資本金
この記事には改訂版がございます。改訂版は資本金（引出金）の取引と仕訳をご覧下さい。
資本金についてお伝えします。
資本金が増加するとき
資本金勘定は、出資した金額のことです。
商店店主から出資を受ければ資本金は増加します。
資本金が減少するとき
個人商店などではお店のお金で商店店主の個人的な私物を買うことなどがあります。
商店店主が私物を会社のお金で買った場合、これは会社の費用にはなりません。
資産にもなりません。
このような場合は、商店店主が出資したお金を返してもらって、そのお金で私物を買ったと考えます。
これは出資の逆なので、資本金を減少させます。
商店の営業活動と商店店主の個人的な出費（家計）を明確に分けることが重要です。
家計→事業は資本金の増加、事業→家計は資本金の減少と考えるとスムーズに理解できると思います。
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この記事には改訂版がございます。改訂版は固定資産の売却時の取引と仕訳をご覧下さい。
固定資産の売却（間接法）の取引と仕訳についてお伝えします。
建物の売却（帳簿価額より高く売った場合）
「建物帳簿価額400,000円（取得原価1,000,000円、減価償却累計額600,000円）を500,000円で期首に売却し、代金は月末に受け取ることにした（間接法）」場合の仕訳について考えてみます。
この建物は売却と同時になくなるので、帳簿からもなくしてしまわなければなりません。
間接法で記帳されているので、帳簿の借方には取得原価、貸方には減価償却累計額が記帳されています。
なので、取得原価を貸方に、減価償却累計額を借方に記入して、帳簿からなくしてしまいます。
よって『（貸）建物1,000,000』『（借）減価償却累計額600,000』となります。
また、500,000円を月末で受け取るので、『（借）未収金500,000』です。
商品を売ったわけではないので売掛金勘定は使えません。
このままでは借方と貸方の合計が一致しません。
では、この差額は何を意味しているのでしょうか。
帳簿価額が400,000円のものを500,000円で売ることができたということは、この差額100,000円は収益です。
100,000円儲かったと考えられます。
この収益を固定資産売却益という収益の勘定を使います。
よって『（貸）固定資産売却益100,000』となります。
まとめると、
（借）減価償却累計額 600,000／（貸）建物 1,000,000
（借）未収金 500,000／（貸）固定資産売却益 100,000
となります。
建物の売却（帳簿価額より安く売った場合）
「建物帳簿価額400,000円（取得原価1,000,000円、減価償却累計額600,000円）を300,000円で期首に売却し、代金は月末に受け取ることにした（間接法）」場合の仕訳について考えてみます。
この建物は売却と同時になくなるので、帳簿からもなくしてしまわなければなりません。
間接法で記帳されているので、帳簿の借方には取得原価、貸方には減価償却累計額が記帳されています。
なので、取得原価を貸方に、減価償却累計額を借方に記入して、帳簿からなくしてしまいます。
よって『（貸）建物1,000,000』『（借）減価償却累計額600,000』となります。
また、300,000円を月末で受け取るので、『（借）未収金300,000』です。
商品を売ったわけではないので売掛金勘定は使えません。
帳簿価額が400,000円のものを300,000円で売ったということは、この差額100,000円は損失です。
100,000円損したと考えられます。
この損失を固定資産売却損という費用の勘定を使います。
よって『（借）固定資産売却損100,000』となります。
まとめると、
（借）減価償却累計額 600,000／（貸）建物 1,000,000
（借）未収金 300,000
（借）固定資産売却損 100,000
となります。
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固定資産の売却（間接法）
必要がなくなった固定資産を売却したときは、その固定資産を帳簿から減らす仕訳を行います。
帳簿価額を帳簿から減らせばいいということになります。
間接法では固定資産の金額は取得原価を表し、減価償却累計額は過去の減価償却費の合計を表しています。
