昨年末のアメリカ大統領選に関して、トランプの再選を信じていた人々は、「露骨すぎる不正選挙の実態がテンコ盛りありながら、なぜ連邦最高裁判所はそれを無視するのか。ＤＳによる司法支配は崩せていたはずなのに・・・」と思いつつ、憮然とした日々を過ごしていることだろう。本書には、そのような奇妙な事態を解明しうる論拠が示されている。２０２１年５月初版。
【不正選挙システム】
スコアカードと呼ばれるソフトウエアと諜報活動としての監視技術“ハンマー”というスーパーコンピューターシステムが今回の２０２０年大統領選挙でも使用され、電子票の改ざんを行ったようです。・・・（中略）・・・開発したのは、政府のアルファベット諜報機関のアウトソーシング業者だったデニス・モンゴメリーという天才プログラマーです。(p.48)
このシステムはブッシュ大統領の時にできていて、オバマ大統領の時には、外国監視プログラムを国内監視に利用していたとも書かれている。
日本でも“ムサシ”という不正選挙システムが使われていたことは周知のことで、下記リンクにその実例をリンクしておいたけれど、その供給元がアメリカのＤＳなのだから、“スコアカード”や“ハンマー”のことを今更聞かされても、全然驚きはしない。
《参照》 『世界支配者たちとの壮絶なる戦い！！』 ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズ （学研）
【都知事選という露骨な不正選挙】
【実際に国を動かしていくのは「郵政」】
私たちは米大統領とは国の司令官であり、一番アメリカで権限を持っているポジションだと思いがちです。しかし大統領とは企業の責任者のようなポジションであり、実際に国を動かしていくのは「郵政」であり、大統領よりも郵政長官のほうが歴史も長いのです。(p.80)
「郵政」だけに「優勢」。なぁ～んちゃって。
１ドル札の肖像画は初代米大統領であるジョージ・ワシントンですが、百ドル札の肖像画は初代大陸郵政長官であるベンジャミン・フランクリンです。こうしたところにも大統領より郵政長官の方が位が高いことが示されています。(p.80)
【フランスからの借り入れ】
ベンジャミン・フランクリンは独立戦争中、在フランス全権大使としてパリで外交交渉に奔走したようですが、実はトリプルスパイであり、グレートブリテン国王ジョージ三世のために働いたと言われています。ベンジャミン・フランクリンが１７７５年７月１日にフランス王国から１６０万フランを借り入れた記述が残されている手帳が、フィラデルフィアにあるベンジャミン・フランクリン郵便局（コート）の地下に密かに保管されているそうです。(p.80-81)
１９１３年に設立されたＦＲＢ（米連銀）やＩＲＳ（国税庁）に絡む、ロスチャイルドやロックフェラーによるアメリカ支配の様子は、下記リンクのみならずいろんな書籍に書かれているけれど、それらは上記書出しにあるフランスからの借入れから１３８年も後に、さらなるアメリカ支配強化の一環として起こったこと。
《参照》 『経済大国なのになぜ貧しいのか？』 苫米地英人 （フォレスト出版） 《前編》
【国際経済の作為事例】
つまり、初代大陸郵政長官ベンジャミン・フランクリンによるフランスからの借入れは、ＤＳによるアメリカ支配のまさに原点だったということ。
《参照》 『ロスチャイルド２００年の栄光と挫折』 副島隆彦 （日本文芸社） 《前編》
【徴税請負人としての宮廷ユダヤ人】
ＤＳの支配方法に詳しい人なら、トリプルスパイという単語を見ただけで、もうその全容の大筋は推察することができるだろうけど、以下に本書の内容を理解するうえでポイントとなることを簡略に記述しておいた。
【債務免除の法律】
債務免除の法律は、国内破産法では７年、国際破産法では７０年と規定されています。また破産国になるということは契約上、外国からの侵略を受けない、また外国を侵略しないという定めがあります。なぜならば破産国は外国と契約を結ぶことができないからです。(p.84-85)
日本人は「契約」という概念が薄いけれど、欧米では「契約が全て」というほどに重要な意味を持っている。故に、債務免除に関する上記の具体的な数値は、過去の世界史を見る場合、タイムラインの指標となる。
【アメリカは建国時から独立国家ではない】
１７８３年のパリ条約によって独立戦争は終結しますが土地の所有権は認められておらず。負債を抱えたアメリカは債務国であり独立国家ではありません。日本語では独立戦争と翻訳されていますが、英語名はレボリューショナリー・ウォーですから本来の意味は革命戦争です。
アメリカ１３州は国内破産法に則り、７年後の１７８９年までにさらに３００万フランに膨れ上がった借金をフランス王国に返済することができず、・・・（中略）・・・ジョージ三世はイングランド銀行に、ベンジャミン・フランクリンが借り入れた額と利子を含めた３００万フランを債権者であったフランス国王に支払うように命じ、ジョージ三世がアメリカの海外取引や通信事業をコントロールしました。このようにしてアメリカ１３州は独立どころかイングランドの君主に捕獲されたのでした。(p.85-86)
