ロスチャイルド系日本セムメーソンのトップと言われる高山長房（清州）さんが、情報を提供しているという板垣さんの著作。今から約２年前に書かれたこの著作は、今年７月に行われる衆参ダブル選挙が重要な変革点になることが書かれているので、読書記録を書いておくことにした。２０１４年５月初版。
【中国４分割と韓国消滅】
ネオ・マンチュリアの建国は、高山長房さんや中丸薫さんや田村珠法さんが以前から書いている「第２次フグ計画」のこと。
北朝鮮主導の南北統一につても、下記リンクに紐付くリンク先を末端までたどればわかるでしょう。
《参照》 『ついに宇宙人が最終戦争後のシナリオを用意しました』 田村珠芳 （徳間書店）
【日本と北朝鮮】
【中国フグ化計画】
《参照》 『いよいよ「超霊的パワー」が世界を解放します』 田村珠芳 （徳間書店） 《中編》
【高麗連邦へのカウントダウン】
【ネオ満州国】
世界支配層は、「中国を４つに分割し、そのうちの１つにシオニストを住まわせる計画」だ。すなわち、中国東北部（旧満州）に「ユダヤ国家＝ネオ・マンチュリア」を建国する。この大事業は、イスラエル（ユダヤ人国家＝アシュケナジム系ユダヤ人の国）が進め、日本も資金的、技術的支援を行う。
さらに中国東北部の南側にある北朝鮮（金正恩第１書記＝元帥）に朝鮮半島を統一させて、「大高句麗国」（第２の日本）を建設させるという。この計画の中心には、イスラエルと米国、ロシア、日本が存在している。この結果、韓国は消滅する。(p.2)
本書における「世界支配層」とは、タイトルにあるようにロスチャイルドをトップとしたヒエラルキーのこと。しかし、そのパワーの源泉は「天皇の金塊」であり、実質的には日本の天皇家が頂点に立つ支配層を意味している。さらに中国東北部の南側にある北朝鮮（金正恩第１書記＝元帥）に朝鮮半島を統一させて、「大高句麗国」（第２の日本）を建設させるという。この計画の中心には、イスラエルと米国、ロシア、日本が存在している。この結果、韓国は消滅する。(p.2)
ネオ・マンチュリアの建国は、高山長房さんや中丸薫さんや田村珠法さんが以前から書いている「第２次フグ計画」のこと。
北朝鮮主導の南北統一につても、下記リンクに紐付くリンク先を末端までたどればわかるでしょう。
《参照》 『ついに宇宙人が最終戦争後のシナリオを用意しました』 田村珠芳 （徳間書店）
【日本と北朝鮮】
【中国フグ化計画】
《参照》 『いよいよ「超霊的パワー」が世界を解放します』 田村珠芳 （徳間書店） 《中編》
【高麗連邦へのカウントダウン】
【ネオ満州国】
【２０１６年７月】
《参照》 『日本人はドラゴニアン《ＹＡＰ（－）遺伝子》直系！ だから、〔超削減〕させられる』高山長房《後》
【歴代首相の明暗】
昨今は、そのようなヤバイ仕事を請け負ってきた暴力団自体の抗争事件が報道されているけれど、彼らに資金が回らなくなったからであり、ロックフェラー失脚の反映である。
しかしながら、ディビッド・ロックフェラーが実権を失ったからといって、日本本来の政権運営ができるようになったとはいえない。むしろ今年７月のダブル選挙で小沢一郎が勝つ見込みが高くなり、闇の勢力（ネオコン側）が完全に利権を失うであろうような状況が明白になればなるほど、選挙が実施できなくなるような日本列島のほぼ全域に渡るメガ災害を、選挙前の６月後半に起こすということがあり得るだろう。
２０１６年７月、衆参同日（ダブル）選挙 小沢一郎首相誕生＝小沢政権樹立。
こうした大転換を最もよく知っているのが、安倍首相であり、オバマ米大統領、ロシアのプーチン大統領である。安倍首相は、「世界政府樹立」のための「環境、仕組みづくり」を担っており、これを「完成させて実行に移していく」使命と役割を与えられて、役割分担していることを自覚している。
その意味で、安倍政権を背後で陰ながら支えているのが、小沢代表とも言えるのである。このことは、オバマ大統領も認識している。(p.6)
世界支配層から「新帝王」に指名されている生活の党の小沢一郎代表は、・・・中略・・・、決戦場を「衆参同日（ダブル）」選挙」に設定している。(p.180)
安倍政権は、戦争推進路線を走っているかのように見えるけれど、逆らった人物を容赦なく殺し、恐喝してきたネオコン（米軍需産業）サイドの総帥デイビッド・ロックフェラーは既に実権を失い失脚している。ジャパン・ハンドラーズも、この権力移行に乗じて、以前と同様な恐喝・暗殺といった暴力的手法はとれなくなっている。こうした大転換を最もよく知っているのが、安倍首相であり、オバマ米大統領、ロシアのプーチン大統領である。安倍首相は、「世界政府樹立」のための「環境、仕組みづくり」を担っており、これを「完成させて実行に移していく」使命と役割を与えられて、役割分担していることを自覚している。