『帳簿価額＝取得原価－減価償却累計額』なので、帳簿価額を帳簿から減らすためには、取得原価と減価償却累計額を両方とも減らさなければなりません。
ちなみに減価償却累計額勘定は貸方残高なので、消すときには借方に記入します。
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固定資産の売却（直接法）の取引と仕訳についてお伝えします。
建物の売却（帳簿価額より高く売った場合）
「建物帳簿価額400,000円（取得原価1,000,000円、減価償却累計額600,000円）を500,000円で期首に売却し、代金は月末に受け取ることにした（直接法）」場合の仕訳について考えてみます。
この建物は売却と同時になくなるので、帳簿からもなくしてしまわなければなりません。
直接法で記帳されているので、帳簿の借方の金額は帳簿価額のはずです。
なので、この帳簿価額を貸方に記入して、帳簿からなくしてしまいます。
よって『（貸）建物400,000』となります。
また、500,000円を月末で受け取るので、『（借）未収金500,000』です。
商品を売ったわけではないので売掛金勘定は使えません。
このままでは借方と貸方の合計が一致しません。
では、この差額は何を意味しているのでしょうか。
帳簿価額が400,000円のものを500,000円で売ることができたということは、この差額100,000円は収益です。
100,000円儲かったと考えられます。
この収益を固定資産売却益という収益の勘定を使います。
よって『（貸）固定資産売却益100,000』となります。
まとめると、
（借）未収金 500,000／（貸）建物 400,000
／（貸）固定資産売却益 100,000
となります。
建物の売却（帳簿価額より安く売った場合）
「建物帳簿価額400,000円（取得原価1,000,000円、減価償却累計額600,000円）を300,000円で期首に売却し、代金は月末に受け取ることにした（直接法）」ときの仕訳について考えてみます。
この建物は売却と同時になくなるので、帳簿からもなくしてしまわなければなりません。
直接法で記帳されているので、帳簿の借方の金額は帳簿価額のはずです。
なので、この帳簿価額を貸方に記入して、帳簿からなくしてしまいます。
よって『（貸）建物400,000』となります。
また、300,000円を月末で受け取るので、『（借）未収金300,000』です。
商品を売ったわけではないので売掛金勘定は使えません。
帳簿価額が400,000円のものを300,000円で売ったということは、この差額100,000円は損失です。
100,000円損したと考えられます。
この損失を固定資産売却損という費用の勘定を使います。
よって『（借）固定資産売却損100,000』となります。
まとめると、
（借）未収金 300,000／（貸）建物 400,000
（借）固定資産売却損 100,000
となります。
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簿記革命メルマガ「簿記革命通信～簿記1級にラクラク合格する方法～」に興味がある方はリンクをクリックしてください。固定資産の売却（直接法）
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固定資産の売却（直接法）
必要がなくなった固定資産を売却したときは、その固定資産を帳簿から減らす仕訳を行います。
直接法では固定資産の金額は帳簿価額を表しています。
なので、この帳簿価額を帳簿から減らせばいいということになります。
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簿記革命メルマガ「簿記革命通信～簿記1級にラクラク合格する方法～」に興味がある方はリンクをクリックしてください。減価償却の目的
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減価償却を行う目的についてお伝えします。
減価償却を行う目的
減価償却は決算時に行います。
では、なぜ減価償却を行う必要があるのでしょうか。
もし減価償却を行わなかったら…
もし減価償却を行わなかった場合を考えてみましょう。
