【メディアには決してでない、日本人がしるべき本物の情報源】

アメリカのトランプ大統領は、中国との貿易交渉が合意に達しても、中国からの輸入品に関税を上乗せしている制裁は解除しない考えを示しました。中国が合意の内容を守ることを確かめるまで制裁は緩めないとけん制した形です。

アメリカのトランプ政権は、中国からの2500億ドル分の輸入品に関税を上乗せする制裁措置を発動していますが、米中両国が進める貿易交渉が合意に達した場合、この制裁を解除するかどうかが焦点の１つになっています。

トランプ大統領はこれについて20日、記者団に、「長期間、制裁関税をかけ続けることを議論している。合意内容を守るかどうか見極める必要があるからだ」と述べて中国側をけん制しました。

↑というニュースが21日にありましたね。

きっとメディアは、トランプのこの判断によって貿易戦争が長引くことと、そのデメリットについて騒ぎ立てるんだろう。

でも、トランプの「見極める必要があるからだ」という発言は当然のこと。

過去に中国共産党は「やります詐欺」を何度となくしてきている。その場しのぎの返事だけをして、結局約束を守らないくせに、今回の発言でトランプが批判を受けていいはずなどない。

逆に過去の大統領の方が、適当に妥協してきてしまったことが悪いんだろう。チャイナに舐めらる原因をつくってきた人たちだ。

だけど、今は「ダメだ、今までとは違うぞ」と、チャイナも慌てていることだろう。

「やります詐欺」を許さない姿勢を示したトランプの言動は、アメリカ経済や世界を守るために絶対に必要な判断。

スパイ行為、領土侵害、知的所有権侵害、人権弾圧、こういうことを平然とやり続けてきたのがチャイナ。

日本のメディアはこういうことをちゃんと報じないから。

でも、事実。

僕は、もともと国際政治になんてさほど興味なかったけど。

こういう事実を知ることによって、どんどん考え方が変わってきた。

日本人！これを知らなくていいのか？ってことが、とにかくたくさんある。

そのきっかけとなったのが、国際政治学者である藤井厳喜先生の提供する「ワールド・フォーキャスト」です。

たしか1年くらい前から申し込んで、今も購読を続けています。

コチラからご確認いただけます。

以前は、注意深くいろんな情報に目を通して情報中毒になっていたけど、藤井先生の話を聞けば、世の中の大きな動きの真相はすべてわかる。新聞やテレビなどまったくあてにならない。

これ１つで十分です。

たった１ヶ月でもお申し込みいただければ、すぐに意味がわかります。

別に藤井先生を推しているわけではなく、単純に、

「日本人としてこれは知っておかないとマズイだろう！」

ってことです。

これは、日本人のために普及させなくてはいけない。

そう思えてくるくらい、たくさんの事実を知ることができます。

↓詳細はこちら

藤井厳喜先生の「ワールド・フォーキャスト」

【生前退位の真相？】

前回のブログで、新天皇陛下のことについてちょっと触れましたが、そのことが実は非常に気になっている。

約200年ぶりの生前退位となるらしい。

年齢や健康上の理由はもっともらしく聞こえるが昭和から平成へ変わる時期を過ごした世代の人間としては驚く発表だったと思う。

僕がちょうど中学生の頃だった。

昭和天皇の容体の悪化ぶりについては、連日のうようにニュースに取り上げられていた記憶がある。吐血、下血、という言葉を何度も繰り返し聞いた。

後に当時の侍医が語っている内容

詳しくはコチラ

そんな昭和天皇を知っているだけに、生前退位という発表が最初は信じられなかった。

以下は完全に個人的な視点です。

天皇陛下は生前退位を本心で望まれているのだろうか？

そうせざるを得ないような理由が何かあったのでは？

たしかに高齢ではあるものの、200年ぶりであるこや、昭和天皇を知る世代の国民としてはそう思わずにいられないのではないだろうか。

唯一考えられるのは、安倍総理がやろうとしている憲法の改正が原因ではないか？ということ。

天皇の国事行為の１つに憲法改正の公布というものがある。それをご自身が拒否する手段として生前退位を決断されたのではないだろうか。

今の天皇陛下のお言葉を振り返ると、常に現行の憲法を重んじる内容は非常に多い。

ググってみると、例えば2013年の誕生日の会見では以下のようなことを述べられている。

『戦後、連合国軍の占領下にあった日本は、平和と民主主義を、守るべき大切なものとして、日本国憲法を作り、様々な改革を行って、今日の日本を築きました。戦争で荒廃した国土を立て直し、かつ、改善していくために当時の我が国の人々の払った努力に対し、深い感謝の気持ちを抱いています。また、当時の知日派の米国人の協力も忘れてはならないことと思います』

