ロスチャイルドとロックフェラーを同じ穴の狢とする陰謀論が多いけれど、本書は、ロスチャイルドとロックフェラーを対立するものとして記述している。但し、ロスチャイルド一族の全部が「白」というわけでもないだろう。２０１５年２月初版。
【世界経済を担保する富の源泉】
《参照》 『嘘だらけ世界経済』 ベンジャミン・フルフォード×板垣英憲 （ヒカルランド） 《中編》
【世界銀行からの、お金の流れ】
本書は、国際経済に精通した吉備太秦に「世界を動かす本当のしくみ」を語ってもらい、日本のロイヤルファミリーの富の源泉である「金銀財宝」を担保に地球経済が３４桁（ＵＤドル）とも３６桁（同）ともいわれる天文学的数字で回っている実態をすべて明らかにするものである。(p.19)
日本のロイヤルファリーとは、天皇家を輩出した秦一族のこと。秦一族である「吉備太秦」がどんな人なのかは、一番最後に書き出しておいたけれど、概要は下記リンクで。《参照》 『嘘だらけ世界経済』 ベンジャミン・フルフォード×板垣英憲 （ヒカルランド） 《中編》
【世界銀行からの、お金の流れ】
この資金は世界銀行から各国の中央銀行を通じて分配されます。
Ｇ８（主要国首脳会議メンバーの日本、米国、英国、フランス、ドイツ、カナダ、イタリア、ロシア）です。Ｇ８で議論している中心議題は、この巨額資金の分配と分配割合です。(p.15)
Ｇ８（主要国首脳会議メンバーの日本、米国、英国、フランス、ドイツ、カナダ、イタリア、ロシア）です。Ｇ８で議論している中心議題は、この巨額資金の分配と分配割合です。(p.15)
【日本が酷い状態である理由】
ロイヤルファミリーの筆頭である日本の天皇家の財宝が担保になって、巨額の資金が地球経済を回しているのであるなら、なぜ、ホストファミリー国である日本がこんなに酷い状態なのかという根本的な疑問を誰だって持つだろう。これについて、
デイビッド・ロックフェラーは、本書が出版された直後頃に亡くなったけれど、ロックフェラーの利権に群がっている軍需産業や人口削減推進医療製薬企業が、依然として性懲りもなく幅を利かして日本を封じ込めており、ロスチャイルドを中心とするゴールドマン・ファミリーズ・グループが目指している「戦争のない４００年」を実現するための人材配置予定は、連中の強かな妨害によって大幅に遅れてしまっている。
ロイヤルファミリーの筆頭である日本の天皇家の財宝が担保になって、巨額の資金が地球経済を回しているのであるなら、なぜ、ホストファミリー国である日本がこんなに酷い状態なのかという根本的な疑問を誰だって持つだろう。これについて、
「資金者であるトーマス・ロスチャイルドとジェイコブ・ロスチャイルドが、資金者の立場をデイヴッド・ロックフェラーに譲ったのを境に、デイビッド・ロックフェラーが国際産業開発機構・日本産業開発事業団を私物化するようになってしまい、ついに本来の機能を失い、今日に至っています。(p.9-10)
と書かかれている。デイビッド・ロックフェラーは、本書が出版された直後頃に亡くなったけれど、ロックフェラーの利権に群がっている軍需産業や人口削減推進医療製薬企業が、依然として性懲りもなく幅を利かして日本を封じ込めており、ロスチャイルドを中心とするゴールドマン・ファミリーズ・グループが目指している「戦争のない４００年」を実現するための人材配置予定は、連中の強かな妨害によって大幅に遅れてしまっている。
【ゴールドマン・ファミリーズ・グループ】
で、最終的な承認は誰がするかというと
《参照》 『嘘だらけ世界経済』 ベンジャミン・フルフォード×板垣英憲 （ヒカルランド） 《後編》
【今の世界で一番悪いのは】
陰謀論の著作では、３００人委員会こそが「世界支配者」ないし「闇の支配者」の中枢組織であるとしているけれど、本書では、３００人委員会＝ゴールドマン・ファミリーズ・グループは、ロイヤルファミリーの金塊を担保とした莫大な資金を正しく使って、世界を良き方向に向かわせようとするグループであるとしている。
いずれにせよゴールドマン・ファミリーズ・グループは、世界全体にかかわる政策への資金提供を決めている中枢なのだから、これが正しく使われるなら世界は本当に善化するけれど、悪用されていたら世界は本当に暗黒化する。
「世界銀行 [World Bank 略取:WB」には、『The Committee of 300』＝ 『３００人の個人の委員会』があります。これが、いわゆる『 Golden Families Group 』 [ ゴールドマン・ファミリー・グループ ＝ 世界のロイヤルファミリー] のことです。(p.97)
日本国民はいまこそ、世界のゴールドマン・ファミリーズ・グループが推し進めている「世界連邦政府樹立」「世界連邦軍創設」に向けて全面協力していく決意を固めるべきときなのだ。(p.86-87)