100万円の備品（残存価額10万円、耐用年数3年）を例に考えてみます。
- 1年目の費用…0円
- 2年目の費用…0円
- 3年目の費用…90万円
3年目に残存価額と同額で売れたと考えると、このようになります。
これはまずいです。
この備品は3年間同じように使い続けています。
3年目だけ使ったわけではありません。
それなのに、費用が3年目だけ90万円で1年目と2年目の費用が0円というのはあきらかに不合理です。
これでは簿記の目的である『企業の正しい経営成績を明らかにすること』ができていません。
そこでこの3年目の費用に計上されている90万円を、この備品を使用している3年間でおしなべるのです。
- 1年目の費用…30万円
- 2年目の費用…30万円
- 3年目の費用…30万円
3年間でおしなべるとこのようになります。
このようにするため、決算時に、
（借）減価償却費300,000／（貸）減価償却累計額300,000
という仕訳を切るのです。
この仕訳は『30万円分の資産の減少＆30万円分の費用の発生』です。
この仕訳を切ることで、毎年30万円分ずつ資産が費用化されていきます。
その結果、3年間均等にこの備品を使用したという現実が帳簿に正しく反映されるのです。
減価償却を行う目的（結論）
簿記の目的の１つは、企業の経営成績を明らかにすることです。
その目的を達成するためには、当期の費用は当期の費用としてきちんと計上しなければいけません。
当期の費用を当期の費用として計上するためには減価償却の仕訳を切る必要があるということになります。
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簿記革命メルマガ「簿記革命通信～簿記1級にラクラク合格する方法～」に興味がある方はリンクをクリックしてください。減価償却累計額（２）
この記事には改訂版がございます。改訂版は減価償却累計額をご覧下さい。
この記事は減価償却累計額（１）の続きです。
評価勘定とは…
減価償却累計額という勘定科目は評価勘定です。
間接法では、建物という資産の金額は建物の帳簿価額を表しません。
取得原価を表します。
しかし、取得原価は建物の金額として適切とはいえません。
時間が経過していくとともに価値が減少していく建物を取得原価で表していたら、新品の建物も50年前の建物も同じ金額になってしまうからです。
そこで、減価償却累計額という勘定科目を使って取得原価を帳簿価額に修正するのです。
建物の金額を適正な金額に評価するから評価勘定です。
評価勘定は評価される勘定と必ずペアになる
建物などの固定資産の勘定と減価償却累計額は必ずペアで考えます。
例えば、
- 建物：1,000,000円、減価償却累計額500,000円
だったとします。
しかし、この建物が一つとは限りません。
あくまでも建物の合計金額が1,000,000円だということです。
建物1が600,000円で建物2が400,000円かもしれないのです。
そして、そういうときは必ず減価償却累計額はそれぞれの建物とペアで考える必要があります。
建物2の方が古い場合、建物2の方が耐用年数が短い場合には、
- 建物１：600,000円、減価償却累計額200,000円
- 建物２：400,000円、減価償却累計額300,000円
のように建物の金額と減価償却累計額の金額の大小が逆転することもありえます。
直接法と間接法
直接法は、
（借）減価償却費 ×××／（貸）建物など ×××
といった形で直接固定資産から費用に振り替える方法でした。
しかし、これでは取得原価が分からなくなってしまうので、取得原価を残したまま記帳する間接法が使われます。
間接法は、
（借）減価償却費 ×××／（貸）減価償却累計額 ×××
のように建物などの固定資産の勘定に直接触れません。
しかし、減価償却累計額という勘定を建物から引くことで建物を帳簿価額に評価しなおすことができます。
直接法では、
建物（期首の帳簿価額）－建物（当期の減価償却費）＝建物（期末の帳簿価額）
間接法では、
建物（取得原価）－期首の減価償却累計額（前期までの減価償却費の累計）－減価償却累計額（当期の減価償却費）＝期末の帳簿価額
となります。
ちなみに、
「建物（取得原価）－期首の減価償却累計額（前期までの減価償却費の累計）」は期首の帳簿価額を表します。