安倍総理としては、非常に都合の悪い内容だったことだろう。NHKですらこの部分はカットし放送しなかったらしいです。

天皇陛下は、現行の憲法を「守るべき、大切なものである」という姿勢を貫いてきている。

新天皇が、憲法についてどのような発言をされるのか？

これは日本国民として、非常に大きく注目するところになるだろう。と、個人的に思っている。

【2019年に国内で最も注目されることは？】

2018年はまさか自分がこんなにも深く興味を持つとは思わなかった国際政治にハマった年だった。

それまでは政治なんてなんの興味もなかったのに、今となっては、何がきっかけだったのかも覚えていない。

これって日本人として知るべきことだし、日本人として考えなくてはいけないことじゃね？ってことがたくさんあり過ぎることに気づいた1年だった。なんで日本のメディアは報じないんだろうって。

国内は去年もいろんなことあったけど、今年はやっぱり消費税ですね。

安倍総理が財務省の圧力に負け、このまま実施すれば日本経済はさらにデフレになることは必至だといわれている。

たしかに、前回の消費税増税から日本経済がその影響を挽回したのかどうかもはっきりと分からない。ずっと現状のような感じで何年も推移してきたような。

増税対象外の品目もつくるとか、ポイント還元強化とか、細かいことしても、意味があると思う国民なんていないんじゃない。

消費税増税実施の決定がそのまま

　↓

デフレ不況が起こる、

もしくは起こると騒がれる

　↓

今年の参議院選挙で与党敗北の可能性大

　↓

安倍総理が成し遂げたいと思っていた

憲法改正も叶わず。もうやることない。

という結果になるかも。

でも、逆にもしここで安倍総理が消費税アップの再度延期を決断すれば、任期の長さと実績においても日本の歴史に名を残す総理大臣になる可能性がある。タイムリミットは年度末だろうか。

しかも、それを後押しする現実的な理由もでてきている。

１．日本の株価

直近３ヶ月の日経平均推移。

去年10月からひどい右肩下がり。

10月にはアメリカがチャイナへの宣戦布告で貿易戦争を絡めたチャイナ潰しを宣言。

それに対する懸念で米国株が急落という理由もあるが、その後に消費税１０％へ引き上げ発表も投機家心理に影響しているだろう。

多くの人は、この時点で株の現金化タイミングを意識し始めただろうけど、乗り遅れた人や、証券会社にお任せの人などは現金化を自分の担当者から勧められるはずもなく、引くに引けない相場にまで引きずり込まれたかもですね。