３００人委員会は、１７２７年に英国東インド会社設立を機に構成されたとあるけれど、本書に列記されている王族は、日本の天皇家を別格に１３王族、プラス、イルミナティ１３家である。日本国民はいまこそ、世界のゴールドマン・ファミリーズ・グループが推し進めている「世界連邦政府樹立」「世界連邦軍創設」に向けて全面協力していく決意を固めるべきときなのだ。(p.86-87)
で、最終的な承認は誰がするかというと
ロスチャイルド代理、つまりロスチャイルド財閥およびその関連財閥と、世界の王族全てを代表してエリザベス女王がサインをしています。(p.105)
下記のリンク著作の中で、板垣さんは、ロスチャイルドの中にも「白」と「黒」がいると書いている。また。このコメント欄には、エリザベス女王の霊統に関するリンクを付けておいた。憑依の本体は離れているけれど、だからといって全てが良くなったと思うのは早計のようだ。《参照》 『嘘だらけ世界経済』 ベンジャミン・フルフォード×板垣英憲 （ヒカルランド） 《後編》
【今の世界で一番悪いのは】
陰謀論の著作では、３００人委員会こそが「世界支配者」ないし「闇の支配者」の中枢組織であるとしているけれど、本書では、３００人委員会＝ゴールドマン・ファミリーズ・グループは、ロイヤルファミリーの金塊を担保とした莫大な資金を正しく使って、世界を良き方向に向かわせようとするグループであるとしている。
いずれにせよゴールドマン・ファミリーズ・グループは、世界全体にかかわる政策への資金提供を決めている中枢なのだから、これが正しく使われるなら世界は本当に善化するけれど、悪用されていたら世界は本当に暗黒化する。
【世界銀行債】
下記リンクに記述しておいたように、かつては各銀行は、各国政府が発行する国債を持たないとＢＩＳ規制（自己資本比率８％）に抵触することで破綻処理されてしまった。
《参照》 『２０１２年、日本経済は大崩壊する』 朝倉慶 （幻冬舎） 《前編》
【ＢＩＳ規制】
しかし、今現在、世界中で、各銀行が保有していた国債は、各国の中央銀行が買い取っているらしい。中央銀行は世界銀行から提供された資金でこれをしているのだから、少なくとも国債不安（ソブリン・リスク）による銀行破綻は起こらない。
《参照》 『「金・ドル体制」の終わり』 副島隆彦 （祥伝社）
【ソブリン・リスク】
ただ、ＢＩＳは、２０１９年までに自己資本比率２０％を定めている。ぺイオフ用の積立金を含めた額で２０％ということだけれど、自己資本のないところは、かつての「りそな」みたいにされるということなのだろう。
日本は、赤字国債を発行しないという財政法の根幹を破って、これをジャブジャブに発行し、大赤字国家になってしまっているけれど、天皇の資金を担保とした桁違いな資金が中央銀行（日銀）に供給され、一般銀行に売られた国債を日銀が買い戻しているのだから、破綻はしない。日本国家の帳簿も赤字にはなっていない。
世界中、どの国であっても、これと同じである。
ゴールドマン・ファミリーズ・グループが供給する潤沢な資金が、赤字補てんに使われて世界各国の経済危機を回避するのに役立ったのは間違いないけれど、問題は、この資金が、本当に世界各国の人々の幸せのために有効に使われるかどうかである。
これを悪用（搾取）しようとする連中が、世界中にウヨウヨいるから、これが問題なのである。その一例が下記、フランスの悪どい搾取である。
マクナマラは、世界銀行債というボンド、いまで言うならば世界開発銀行債を発行しました。
それが国債の上位になっています。国債というのはその国の政府が保証しています。・・・中略・・・。これは世界銀行債だから、世界銀行つまり３００人の個人委員会 [ゴールドマン・ファミリーズ・グループ] が保証しています。
だから、絶対にデフォルトしません。なぜなら、それだけお金をもっているからです。ここがポイントです。(p.121)
世界の金融破綻が起きない理由がこれ。それが国債の上位になっています。国債というのはその国の政府が保証しています。・・・中略・・・。これは世界銀行債だから、世界銀行つまり３００人の個人委員会 [ゴールドマン・ファミリーズ・グループ] が保証しています。
だから、絶対にデフォルトしません。なぜなら、それだけお金をもっているからです。ここがポイントです。(p.121)
下記リンクに記述しておいたように、かつては各銀行は、各国政府が発行する国債を持たないとＢＩＳ規制（自己資本比率８％）に抵触することで破綻処理されてしまった。
《参照》 『２０１２年、日本経済は大崩壊する』 朝倉慶 （幻冬舎） 《前編》
【ＢＩＳ規制】
