たんなるメモ帳 -3ページ目

残せという前にまず金を出せ

青森県にある隠れかっぱの湯が衛生面などを理由に強制撤去をしようとしているが、地元住人などが自治体に対してそれに強く反発している。実際に強制撤去反対の署名を提出しているようである。


しかし、温泉を残そうとしている人は署名を提出するだけでは不十分ではないかと思われる。それどころか、署名提出だけで解決しようとするのはとても虫がよすぎる話である。この露天風呂はとにかく資金を出して立派な風呂に改装すれば問題は解決するはずである。したがって、かれらがすべきことは金を出すことである。それをせずに強制撤去反対するのは筋違いの話である。署名だけをして金を出さないということはとても本気で残せと抗議しているとは思えない。


温泉撤去に反対する人は主張する前にまず金を出せと言いたい。

日本はエジプトを見習え(補足)

大規模な暴力的デモというのは既得権を手放さない人を倒すための最適な方法である。生活がいっぱいいっぱいの若者はぜひエジプトのように一か所に集結して既得権を手放さない人々を片っ端から襲い、痛めつけるべきである。基本的に既得権を所持している人は年配の人がほとんどであり、世代間格差という構図も映し出すからわかりやすい。彼らを殺すことによって高齢化社会に歯止めをかけることも可能になるかもしれない。日本が抱えている様々な問題がこれ一つで万事解決である。

日本はエジプトを見習え

最近エジプトで100万人規模の市民がデモを起こし、最終的には大統領を辞任に追い込んだ。市民の力が国の歴史を大きくを動かした事件であり、世界中がその動向に注目した。


さて、日本はどうか。いまや日本では少子高齢化、格差問題、雇用、経済、年金、国防など様々な問題を抱えており、国民の生活が脅かされている人が多くいる。これらの問題を解決するはずの政治家は、一昨年に自民党から民主党へ政権を交代させては見たものの、身内の問題に終始するばかりで日本の問題を解決することがままならない状態である。支持率も低下し、もはや国民は政治家に期待することはないと思っているようである。


政治家を交代させるには通常選挙しか方法がなく、一度選挙したら衆議院の場合は4年待たなければならない。日本の問題を一刻も早く何とかしたい人にとってはあまりにも長すぎる。こうなったらもはや力ずくでなんとかしたほうが手っ取り早い。そのためにはエジプトと同様に大規模なデモを起こして暴力的に今の体制を変えるべきである。


エジプトのデモのきっかけはインターネットによる呼びかけである。日本はエジプトよりもweb環境はいいはずである。しかも、インターネットに精通しているのは世代的に苦しい立場にいる若者のほうであり、大規模デモを起こすことは充分に可能である。


日本の政治、経済を牛耳っている連中に暴力的に襲いかかり、社会のガンを徹底的に排除する。そして、いわゆる負け組にいる人々が勝ち組に回ることができるような社会を革命を通じて作り上げるのである。


日本でも革命を起こすチャンスはあるのだが、誰もそれを実行する勇気を持った人がいないのが現状である。閉塞感に満ち溢れた社会を変えるためには常識はずれのことを実行する行動力が必要である。日本人はもっとエジプト人のような行動力を見習うべきである。

領土問題に不快感を示す日本人へ

今回は日本の領土問題についてコメントする。


最近、竹島や北方領土など、いくつかの島々で日本が固有の領土と主張しているにもかかわらず他国に支配されている状態が存在している。このような他国からの侵略のような行為に不快感を示している日本人も多いと考えられる。一つの例として、対馬に多くの韓国人旅行客が大挙してやってきている事実がある。あたかも侵略行為の一つのようにとらえられる。


日本人はそんな侵略行為なんてしていないから、韓国や中国などの近隣諸国はけしからんという考えになってしまうかもしれないが、実は日本も立派に侵略行為を行っている。それは遠く離れたフランスのモンサンミッシェルである。モンサンミッシェルは人気の観光地としてメディアで何回も紹介されており、ここに多くの日本人が押し寄せている。自分は一回だけモンサンミッシェルに行ったが、その時はあまりの日本人の多さで海外に行ったという感覚がしなかったものである。ざっくりみておよそ1/3から半分が日本人であった。これこそが日本の侵略行為であり、韓国が対馬に対して行っていることと同じである。