このままいけばさらに大暴落もあるけど、消費税増税を再度延期発表すれば、市場にはかなり明るい材料となるのが目に見えている。

米中関係の影響は、かなり長引くだろうから、そのことと国内株価暴落の事実を理由にできる。

ちなみにトランプの対中政策はどう考えても正しい。今までの大統領がなぜ同じことをしてこなかったのか？本当に不思議なくらい。

勇気をもってアメリカの国益を考えた行動をしているし、これほどメディアとも戦っている大統領がいただろうか？

ニュースで伝わるトランプ批判を決して信じてはいけない。

2017年の国別貿易収支ランキングでアメリカは何位か知っていますか？

２１７位です。約8,000億ドル（８７兆円！）の赤字。その内の半分が対中貿易。それに対してチャイナはご存知の通り１位の貿易黒字大国。

貿易をはじめとする

チャイナが国益をあげる手段を並べてみる。

①米国や日本をはじめとする世界の先進国の投資によって経済成長できた国が、輸出の時だけ「自由貿易」を声高らかに叫びまくる。

②特許などの知的所有権を他国から盗みまくる。

③ハッカーを育成して他国の情報を盗ませる。

④国策企業をつくり、製品にはスパイチップをとりつけ、そこからも情報収取を行う（ファーウェイとか）。

⑤他国への侵略行為（東南アジア、南シナ海や尖閣諸島）

⑥ウイグル人を１００万人単位で強制収容できる施設を作り、信じられないような人権弾圧および拷問を行い、それによってでた死者の臓器売買。

これらをすべて政府が行なっている国。それがチャイナ。国というか、中国共産党ですね。

自国の貿易収支問題の解決に全力を注ぐだけでなく、やりたい放題の独裁国家を本気で潰しにいっているのがトランプ大統領。

ちなみにトランンプ政権は、貿易収支改善だけでなく、米国史上最大と言われる減税を実施し、約50年ぶりの低失業率という成果も出している。

ちょっと話がそれましたが、次。

２．「国の借金」の嘘がバレる

IMF（国際通貨基金）が先進国３１カ国の財政状況を調査。そのレポートによれば、日本の純資産はほぼプラマイゼロ。非常に健全だということが発表された（去年10月）。

実は、財政赤字なんて存在しないことはずっと前から散々指摘され続けてきたことだけど。

国民には「国の借金」として負債の大きさばかり強調し、その反対の「国の資産」については隠し続けてきた財務省。

当然、安倍総理もその真実をずっと知っていたわけだから、ちゃんと国民に説明する良い機会なんじゃないだろうか。

国の借金がひどいから、増税しないといけないというのは誤りだ、消費税アップは延期すると。

ちなみにヤバイのはドイツらしい。ドイツ銀行も破綻の危機だとか。チャイナ経済もいろんな意味で没落。

３．新天皇

新しい天皇、皇后が誕生される年に、日本経済へ大ダメージを与えるようなことをしていいのか？って個人的には思う。いや、個人的というか、日本国民として。

冷静に考えて、それはヤバイでしょ。

新天皇陛下即位をお祝いする一方で、「日本経済後退確定の政策をバッチリ実施しておきましたよ。」とでも言う？笑

先進国の中では、日本の消費税８％ってめちゃくちゃ低いから、いずれ１０％になるのはしょうがないのかも知れないけど。

↓先進国消費税率

以上のような理由があるし、増税は今年ではないというシナリオにならないものなんだろうか。

あと今年気になること。

朝鮮半島統一、韓国消滅なるか？

南シナ海で米中軍事紛争勃発か？

または、チャイナでクーデター起こるか？

【ゴーン氏逮捕の裏側でささやかれている噂】

ゴーン氏の逮捕が大きく世間を騒がせたが、実はその黒幕は米大統領トランプ氏だという妙な噂がある。

トランプはゴーン率いるルノーとフランスに対し、以前から激怒していた。

ことの発端は欧米６カ国とイランの間で締結されていたイラン核合意。

イランが核兵器の開発を少なくとも10年は停止することを条件に、各国が対イランへの経済制裁を解除していくというもの。

３年ほど前にオバマ前大統領がまとめたものだが、トランプは「ひどい内容だ」としてアメリカの離脱を決定。

トランプの指摘通り、非常に甘い「歴史的失策」と評価する声も当時はあったほど。詳しい中身は知らないけど。