しかし、今現在、世界中で、各銀行が保有していた国債は、各国の中央銀行が買い取っているらしい。中央銀行は世界銀行から提供された資金でこれをしているのだから、少なくとも国債不安（ソブリン・リスク）による銀行破綻は起こらない。
《参照》 『「金・ドル体制」の終わり』 副島隆彦 （祥伝社）
【ソブリン・リスク】
ただ、ＢＩＳは、２０１９年までに自己資本比率２０％を定めている。ぺイオフ用の積立金を含めた額で２０％ということだけれど、自己資本のないところは、かつての「りそな」みたいにされるということなのだろう。
日本は、赤字国債を発行しないという財政法の根幹を破って、これをジャブジャブに発行し、大赤字国家になってしまっているけれど、天皇の資金を担保とした桁違いな資金が中央銀行（日銀）に供給され、一般銀行に売られた国債を日銀が買い戻しているのだから、破綻はしない。日本国家の帳簿も赤字にはなっていない。
世界中、どの国であっても、これと同じである。
ゴールドマン・ファミリーズ・グループが供給する潤沢な資金が、赤字補てんに使われて世界各国の経済危機を回避するのに役立ったのは間違いないけれど、問題は、この資金が、本当に世界各国の人々の幸せのために有効に使われるかどうかである。
これを悪用（搾取）しようとする連中が、世界中にウヨウヨいるから、これが問題なのである。その一例が下記、フランスの悪どい搾取である。
【アフリカの発展を阻むフランス】
以下に記述する内容である。
１９６０年はアフリカの年といわれて、植民地だったアフリカの国々がどんどん独立していきました。国連に加盟し、条約を批准して世界銀行に加盟しました。
資金を供給するのですが、結局はヨーロッパの人たち、特にフランスが彼らをタダ同然でこき使って搾取して、美味しいところを全部持っていきました。
だから、結局、独立しても自立できません。これが今日まで続いています。(p.125-126)
この自立を阻む、具体的な搾取方法が、本書には全く記述されていない。資金を供給するのですが、結局はヨーロッパの人たち、特にフランスが彼らをタダ同然でこき使って搾取して、美味しいところを全部持っていきました。
だから、結局、独立しても自立できません。これが今日まで続いています。(p.125-126)
以下に記述する内容である。
【フランスとアフリカの特別な関係】
フランスは、１日４時間しか働かない国であり、ハイテク産業のような稼ぎ頭となる世界的な有力企業などほとんどない国なのに、豊かな国なのである。
なんと、年間５６兆円（2017年度の日本の税収とほぼ同じ）という副収入があるのだという。
１９４５年、フランスはアフリカの旧植民地諸国（１４か国合計で、人口１億３千万人以上で、フランスの人口の約２倍）に対して、「ＣＦＡフラン」という通貨の使用を義務付けたという（ＣＦＡ＝Coloniese Frances Afrikan）。以下の３つのカラクリ規約と共に。
《カラクリその１》
ＣＦＡ諸国の外貨準備金の８５％は自動的に共同準備金としてフランス中央銀行に預けられなければならない。
働いて得た給料の８５％は、自動的にフランス中央銀行に預入されてしまうということ。２０％を超える分は、「借金扱いにあり、利子を付けて返さなければならない。しかも、この通貨は固定レートでフランスに全決定権があるので、今日１００円で買えていたものが、明日は２００円になることもあり得る。実際に１９９４年に、これと同じこと（通貨の５０％切り上げ）が行われていたという事実がある。アフリカが発展したら、その都度、切り上げてカツアゲできるという仕組みである。つまり、アフリカ旧植民諸国の支配権は、完全にフランスが握っている。
《カラクリその２》
諸国からカツアゲした外貨はフランス中央銀行が海外の金融市場で運用する。そこで得た利益は借款などに充当する。
《カラクリその３》
植民地時代にフランス政府が建設したインフラ（道路、橋、ダム、電気など）の代金を独立にあたって支払う。
フランスは、各国から産出される全ての天然資源について、最初に購入できる権利を有する。全ての政府関係の事業は、フランス企業が最初の契約先として検討され、入札対象とならなければならない。つまり、高い買い手がいても、フランスが提示する底値で買われてしまう、ということ。各国の軍の兵器については、フランス製を独占的に販売する権利を持ち、軍将校はフランス軍によって訓練を受けなければならない。訓練費用は、植民地諸国持ち。
１日２ドル（２２０円⇒年間約８万円）以下で生活している人たちが、フランスのために１人当たり実に年間４１万円負担している計算になる。現在進行形の話である。１４か国中、１１ヵ国は最貧国に指定されている。