領土問題に不快感を示している人は一度モンサンミッシェルに行ってみるといいと思われる。韓国や中国などが行っている侵略じみた行為から民族性を否定することなどもってのほかである。

定年まで所属する会社(公的機関)に勤めたいと考えている20代の若手社員に贈る絶望的な数字

あるデータによると、新入社員の半数以上は終身雇用を希望しているようである。不況などを理由に定年まで安定した生活を送りたいと考えているようだが、終身雇用を愛してやまない人のために一つ絶望的な数字を示したいと思う。


厚生労働省は雇用動向調査を行っており、以下のリンク
http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/08-2/kekka.html
によると、年齢別の離職率は30歳から59歳までで5~10%の間で推移している。離職率をざっくり7%一定として、この30年間の間に会社に残り続けることができる確率はおよそ11%である。つまり、30歳の社員が9人いれば、60歳定年退職することができる人はたった1人である。残り8人はどこかで終身雇用をあきらめて脱落するのである。レールから脱落した人はその後どうなったかは不明である。20代の離職率はこれよりさらに高く、20代も考慮すればさらに確率は小さくなる。


巷では就職を希望してもなかなか職に就くことができない人が多いようであるが、就職しても希望の終身雇用を無事に達成することは相当難しいことである。定年までその会社(公的機関など)に勤めたいという夢を持つことは一向に構わないが、基本的には無理な話である。

中国のパクリ報道からみえること

昨年の年末に中国の某遊園地で巨大ガンダムをパクっているという報道がなされた。これを見て中国は他国のまねしかできない後進国だと思っている人も多いと思われる。しかし、このように考えるのは全く危険であり、中国は思った以上に発達していると考えるべきである。


日本はこれまでGDPが世界第2位であったが、昨年とうとう中国に抜かれた。圧倒的なマンパワーを背景に今後も成長すると考えられる。ものづくり大国といわれているように日本の技術力は世界一であると信じてやまない人も多いだろう。しかし、実際の生産は中国に依存している部分が多く、いつの間にか中国が独自の技術を確立させつつある。


一方、日本は高齢化社会とともに経済、技術など様々な分野で成長が止まっている。政府は成長戦略とか言っているが、たいていは身内の不祥事に時間を割いているだけであり、口先だけのものになっている。


マスコミは基本的に都合の悪い情報は流さないものである。中国はいまだに日本より劣っていることを報道して視聴者から支持を得られればしめたものであるとしか思っていない。


もはや日本はほとんどすべての面で中国に負けている。日本が中国に勝っているのはもしかしたらアニメ産業だけなのかもしれない。

留年者のための大学院、生活保護者としてのポスドク

現在の日本社会では大学の存在意義というのは非常に薄いものである。このブログでは何回かコメントしているかもしれないが、社会の目からすれば、大学院生というものは学部生に毛の生えた程度のものとしか考えられないのである。就職活動でも大学院生だからといって特別有利になるわけでもないし、学歴が給与にも反映されない。こういうことを考えると、大学院というものは留年生の収容所と同じように感じられる。


さらに在籍期間が長くなり、博士課程、その先の任期付研究員(ポスドクなど)まで行ってしまったら最悪である。存在意義の薄い大学から出られないのだから社会不適合者とみなされて当然だと思うのも仕方がない。わずかなお金をもらっているようだが、こんなのは単なる生活保護である。自分の趣味みたいなことに没頭し、社会のためになにも生産していない人が大半だから、日本の科学技術振興のためにもっと金をよこせというのは筋違いである。


高学歴であろうと大学にいつまでもい続けている人は自分が社会的にクズであることをいい加減に認識してほしい。

日本のアダルト産業規制にあえて反対の立場をとる

最近、道徳上の問題や性犯罪を防ぐためにアダルト産業、特に児童ポルノの所持について規制をかけようとしている。日本社会をより健全にしようといかにもいいことのように思える。しかし、アダルト産業の規制は日本にとって危険な側面もある。