アメリカは離脱し、対イランの経済制裁を再開することを決定。あくまでも、二度と核を保有させない不可逆な非核化が条件だという姿勢。

ところがその後フランスは、アメリカが対イラン経済制裁をしようが、イランでの事業活動を継続する姿勢を表明。

それがルノーのこと。ルノーの株はフランス政府が１５％ほどもっていて、部分的にフランスの国営企業といっていい。

そのルノーにとってイランは、非常に大きな市場であることが理由。イランへの経済制裁解除に積極的だったことだろう。

当然、トランプはフランスに激怒。

それだけではない。ルノーは中国への投資で事業拡大を狙うことを10月に発表。米中経済戦争真っ只中であるにも関わらずだ。

これは、フランスがアメリカに喧嘩売ってるみたいなもんでしょ。

そんな背景があって、ルノー叩きにトランプが動いたのではないか？という噂がたっているらしい。

ところでゴーン氏は、数年前から日産の不正に関して日本から警告を受けていたという事実がある。それを無視してしてきた。

そこで今回ゴーン氏逮捕に動いたのが東京地検の「特捜部」です。所得隠しの犯罪だけど国税局ではなく、特捜部マターになっている。

それってどんな意味？特捜ってなんだろう？って思って調べてみたら、アメリカと直接つながっているような組織じゃん。

戦後にGHQ主導でつくられ、CIAの直轄ともとれるような組織。いろんな情報をアメリカから入手しているんだろうね。

つまり、特捜が動いたってことは、国際的な案件であることを意味してるんじゃないだろうか。

フランス政府の企業といっていいルノーが、イラクでの事業活動に続き、中国における事業拡大を表明、その翌月に特捜がゴーン氏を逮捕。

あまりにもタイミングが絶妙すぎない？

これが永田町の一部でゴーン氏逮捕はトランプが黒幕では？などとささやかれている理由だと思う。憶測でしかないけど、背景としては十分につながっている。

さて、僕としては話の本題はここから。

ゴーン氏逮捕の真相はわからないけど、中国で事業拡大しようとしているルノー叩きをトランプがおおっぴらやっていることは事実。ルノーつながりでもちろん日産も叩かれる対象。

これはね、日本の企業に対する「警告」とも受け取った方がいい。トヨタ、ホンダ、という日本を代表する企業。経営陣は十分に慎重になった方がいい。

この２社も中国での投資を強めようとしてる。中国共産党にどんな甘い蜜を吸わされてきたのかと思うほど対中傾斜してきている。

ちなみにトヨタの対中傾斜をすすめている人は、フランス人の重役らしいね。

中国はガソリン車で今から頑張っても、世界をリードすることは難しい。そこで考えたのが電気自動車で世界の主導権とってやろうということ。

中国のその計画にのっかってきたのが、ルノー、日産、トヨタ、といった企業。

短期的には伸びる可能性はあるけど、中国経済は確実にシュリンクしていきている。なぜ今中国へ大きなリスクがある投資を強化するんだろう。

そもそもね、こんな国の経済発展になるようなことをしていいのだろうか？と思う。

数百万人規模の人権弾圧と民族虐殺を平然と続ける国

知的財産を侵害しまくり、他国のテクノロジーをひたすら盗んで成長しようとする国

途上国へインフラ建設の援助という罠をつかい、返済できないような巨額融資で借金漬けにし、カタとして建設したものやその国の資源を差し出させ、経済侵略を続けてきている国

先日、安倍総理が日中平和友好条約発効40周年を記念して訪中している間でさえも公船が尖閣諸島の接続水域に入ってくるような国。

気の毒なのは、中国の国民。こういう中国共産党の悪行の数々によって経済的に苦しんでいくことになる。もうなっている部分も大きいけど。

日本のメディアは事実を報じないから、何も知らない人の方がすごい多いんだと思う。

僕自身もこんなことを知るようになったのはごく最近のこと。本当に平和ボケしてると思った。

日本人が知るべき大切な事実であることほど、ちゃんと報道されない。

トランプが今までの大統領と違うと思い、注目しはじめてから、国内外のいろんなびっくりする事実がわかってきたのがきっかけです。今はスマホ１つで、世界中のことを知ることができる世の中ですからね。。。