【アメリカ国家破産のタイムライン】
１７７５年：フランスから１６０万フランを借り入れる。
（国内破産法７年）
１７８２年：負債額２００万フラン。
（国内破産法７年）
１７８９年：負債額３００万フラン。
ジョージ三世によって、フランスからイギリスへ債務を付替えられたことで破産は回避。
アメリカ１３州は、７０年後に期限がくる国際破産法を印した破産契約書をジョージ三世と結ぶことになった。そのため合衆国憲法には、アメリカ大統領は破産国の委託受託者としてのポジションであることや、議員の選出法や、税金や銀行制度のことも記述されている。つまり、合衆国憲法＝破産契約書＝債務縛り契約書。
（国際破産法７０年）
１８５９年：この時大統領であったリンカーンは破産期限の再延長７０年をイングランドから許された。ＤＳによる“やらせ”としての南北戦争の勃発が迫っていたからだろう。しかし、リンカーン大統領は、ＤＳから借りずに、政府独自の通貨グリーンバック（緑背紙幣）を発行したので、リンカーンは暗殺されグリーンバックも廃止された。
《参照》 『泥棒国家日本と闇の権力構造』 中丸薫・ベンジャミン・フルフォード （徳間書店）
【リンカーン暗殺】
１８７１年：アメリカは財政危機に陥り、連邦議会はロスチャイルド銀行から融資を受け、新政府を「ワシントンD.C.」に創設。つまり、アメリカ国内に「ワシントンD.C.」という都市国家を創設し、外国（ＤＳ）によって管理される新政府が設立された。この時以来、アメリカ軍＝ＤＳ軍。
（国際破産法７０年）
１９２９年：世界恐慌
１９３３年：アメリカの正式破産宣言。国民を本位財にした通貨発行へ。
（国際破産法７０年）
１９９９年：国際破産法満了。
２０００年：国際破産法モラトリアム期間終了。
アメリカは、国家ではなく、株式会社へ。
【イングランドとバチカン】
もともと古代ゲルマンの多神教信仰だったブリテン島に、バチカンはキリスト教の布教をした。
ケント王国の都であるカンタベリーには司教座が設けられ、アウグスティヌスが初代大司教に就任します。(p.97)
アウグスティヌスが派遣されたのは５９５年。
時は流れ１２０８年のイングランド王国では、国王ジョンは空白になっていたカンタベリー大司教の任命を巡りローマ教皇インノケンティウス三世と対立 (p.97)
ジョン王は教皇により破門された上、失政も重なり、バチカンに完全敗北。
１２１３年に交わした条約には、教皇がイングランド王の上に君臨すると記述されているという。
つまり、ＤSのルーツを辿ると、イングランドの奥にあるバチカンにたどり着く。下記リンクには、バビロン⇒ローマ⇒ヴェネチア⇒ロンドン、という推移が書かれているけれど、ＤＳは宗教権威を中核にしていたのだからバチカンと言い換えても問題はなく、むしろ分かりやすい。
《参照》 『船井幸雄がいままで口にできなかった真実』 船井幸雄 （徳間書店） 《後編》
【ヴェネチアを見落としている世界史】
【イーグルとフェニックス】
国旗のオーナメントを確認することで、現在どの法廷地法によって国が支配されているのかがわかります。ホワイトハウス内や議事堂内に飾られている合衆国の国旗の上には翼の先端を下に向けた金の鳥が乗っかっています。この鳥の翼の先端が下がっている場合は、鳥の種類はフェニックスであり、バチカンの金融法廷地法に支配されていることを示しています。また大統領の紋章のように鳥の翼の先端が上を向いている場合は、その鳥の種類は鷲であり、鷲は郵便法のもとに置かれていることを示しています。(p.99)
フェニックスがバチカンの金融法廷地法で、イーグルは郵便法。
どっちにしたってＤＳ支配に変わりはないだろう。
ＦＲＢはフェニックス。米軍の中でも、陸・海・空軍はイーグルで、海兵隊はフェニックスだという。
【海事法：地球全体を支配する法律】
大陸法や民法は国を統治する法律ですが、地球全体を支配する法律は「海事法」です。私たちは陸地に住んでいるから海事法などは関係ないと思いがちですが、海事法はなにも海上だけの法律ではありません。海事法は古くからある法律であり、統一商事法（Uniform Commercial Code = UCC）とも強く結びついています。つまり海事法は商業における神の法則であり、古代からの契約システムです。(p.116)
この地球上で固定されていないものはすべて海事法の対象であると前章で説明しました。法ですから司法も海事法を強制されます。これは古代から支配層や秘密結社たちが支配してきた惑星のプラットフォームなのです。ですから彼らが支配する海事法システムが世界中の裁判所を支配しています。(p.121)
《参照》 『正義という名の洗脳』 苫米地英人 （大和書房） 《前編》
【 Power is Justice 】