これはアホみたいな意見かもしれない。周囲から徹底的にたたかれ、きちがいのようにアダルト産業を徹底的に排除すべきと言われるだろう。そのような人に対してこのような質問を投げればよい。


「少子化をどのように解決するのですか?」


当然のように子供を作るためには男女が性行為をすることが必須である。それを手助けしているものの一つがアダルト産業である。これを規制してしまったら少子化が進行してしまうことが必至である。


アダルト産業を規制したうえで少子化を食い止めるための何かよい対策はあるのか?日本は年功序列社会だから女性には社会進出は諦めて、家庭で産む機械になって下さいと言うのか?それとも海外から移民を積極的に受け入れるのか?そんなことをしたら女性・人種差別問題に頭を悩ませるだけだろう。


また、ある記事によると日本のアダルト産業の総生産額はGDPの1%を占めているそうだ。もしこれを完全に廃止してしまえば、多くの日本人が路頭に迷ってしまうことになる。


アダルト産業は充分日本の国益となり、国力を維持する重要な産業である。こんな素晴らしいものを頭ごなしに規制してはいけない。


ベストセラーの本の著者には気をつけろ

近年、ベストセラーの本を出版したのを機に有名人になった人が増えてきている。その本を読むと、日々の閉塞感を脱却しようとこうすべきであると書かれているものが多数ある。生活がいっぱいいっぱいの人にとってはいい本であるように思われるかもしれない。しかし、本に書かれていることを決して実践したり、ベストセラーの著者だからすごいと思って彼らの発言に無条件に賛成してはいけない。


彼らは基本的に我の強い人である。窮屈な日本で幸せに生きるためにを何とかしようと個性を出しなさいと言っている。他人とは違ったことをやりなさいと上から目線で語っている。これらの内容はだれが実践しても確実にうまくいくとはとうてい思えない。


日本は前例主義、横並びでいるのが大好きな民族だから、他人と違うことを行うと批判の対象となる。右に倣えの人生を続けても即座に餓死することはないはずである。犯罪行為や不祥事を起こさなければそれだけで充分。なにも特別なことをする必要はどこにもない。


たちの悪いことにベストセラー本の著者は出版直後は勢いがあるが、そのうちにネタが尽きてしまう。それでもなお、メディアなどを通じて社会の毒になるような発言を撒き散らしている。彼らの言うことを信じてしまったらその人は破滅へ一直線である。たとえ、社会的にみじめなフリーター、失業者やニートでも一発逆転を期待して、まねをしてはいけない。

学校では空気を読むことを教育せよ

現在、一流大学を卒業してもでもなかなか就職できないという現象を頻繁に目にする。一見彼らは優秀そうに見えるが、日本社会においては全くそうではない人が多い。


そもそも、一流大学に入るためには難しそうなペーパーの試験をパスする必要がある。そこでは自分の記憶とそれを使いこなす能力だけが問われる試験である。しかし、そんな能力が優秀であっても、日本社会において目上の人から印象の悪い人間だと思われたら生き残ることはできない。自分が将来食っていく手段を得るための試験が就職活動であり、そこでは面接官に対してウケるかどうかが問われる。だから、学校の入学試験というのは日本社会の観点からいえばただの茶番にしかすぎない。


現在学校で学ぶ基礎知識など義務教育までの内容で充分。たとえそれを試験に出そうとしても教科書のとおり出題すればよい。ひねった問題を出題する必要は全くないのである。その代わりに日本社会で生き残るためにそこで本当に必要なことを早期から教育すべきである。


では、日本社会で勝ち組になるために本当に必要なことは何か。それは空気を読んで適切なふるまいをすることや体育会系的なソルジャーとしての礼儀、従順さではないかと思われる。


体育会系の人間のように組織の規律をしっかりと守り、目上の人間を無条件に敬う。そして、その目上の人間の言うことに従い、真意を汲み取ったうえで適切な行動をする。これはまさに空気を読むということにほかならない。これを常に実践することで上層部の人間から評価され、日本社会で勝ち組になることができる。


就職活動では体育会系の人間が相変わらず評価されている。多くの人が体育会系的精神を育むようにことができるように早期から教育すべきである。学校でも空気を読んで目上の人にウケるような行動ができるかどうかという点を偏差値として導入すべきである。