尖閣諸島における中国の行為がはじめて一般人が知ることになったきっかけもそう。

メディアや国の対応がおかしことから、あの内部告発ともいえる動画が流出された。

↓一色さんの記事

あの日を境に変わった私のメディア認識

【仕事に追われる自分を変えたい人へ】

僕は複数の仕事を同時に進行させることが下手くそ。

依頼を受けたり、自分で仕事をつくる時は、「できる」と思って着手するものの思うように進まない。

得意とすることになると、多分だけど深く考え込み過ぎてしまっていることも多いし。

自分の周りには尊敬するほど、スピード感というか、ソツなくこなしていく人がいるので、余計にそう感じてしまう。

遅い分は、仕事時間の長さでカバーしていくというタイプなんです。

この粘りが功を奏すことも多々経験してきたけど、その一方で「早い！」と感じる人の仕事ぶりへの憧れはずっと持っていた。

でね、仕事の早い人の仕事のやり方をいつもチラ見したり、仕事術系の本も数冊読んだりもしてきた。

わたしが読んできた本の一部をご紹介すると、

この本は、タイトルと著者のプロフィールにつられて購入。

マイクロソフトのプログラマーですからね。

どっちかとうと、著者の経験談的な内容に傾向していて、「どうやる」という部分は他の本に比べるとなんとなく、薄いかな。いや、僕の理解度が低すぎなんだと思う。

この人の経験を読むことができる本としての面白さは良かった！

次は、マニャーナの法則

明日やろうはバカヤロウなんてことを言ったりするけど、この本は「仕事は明日やる」をメインにした内容。結構面白かった。

その日やる仕事は、何をどこまでやるか、前日までに決める。

その日に発生した仕事は、明日に回す。つまり今日やる仕事は前日発生したもの。だから量が決まっている。

緊急案件を除き、その日に仕事を追加することはしない。

今日起こったことの処理は、明日するというのが基本。

たとえば、メールも目は通すが、決して返信はしない。

返信は明日にする（緊急度の場合は別）。

これは一時期の僕にとっては良かった。

当時、僕が受信するメールの件数は平均６０〜７０通／日だった。これに返信しようもなら、さらにそれがまた返信で帰ってくる。気づけば送信メールは１００通／日を超えることも。

文章を考えるのが早い人なら平気なんどうろうけど、僕の場合は１日がメールだけで終わってしまい、他は何もできないことなんてのもしょっちゅうだった。

でも、マニャーナの法則は、今日きたメールの返信は基本翌日。翌日の返信件数は常に決定しているのでとてもやりやすかった時期もあった。

その後、わたしの上席者が変わった際に、メールのレスポンス速度をあげてほしいと言われ、そこからこの手法は崩れ去る。

まぁ、そうでしょうね。これは自分の役割や環境次第かな。

次。。。

↓これはジャケ買いですね。

不朽の成功バイブルと書かれていますが、

中身はいろんな人の名言と、その解説内容が多く、読んだけど、概論的で、実践的な内容は少ないかな。一番オススメできない。

オススメできるのは、これ。

↓これが今までの中で一番良い。

今流行りの「すぐやる人」系の本。

具体的な手法も乗っているんだけど、一番よかったのは本の中で

「すぐやる人は〜」

「やれない人は〜」

というのを何度も何度も繰り返しているところ。これが腹に落ちやすい。「これも、自分だ。。。」みたいな。

帯にも書いている通り、「自分を動かす仕組み」とそれを続けるためのいろんな切り口が紹介されている。

✔︎ToDoリストが、先延ばしリスト化している

✔︎リスト作成しても、次々新しい仕事がたまり役立たない

✔︎「これは明日、集中して終わらせよう！」

　と思ったことが高い確率で終わらない。

✔︎行動するために考える時間が長い

✔︎時間をコントロールできている実感がない。

✔︎依頼された仕事に対し手をつけるのが遅い。

✔︎手を付けるのが早かったとしても、その次までの間隔が

　長く空いてしまう。

以上のようなことを解決するのにとても役立つ内容だった。

意思の力ではなく、「自分を動かす仕組み」というものが大切。

それがよくわかり、最近仕事のやり方を少しずつ変えてみた。

この本の内容を参考にしてマルチタスク術を自分なりに考えて、やってみたところ、以前よりうまくこなせるようになってきた感がある。

こんだけ長いこと働いてきて、ようやく分かってきた(笑)