裁判官は訴訟の審理期間に４５日のモラトリアム間隔をあけて証拠の継続性を放棄し訴訟を密かに妨害することもできます。これを理解せずに裁判所に出向けば、裁判官と弁護士による費用窃取の法廷ショーが繰り広げられることになります。ですから本当は第三者による仲裁で裁定する裁判外紛争解決によって、効率よく解決することをお勧めします。(p.121-122)
「なるほどね」と思って読んでしまった。見え透いた不正裁判を経験したことがある人なら、「裁判官と弁護士による費用窃取の法廷ショー」という記述に、今更ながら頷くことだろう。司法裁判所などというシステムは、最初からＤＳのためにあるのだということが、この記述から良く分かるというもの。
《参照》 "裁判所"に関する引用一覧
【デイヴィッド・ミラー氏の「統語論」】
このように紀元前から人類を縛ってきた海事法のシステムですが、１９８８年４月６日にデイヴィッド・ミラー氏によって突破されることになります。(p.131)
ミラーさんは統語論（Quantum-Grammar Syntax）によって、法システムの欠陥を指摘することに成功したということ。
７年後の１９９５年、ミラーさんは当時大学生だったグールドさんと出会い、共に「統語論」を研究した。
【ラッセル・グールド氏による、人間奴隷化の阻止】
グールド氏は早速（郵政監察局の求人）申込用紙を Quantum-Grammar Syntax で書き換え記入し、ワシントンＤＣの郵政省に、自分宛てに返信用証明書と自分の宛名(サイン)を添えて、配達証明郵便で送りつけました。ワシントンＤＣの郵政省は、・・・（中略）・・・スタンプを押し領収証部分を送り返しました。・・・（中略）・・・船舶である文書が郵政省によって合法的に処理されたことになります。こうすることでグールド氏は自分の船舶をワシントンＤ.Ｃ.の郵政省にドッキングすることに成功します。２０００年１１月２日以降、アメリカ合衆国は信託の受託者である大統領、憲法、国旗、出生証明書システム、米国内国歳入庁、議会、各省などすべてのものが消滅しました。この時、正式な国旗、憲法、そして自らの存在証明書を持つ人はラッセル・グールド氏ただ一人だったのです。つまり、・・・（中略）・・・ワシントンＤ.Ｃ.に正式な郵政長官が誕生したのです。
２００１年、新たな法人がブッシュ政権下で始まりました。しかし、ジョージ・Ｗ・ブッシュ大統領は正式な国旗も憲法も所有していない企業の責任者です。・・・（中略）・・・。２０００年以降は行政も立法も政府機関のなにもかもすべて違法に存在しているのです。(p.139-140)
【支配世界の終焉】
２０１２年１２月２１日にラッセル・グールド氏とデイヴィッド・ミラー氏はフィラデルフィアにあるベンジャミン・フランクリン郵便局（コート）をオープンさせました。これでグールド氏は郵政長官としてアメリカの大陸法と海事法の両方の裁判地を獲得します。つまりグールド郵政長官は地球上をさまよっている国民を港にドッキングさせ、陸地に引き上げる権限を得たのです。(p.144)
この設立年月日、アセンションが起こると言われていた日の直前日である。地球のタイムラインを書き換えるには絶好のタイミングで行われているのだから、光の勢力によって計画された、明らかな布石であると理解できる。
《参照》 『人を見たら神様と思え』 保江邦夫 （風雲舎） 《前編》
【２０１２年１２月２２日】
人々は今まで地球をさまよう空っぽの船として扱われ、挙句の果てには新世界秩序の樹立によって支配層から収穫される寸前にまで危機が迫っていたのです。しかし一人の愛国者の信念によりアメリカ建国以来の呪縛が解かれ、新世界秩序を横からハイジャックするような形で人間の奴隷化にストップがかかったのです。(p.145)
彼の揺るぎない信念に世界は少しずつ協調し始めています。２０２０年大統領選を終えた今、世界が非常に静かなのもそのせいです。(p.146)
ラッセル・グールド氏が真の連邦最高裁判所長官です。連邦最高裁判所の判事たちには違法の大統領には従わない様にラッセル長官から指示が出されています。(p.152)
ラッセル・グールド氏と契約を結ばない限り、政府機関は合法的に存在できません。(p.153)
２０００年以降、正式なアメリカという国は存在しておらず、合衆国憲法も失効しているのだから、２０２０年の大統領選がどれほど不正に満ちたものであろうと、そもそもからして、大統領選自体が法的根拠のないものだったことになる。トランプ側が不正選挙の証拠を揃えて提訴するまでもなく、DSのバイデンは大統領として認められていない。
【タイトル解題】
結局不正選挙をめぐり、戒厳令のプレッシャーの中、愛国者による暴動を回避させ、トランプ大統領が静かに政権を去ったのは、国民に危機が迫っていたからこその行動だと思います。トランプ大統領は、軍産複合体に半ば乗っ取られていた政権を静かに終了させホワイトハウスを明け渡したのです。それは江戸幕府最後の将軍、徳川慶喜の無血開城を思い起させます。(p.153)
＜了＞