謝罪だけでは何の進展もないことはこれまでの不祥事を見て明らかである。こういうところは全く進歩していない。
被災した人におくる自己責任という言葉
今回の地震で多くの人が被災した。災害の規模そのものが大きかったからこのような状態になったのはわからなくもない。しかし、そんな彼らにあえて自己責任という厳しい言葉をおくろうと思う。
まず、津波で被災した場合である。これはそのような危険性があるにもかかわらず海に近い沿岸地域に住んでいたから損害を受けても自己責任である。また、日本には地震保険が存在しており、津波に対する補償もある。そもそも損害に対する損失の軽減のために保険というものが存在している。このような事実がありながら保険に加入していなかったら、いざ損害にあってもその保障を得る資格はないというのが当然の考え方である。財産を失って生活できなかったら野たれ死のうがなんだろうが周りの人間には関係ないのである。
原発の近くに住んでいる人についても同様である。原発というものが存在するいじょう、放射能漏れという事故はありうる話である。そのような危険がありながら施設の近くに住んで、いざ事故が起きて健康被害が出ても同情の余地はない。事故発生時に健康被害を恐れて避難生活という不便を強いることも自己責任である。どうしても避難をしたくないのなら、高い放射線強度にさらされ、だれも助けに来ないことを覚悟で生活をすべきである。
さらに、多くの人間が募金活動を行っているが、被災者に同情して無理に金を出すべきではない。上記のリスクがあるにもかかわらず、万が一のためにきちんと準備をしてこなかったほうが悪いのである。また、募金活動を行っている人は半分売名行為や自己満足を目的に行っているということを人々はもっと認識してほしい。金を出すほど被災者や著名人はは調子に乗るから気をつけるべきである。基本的に被災者が学校の体育館などから物資をよこせというのは虫のいい話である。同情を誘って金を得ようとするのはある意味詐欺行為である。
現在、自衛隊などが救助にあたっているが、これには国民の税金がかかっている。被災者はなんでもいいからこれにかかった費用を返還すべきである。また、政府はこの地震が起こる以前に災害対策に関する予算を削減しようとした事実がある。こんな国会議員に投票したのだから全ての責任は国民に帰ってくるのである。これも自己責任。
こういう大きなインパクトを残した災害時こそ自己責任という言葉をもっとふりかざすべきである。日本が地震大国だというのはすでに知られた事実である。地震で死にたくなかったら日本から脱出すべきである。それを知りながら生活するのは自己責任である。こういう状況から立ち直れた時こそが真の復興といえる。
なぜ略奪がないのか？答えは空気
メディアによると地震で被災した人が物資をスーパーなどで調達するとき、きちんと行列に並ぶという姿が海外の人にとっては驚きであるといわれている。物資が不足しており、精神的に極限状態にいるときでも略奪をせず、整然としているところが賞賛されているようである。
しかし、この光景は日本人にとってはある意味当たり前である。なぜならそこにいる日本人はその場の空気というものを敏感に感じ取って周囲と同じ行動（行列に並ぶ）をとっているからである。外国人にとっては日本特有の空気を読むということをあまりよく知らないがために異様であると感じているだけである。
日本では周囲に倣うということをよしとされる民族である。仮に集団の中で一人それに反する行動をしようとするとどうなるか。その人はたちまち何らかの形で非難され、その集団では生活ができなくなる。特に、避難生活で一人空気に反して略奪を試みようとすると集団で殴られるだけでは済まされないと思われる。
これは首都圏における生活必需品の買占めにもあてはまる。彼らは食料などにはまだ余裕がある。しかし、 周囲の人間がみなスーパーなどに駆け込んでいるから自分も行く必要があると思い込んでいるだけにしか過ぎない。
日本で大地震が起きてもこういう日本人の特性だけは相変わらずである。地震を機にさらに暴動などを起こして日本をかき回してほしいと思っている人にとっては少し残念である。