具体的なやり方を書くと、こっからさらに長くなるのでまた別な機会がもしあれば。

僕のような悩みを持っている人にはオススメの本でした。

【「自己責任論争」から感じたこと】

安田純平さん解放。

いろんな意見が飛び交っていますが、あなたはどう思ったでしょうか？

こんなことを言ったら批判をされるかもしれませんが、正直にいうと、

「地獄だった。」

「自分をコントロールできなくなっていた。」

「身動き１つしてはいけなかったことが８ヶ月続いた」

「殴る蹴るの暴行を受けた。」

とか、とにかく酷い環境だったことを強調しているわりには、目つきも、表情も、口調もしっかりしている。足取りもしっかりしている。

本当に、そこまで酷い環境で弱っていたのだろうか？

申し訳ないけど、それが第一印象だった。

そして、それほど過酷だった3年４ヶ月の監禁生活の中、日記を書く自由は与えられていた。

カメラなどの所持品はすべて奪われたと言っていたが、その日記は持ち出すことを許された。

しかもそれが帰国と同時にメディアでも公開される。

これは少々謎解きをしなくてはいけないのでは。

なんだか複雑な裏事情があるような。そんなふうに見えてしまった。

とはいえ、一人の命が助かったことは非常に嬉しいことだし、何よりもご家族にとっては本当に良かったことだと思います。

その一方で、身代金を払わないスタンスの日本政府に代わり、カタール政府が３億４千万円の身代金を支払ったとするような情報も出回ったりしている。

一人の日本人を助けることが、より多くの犠牲を生むことにもつながったことが大きな問題だと。

その真偽はわかりませんよ。僕はそこに話をもっていきたいわけじゃない。

この騒動で持ち上がった「自己責任」というキーワード。

これについて、深く考えさせれた。

日本政府がダメというのを無視してとった行動。

その結果に対し批判が集まるのは当然。自己責任などといっても、責任をとる能力はないのだから。

しかし、もし自分の暮らしている場所が酷い目にあっているとしたら、そのことを世界に知ってもらいたいと思うのも当然。安田さんのようなジャーナリストに感謝するだろう。

どちらも理解できる。

だけど、このことが論争を巻き起こしているポイントは実はまったく違うところにあるように感じた。

社会的意義、自己責任、社会的使命、などといった筋が通っていることを強調するような言葉が

『自分の意見や考えの正しさを主張し、相手を批判することだけに向いている』

ということ。

そうなると、反対意見側にいる人に対して、ストレスや圧迫感を与える。

お互いに相手の意見を理解できなくなり、「意見がぶつかりあっている」だけで終わるんですよね。

社会的意義、責任、使命という言葉の裏には、

・高い志を持ち続けること

・挑戦し続けること

・誇りを持ち続けること

というものがあると僕は思う。

自分の主張の正しさや、相手の主張の批判の前に、そういったことに目を向けて論じていかないと、問題をどう克服したり解決するか？という建設的な意見がせっかくでてきたとしても、そこへの注目が薄れてしまうんですよね。

こういうことは社会的、政治的な話だけでなく、私たちが常に接していることなんじゃないかな。すごく身近で。

僕もそれを忘れて、表面的な言動をしていたようなことが最近なかっただろうか。そんなことを気づけるようにしていきたい。

ネット上でぶつかり合う様々な意見を読みながら、そんなことを思った。

【日本は本当にチャイナと近づくのか？】

いまだに年間数百回にもわたり尖閣諸島への挑発を繰り返し続け、のっとりを企てている国。

9月３０日。沖縄で、反日反米派の知事が誕生した際に「沖縄人民は日米に重大な勝利を収めた」とう報じた国。

チャイナです。

関係改善には、前提条件が必要なんじゃいだろうか。

２５日の会見で

「世界の様々な課題についてじっくりと話し合いたい」

といった安倍総理。

世界の前に当の中国におけるウイグル人の大量虐殺問題には言及したんだろうか？

ウィグル人から信教の自由を奪い、共産主義に服従させるための「再教育キャンプ」という名の強制収容所の話。

受け入れないウイグル人は、手足の指に針をさされたり、頭の骨が折れるほど頭を強く挟みつけたり、手の親指から吊るされて、つま先が床に着くか着かないかの状態にさせらたり。