■□■ 独立を試みた人々は ■□■
トーゴの初代オリンピア大統領。自国通貨の導入を図ると、クーデター。殺害。
マリの初代ケイタイ大統領。アフリカ統一通貨の使用を企画。クーデター。逮捕・監禁。
ブルキナファソ初代大統領。アフリカのチェ・ゲバラと呼ばれていた。クーデター。殺害。
いずれも、代わりに就任するのは、いつも元フランスの軍の関係者。
■□■ これを知っても、フランスへの好感度は同じ？ ■□■
美しいパリの街並みに憧れている日本人女性は多いけれど、この事実を知って、どう思うのだろうか。
英米仏、いずれの国家も、実に露骨で苛烈な搾取を、今でも平然とやってのけている。
日本もアメリカの属国であり、指示通りにしなければ、すぐに殺されたりスキャンダルで失脚させられたりしていて、日本の国富は露骨に盗みとられていることにおいては似たようなものである。
中国のアフリカ進出については、中国の世界覇権が進展すると危惧する見方をするのが普通かもしれないけれど、フランスによって封じ込められているアフリカ諸国を “解放する役目も担っている” と考えることもできる。
フランスは、１日４時間しか働かない国であり、ハイテク産業のような稼ぎ頭となる世界的な有力企業などほとんどない国なのに、豊かな国なのである。
なんと、年間５６兆円（2017年度の日本の税収とほぼ同じ）という副収入があるのだという。
１９４５年、フランスはアフリカの旧植民地諸国（１４か国合計で、人口１億３千万人以上で、フランスの人口の約２倍）に対して、「ＣＦＡフラン」という通貨の使用を義務付けたという（ＣＦＡ＝Coloniese Frances Afrikan）。以下の３つのカラクリ規約と共に。
《カラクリその１》
ＣＦＡ諸国の外貨準備金の８５％は自動的に共同準備金としてフランス中央銀行に預けられなければならない。
働いて得た給料の８５％は、自動的にフランス中央銀行に預入されてしまうということ。２０％を超える分は、「借金扱いにあり、利子を付けて返さなければならない。しかも、この通貨は固定レートでフランスに全決定権があるので、今日１００円で買えていたものが、明日は２００円になることもあり得る。実際に１９９４年に、これと同じこと（通貨の５０％切り上げ）が行われていたという事実がある。アフリカが発展したら、その都度、切り上げてカツアゲできるという仕組みである。つまり、アフリカ旧植民諸国の支配権は、完全にフランスが握っている。
《カラクリその２》
諸国からカツアゲした外貨はフランス中央銀行が海外の金融市場で運用する。そこで得た利益は借款などに充当する。
《カラクリその３》
植民地時代にフランス政府が建設したインフラ（道路、橋、ダム、電気など）の代金を独立にあたって支払う。
フランスは、各国から産出される全ての天然資源について、最初に購入できる権利を有する。全ての政府関係の事業は、フランス企業が最初の契約先として検討され、入札対象とならなければならない。つまり、高い買い手がいても、フランスが提示する底値で買われてしまう、ということ。各国の軍の兵器については、フランス製を独占的に販売する権利を持ち、軍将校はフランス軍によって訓練を受けなければならない。訓練費用は、植民地諸国持ち。
１日２ドル（２２０円⇒年間約８万円）以下で生活している人たちが、フランスのために１人当たり実に年間４１万円負担している計算になる。現在進行形の話である。１４か国中、１１ヵ国は最貧国に指定されている。
■□■ 独立を試みた人々は ■□■
トーゴの初代オリンピア大統領。自国通貨の導入を図ると、クーデター。殺害。
マリの初代ケイタイ大統領。アフリカ統一通貨の使用を企画。クーデター。逮捕・監禁。
ブルキナファソ初代大統領。アフリカのチェ・ゲバラと呼ばれていた。クーデター。殺害。
いずれも、代わりに就任するのは、いつも元フランスの軍の関係者。
■□■ これを知っても、フランスへの好感度は同じ？ ■□■
美しいパリの街並みに憧れている日本人女性は多いけれど、この事実を知って、どう思うのだろうか。
英米仏、いずれの国家も、実に露骨で苛烈な搾取を、今でも平然とやってのけている。
日本もアメリカの属国であり、指示通りにしなければ、すぐに殺されたりスキャンダルで失脚させられたりしていて、日本の国富は露骨に盗みとられていることにおいては似たようなものである。
中国のアフリカ進出については、中国の世界覇権が進展すると危惧する見方をするのが普通かもしれないけれど、フランスによって封じ込められているアフリカ諸国を “解放する役目も担っている” と考えることもできる。
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