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簿記革命メルマガ「簿記革命通信～簿記1級にラクラク合格する方法～」に興味がある方はリンクをクリックしてください。減価償却累計額（１）
この記事には改訂版がございます。改訂版は減価償却累計額をご覧下さい。
減価償却累計額についてお伝えします。
減価償却累計額は資産？負債？資本？収益？費用？
減価償却累計額という勘定科目は「資産・負債・資本・収益・費用」のどれでしょうか。
一つ一つ分析してみます。
減価償却費は費用でした。
そして、典型的な仕訳が、
（借）減価償却費 ×××／（貸）減価償却累計額 ×××
でした。
費用の増加と収益の増加が同時に発生することは考えにくいので、減価償却累計額が収益と考えるのはちょっと無理です。
広い意味での儲けという収益の意味から考えても、収益とは考えにくいです。
これまでの減価償却費の累計が収益になるとは考えられません。
同様に費用とも考えられません。
減価償却累計額を計上することで費用が減少するわけがないからです。
これまでの減価償却費の累計が費用というのも納得できません。
かなり回り道をしてきましたが、収益・費用にはなりえません。
そもそも決算整理前残高試算表に前期以前の金額が残っている時点で収益・費用ではないからです。
収益・費用の勘定は前期末に損益勘定に振り替えられてなくなっているはずです。
では、減価償却累計額は資産・負債・資本のどれでしょうか。
減価償却累計額は資産？負債？資本？
資本とは出資したお金のことでした。
厳密には前期までの利益の累積なども含まれますが、要は資産の中のお金を支払う義務がない部分のことです。
減価償却累計額が資本に入るとは考えられません。
誰が出資したお金でも利益の累積でもないからです。
また、減価償却累計額がお金を支払う義務でないことは明白です。
減価償却累計額がもしお金を支払う義務であったとしたら、一体誰にそのお金を支払うのでしょうか。
負債とも考えられません。
減価償却累計額は本当に資産？
もう資産しか残っていません。
本当に資産なのでしょうか。
一つ疑問が残ります。
減価償却累計額という勘定科目はいつも貸方に出てきます。
資産の減少を貸方に記入するのですが、資産の残高が貸方に出てくるというのは疑問です。
しかし、減価償却累計額は資産の勘定科目なのです。
正確にはマイナスの資産の勘定科目です。
このような勘定を評価勘定といいます。
減価償却累計額（２）に続きます。
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この記事には改訂版がございます。改訂版は減価償却の仕訳をご覧下さい。
減価償却費の仕訳の出題例についてお伝えします。
直接法か間接法かの見分け方
問題文に直接法か間接法か書いてあればすぐに分かります。
しかし、いつもそうとは限りません。
問題文に直接法とも間接法とも書いていない場合があるのです。
では、そういう場合どのように見分ければいいのでしょうか。
答えは問題文または解答欄に『減価償却累計額』があれば間接法、なければ直接法です。
会計期間の途中で固定資産を取得した場合は直接法であっても間接法であっても減価償却累計額という勘定は存在しません。
しかし、会計期間の途中で固定資産を取得した場合は必ず直接法か間接法か書いてあります。
もしくは、前期以前に取得した固定資産もあって、そちらの減価償却累計額の勘定科目があるかで判断できます。
直接法か間接法か判別できなかった問題は見たことがありませんので心配しなくて大丈夫です。
固定資産の減価償却の仕訳１
決算整理前試算表（一部）は次の通りであった。下記の資料にもとづいて固定資産の減価償却の仕訳をしなさい。
＜資料（建物について）＞
- 耐用年数：１０年
- 残存価額：取得原価の１０％
- 定額法
この問題を解いてみましょう。
この問題は直接法とも間接法とも書いていませんが、決算整理前試算表（一部）に減価償却累計額があるので、記帳方法は間接法です。
また、減価償却費は「500,000×90％÷10」で45,000円です。
よって仕訳は
（借）減価償却費 45,000／（貸）減価償却累計額 45,000
となります。
固定資産の減価償却の仕訳２
決算整理前試算表（一部）は次の通りであった。下記の資料にもとづいて固定資産の減価償却の仕訳をしなさい。