その拷問によって死んだウイグル人は収容所近くにつくられた火葬場で焼かれて行方不明者として扱わる。

これはウイグル人が語っている事実。

この２１世紀にこんなことが起こっているなんて信じられます？

以前は、年間数万から数十万のウイグル人が強制連行されているという話だったが、最近になってその人数は数百万人レベルだとも言われている。

それが事実だと示すのが下の写真。

左が2017年2月。右が今年の3月。

↑はわずか1年ほどの間にできあがった強制収容所。

この中でウイグル人は寝返りもできないような狭い部屋に押し込められ暮らしている。

どでかい施設をつくれば、そのための費用や維持するための人権費も莫大。以前から非常に苦しいと言われているチャイナ経済ですが、

中国共産党はどこからこの莫大な費用をまかなっているのかご存知ですか？

強制収容所で殺したウイグル人は、臓器売買へ利用。

信じられないでしょ。

これはウィグルの空港でみられる光景だという。

莫大な利益をもたらす「臓器移植ビジネス」のため、ウイグルの空港には大至急空輸する移植用臓器の専門通路があり、一般人は立ち入り禁止！の通路がある。
 

要するにチャイナは

国家として臓器売買を行なっている

ってこと。

先月ついに、アメリカのペンス副大統領が、この問題について公の場でチャイナを批判する出来事もあった。

２１世紀の現代において、民族の集団殺戮を行っている中国共産党の異常ぶりを欧米が避難しているなか、日本のメディアは決して真実を公表しない。なぜでしょうね。

先日の日中首脳会談の会見で安倍総理はこう述べている。

「日中両国の関係は『競争から協調へ』という新たな段階に移りつつある。互いに脅威とならない協力のパートナーであるという原則を確認した」

冒頭の尖閣諸島問題も含め、チャイナと新たな関係、協調、協力などありえるんだろうか。

チャイナに不公平貿易をやめさせるために、全力で潰しにいっているアメリカは、これをどう思うんだろう。

今回の大規模な貨幣スワップもそうだけど、親中派の財界人やチャイナへ大きな投資をしていこうとしている大企業は、この国のことを分かっていないんじゃないだろうか。

もしくはチャイナに個人的な弱みでも握られているのか。

あと、安倍総理は中国の協力も得て、北朝鮮の非核化を目指すようなことを言ってるけど。そんな力があるのかな。

ただでさえ苦しかったと言われているチャイナ経済はアメリカの経済制裁でボロボロになり、チャイナは必死に味方を求めている様子だとか。そして、ロシアもついにアメリカと協調路線。

北朝鮮が、そんな状況のチャイナと今の距離感を縮めるだろうか？

韓国はもう完全に北朝鮮リスペクトだから、非核化はアメリカ、ロシア、日本で協力しあっていったほうがいいでしょ。

アメリカとチャイナは完全に戦争モードの中、チャイナとの協調関係を示した安倍総理。それがなんでなのかわからない。

トランプから、裏切り者と思われてもいいと思っているのか？

ワンチャン、トランプが日本を使って、チャイナを説得させようとしている説。いや、さすがにそれはないかな。どうだろ。

ただ、１つ言えるのは、様々な問題があるのに、それを解決する前提条件もなしに、こういう国との協調路線を聞かされるのは、一日本人として理解に苦しむ。

政治だけでなく、日本の大企業や財界人は考えたほうがいい。

チャイナへの投資を増やして、中国共産党の経済を支援し、それがウイグル人強制収容所の運営を助けるようなことに使われたりしたら？日本の国益を損なうどころの問題じゃないよね。

おかしいのは中国共産党ね。善良な中国人がその犠牲にもなっていってしまう。

【AYAプロデュースB.B.B】

AYAプロデュースB.B.B

って知っています？

知りたい方はコチラ

先日、知り合いからこれは効果あるのか？という質問が来たので検索してみました。

HMB＋クレアチンは効果ありますよ。

筋肉量の増大にね。

この組み合わせのサプリなんて、何年も前からとっくに出回っているし。

でもさ、この宣伝のやり方は完全にアウトでしょ。

これを飲めば体が引き締まるように思わせているよね。

ありえない。

ひどすぎ。

AYAさんを使ったら騙される人、続出でしょうね。

こんなアホな宣伝に自分が利用されていることを当の本人はどう思っているんでしょうかね。

残念でなりません。

【長期ビジションなど意味がない】

超久しぶりに書店に入り色々と物色しつつ思ったこと。

本の数って多いなぁってこと(笑)

改めてそう思った。

でも、いろんな人の本を読んでいるつもりでも、そのうちの何割かは同じライターが書いたものだったりとか。絶対にありそう。

自分で文章を書かなくても、ゴーストライターが全文うまいこと作成してくれるから。労力無しで簡単に本を出すことができるようになっているからね。

そう考えると、著者の人物像にも引き込まれるような本って減ってきているのかなぁ。なんかそんな気がする。

そこでちょっと個性が強い人の本が読みたいなぁと思って手にしたのが堀江さん。

堀江さんといえば、確かにいつも本音だという印象はあるし、おまけに多弁で負けん気も強い。感情むき出しで誰にでも食ってかかる。

でも、すごい努力もされていることも有名だから共感を寄せる人もたくさんいるし、尊敬されているよね。

つまり他人に対してだけ本音なのではなく、自分に対しても本音であり、言い訳なしで自分の本音を実現させるために行動しているところが多くの人から共感され、尊敬されているところなんだなぁと、この本を読んだ感想。