＜資料（建物について）＞
- 耐用年数：１０年
- 残存価額：取得原価の１０％
- 定額法
この問題を解いてみましょう。
この問題は直接法とも間接法とも書いていませんが、決算整理前試算表（一部）に減価償却累計額がないので、記帳方法は直接法です。
問題には固定資産の取得時期が書いていませんが、書いていない場合は前期以前に取得したと考えます。
そもそも期中に取得したのにいつ取得したのか書いてなければ減価償却費を求めることができません。
前期以前に取得したと考えなければ問題が解けないのです。
というわけで、書いていない場合は前期以前に取得したと考えます。
また、減価償却費は「500,000×90％÷10」で45,000円です。
よって仕訳は
（借）減価償却費 45,000／（貸）建物 45,000
となります。
ちなみに、簿記検定では間接法の方がよく出題されます。
間接法を中心に学習することをオススメします。
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簿記革命メルマガ「簿記革命通信～簿記1級にラクラク合格する方法～」に興味がある方はリンクをクリックしてください。減価償却の記帳方法（間接法）
この記事には改訂版がございます。改訂版は減価償却の仕訳をご覧下さい。
減価償却の記帳方法（間接法）についてお伝えします。
減価償却の記帳方法（間接法）
建物の帳簿価額が100,000円、計算の結果求まった建物の減価償却費が10,000円だとします。
このときの減価償却費の仕訳は直接法では
（借）減価償却費 10,000／（貸）建物 10,000
となります。
これと同じ例を使って間接法での仕訳を考えてみましょう。
直接法の欠点を補うのが間接法です。
直接法の欠点は取得原価が分からないところにあります。
この欠点を補うためには、減価償却費を取得原価から直接引かないようにしなければなりません。
つまり直接法の『（貸）建物10,000』が変わってくるということです。
『（借）減価償却費10,000』は同じです。
では、貸方はどのように記入するのでしょうか。
間接法では減価償却累計額という勘定科目を使います。
『（貸）減価償却累計額10,000』とするのです。
まとめると、
（借）減価償却費 10,000／（貸）減価償却累計額 10,000
となります。
減価償却累計額は、これまでの減価償却費を積み重ねたものです。
決算時に減価償却費の仕訳を切るまでは前期までの減価償却費の合計、減価償却費の仕訳を切ったあとは今期終了時点での減価償却費の合計を表します。
このように減価償却累計額を貸方に記入することで、『取得原価－減価償却累計額＝帳簿価額』という関係を作ることができます。
こうすることで取得原価を総勘定元帳に残したまま帳簿価額を表せるのです。
間接法の残高試算表
上の例で決算整理前残高試算表の一部を書くと、
このようになります。
そして、決算整理仕訳である
（借）減価償却費 10,000／（貸）減価償却累計額 10,000
の仕訳を切ったあとの決算整理後残高試算表を書くと、
このようになります。
- 試算表（総勘定元帳）を見ただけで取得原価が分かる
- 建物にある金額は取得原価である
- 建物にある金額（取得原価）から減価償却累計額を引くと帳簿価額が求まる
この３点を確認しておいてください。
間接法のイメージ
間接法のイメージは下図のようになります。
- 取得原価：10万円
- 残存価額：1万円
- 耐用年数：3年
直接法よりも少々複雑になります。
ちなみに表でまとめるとこのような感じです。
| 年数 | １年目 | ２年目 | ３年目 |
|---|---|---|---|
| 期首帳簿価額 | １０万円 | ７万円 | ４万円 |
| 期首減価償却累計額 | ０万円 | ３万円 | ６万円 |
| 減価償却費 | ３万円 | ３万円 | ３万円 |
| 期末帳簿価額 | ７万円 | ４万円 | １万円 |
| 期末減価償却累計額 | ３万円 | ６万円 | ９万円 |
| 帳簿価額＋減価償却累計額 | １０万円 | １０万円 | １０万円 |
減価償却費の金額（３万円）ずつ帳簿価額が減り、減価償却累計額が増えています。
また、期首であっても期末であっても、『帳簿価額＋減価償却累計額＝取得原価』という式は成り立ちます。
このような形で間接法をつかんでおきましょう。