でも、「本音が大切」という言葉には踊らされないようにしたい。別に堀江さんの本に対する反論ではないですよ。

物事の受け止め方を自分がコントロールすれば、本音も変化するということもあると思う。

だから「これが自分の本音だ」ということへ、無自覚に執着してしまうことは避けたい。

そして、この本の中でもっとも共感できたことは、

「長期ビジションなど意味がない」

これですね。

以下引用

僕には、夢だとか、長期ビジョンだとかいったものがよく分からない。

「5年後に○○をして、10年後に△△になる」

なぜ、そんな長期ビジョンを持つ必要があるのだ？それはおいしいのか？

長期ビジョンというのも、結局は言い訳だ。やりたいことがあれば、今すぐにとりかかって、「なる早」で実現する。それだけだ。

引用終わり

よく、時間は有限であり、誰に対しても平等である、ってことを言いますよね。だったら、○年後にとか言っている時点で時間の無駄遣いじゃない？最短距離を目指せ、ってこと。

ライブドアがインターネットとテレビを融合させた面白いサービスを提供しようとした時に考えたのが、あのニッポン放送の出来事。

当時、ニッポン放送の子会社だったフジテレビとそのグループ会社も手に入れば最速と考えたからだという。

「やりたいことは、今やれ！」

ということ。

あとね、今の世の中なんて10年後どころか５年後だって予測がつかない。自分のことも世の中のことも。それも改めて考えさせられましたね。

世の中には頭のいい人がたくさんいて、どんどん社会を変えていってしまっている。その自覚がないと本当に怖いと思った。

【トランプ大統領に関するマスコミの情報は信じるな】

本日の一冊。

最近、トランプ関係でいくつか本を読んだり、ネットでも情報収集しているんだけど。

これは、あのフルフォードさんが書いた本。

最初にいっておくけど、僕は別にこの人のことを信じているわけでもなんでもない。

ただ、トランプの本だから読んだだけ。

誰もがテロだと思った9.11。

多くのアメリカ人がテロであったということに疑問を持っていることをご存知でしょうか？自作自演説です。何年も前からです。

トランプは、この事件が起こった直後からおかしな点についてTVのインタビューにも答えている。興味のある人は、youtubeで検索してほしい。

日本人が知っていることといえば、サウジアラビアのビン・ラディンだろう。この名前は覚えている人が多いと思う。コイツが主犯だと。

ところが、当時のブッシュ大統領がビンラディン一族の国外逃亡を手助けしたという。この程度の情報はネットでも流れている。

トランプは、ブッシュ一族によるこの陰謀論を大統領就任よりもずっと前に明らかにしていた。

サウジアラビアはアメリカの同盟国だし。結局、世界は石油で動いているのだろうか。

何が真実なのかは、わからないけど。

でも、なんかトランプはすごいなぁってずっと思っている。

だってね、選挙当時は「とんでもない人物」のような扱いを受けていたにも関わらず、当選したわけでしょ。

そういう扱いをされていたのはなぜなのか？

考えてほしい。トランプのことをそんな風に見る人がたくさんいて、今でもトランプは変わり者の扱いを受けている。

それはなぜなのか？

答えは、マスコミでしょ。

マスコミにみんな踊らさせれているんですよ。

選挙当時からだけど、こんなにもマスコミと戦っている大統領ってこれまでにいただろうか？

マスコミは必死になってトランプ叩きをしているでしょ。だからマスコミから得られるトランプの情報なんて真に受けない方がいい。

海外のニュースは、何の咀嚼も入れずに、横流ししているだけの日本の新聞、その他のメディアを含めてね。

9.11の真実とやらに興味のある方は、下の動画をどうぞ。

ベンジャミン・フルフォード氏です。

いくつか納得させられる部分もある。本当かどうかわからないけどね。