その意味で、安倍政権を背後で陰ながら支えているのが、小沢代表とも言えるのである。このことは、オバマ大統領も認識している。(p.6)
世界支配層から「新帝王」に指名されている生活の党の小沢一郎代表は、・・・中略・・・、決戦場を「衆参同日（ダブル）」選挙」に設定している。(p.180)
《参照》 『日本人はドラゴニアン《ＹＡＰ（－）遺伝子》直系！ だから、〔超削減〕させられる』高山長房《後》
【歴代首相の明暗】
昨今は、そのようなヤバイ仕事を請け負ってきた暴力団自体の抗争事件が報道されているけれど、彼らに資金が回らなくなったからであり、ロックフェラー失脚の反映である。
しかしながら、ディビッド・ロックフェラーが実権を失ったからといって、日本本来の政権運営ができるようになったとはいえない。むしろ今年７月のダブル選挙で小沢一郎が勝つ見込みが高くなり、闇の勢力（ネオコン側）が完全に利権を失うであろうような状況が明白になればなるほど、選挙が実施できなくなるような日本列島のほぼ全域に渡るメガ災害を、選挙前の６月後半に起こすということがあり得るだろう。
【覇権移動は完了している】
《参照》 『図解「闇の支配者」頂上決戦』 ベンジャミン・フルフォード （扶桑社）
【新世界皇帝：ジェイ】
ロスチャイルドの世界覇権は、表向き確定している。
《参照》 『船井幸雄がいままで口にできなかった真実』 船井幸雄 （徳間書店） 《後編》
【ヴェネチアを見落としている世界史】
【「セシル家」をキーに見えてくるもの】
【世界首都：英国のシティ】
世界政府（ワン・ワールド）は、レプティリアン・イルミナティが目指すＮＷＯ（新世界秩序）ではないけれど、ロスチャイルドといえば、欧州王族の金庫番として権力を恣にしてきたスコティッシュ・メーソン＝レプティリアン・イルミナティに重なってしまう。
その点について、この書籍には何も書かれていないのだけれど、「天皇家の資金によって、アメリカの経済崩壊のみならず、ＥＵの経済崩壊も救われた」というこの本の記述からすると、ロスチャイルドは未だに猫を被っているということか？ それとも、日本神霊界を司るシャーマンさんにでも接霊することで、魔が払われ本来の魂に復したということか？
世界支配層は、第二次世界大戦後、６９年を経て、ようやく「世界政府（ワン・ワールド）」の理想実現に向けて、新体制を築くための準備に本格的に取り組んでいる。
前述したように、ロスチャイルド財閥総帥ジェイコブ・ロスチャイルドが、これまで宿敵であった米国のディビッド・ロックフェラーを失脚させ、事実上「国連支配権＝覇権」を掌握することができたからである。(p.26-27)
ロックフェラー家内部でデイビッドと対立していた米金融マフィア（ゴールドマン・サックス）の総帥ジョン・デイビソン・ロックフェラー４世(ジェイ・ロックフェラー)は、この本が書かれていた時点では生きていたけれど、現在はもう亡くなっている。つまりロックフェラー家の復権はない。前述したように、ロスチャイルド財閥総帥ジェイコブ・ロスチャイルドが、これまで宿敵であった米国のディビッド・ロックフェラーを失脚させ、事実上「国連支配権＝覇権」を掌握することができたからである。(p.26-27)
《参照》 『図解「闇の支配者」頂上決戦』 ベンジャミン・フルフォード （扶桑社）
【新世界皇帝：ジェイ】
ロスチャイルドの世界覇権は、表向き確定している。
《参照》 『船井幸雄がいままで口にできなかった真実』 船井幸雄 （徳間書店） 《後編》
【ヴェネチアを見落としている世界史】
【「セシル家」をキーに見えてくるもの】
【世界首都：英国のシティ】
世界政府（ワン・ワールド）は、レプティリアン・イルミナティが目指すＮＷＯ（新世界秩序）ではないけれど、ロスチャイルドといえば、欧州王族の金庫番として権力を恣にしてきたスコティッシュ・メーソン＝レプティリアン・イルミナティに重なってしまう。
その点について、この書籍には何も書かれていないのだけれど、「天皇家の資金によって、アメリカの経済崩壊のみならず、ＥＵの経済崩壊も救われた」というこの本の記述からすると、ロスチャイルドは未だに猫を被っているということか？ それとも、日本神霊界を司るシャーマンさんにでも接霊することで、魔が払われ本来の魂に復したということか？
【戦争と原発のない世界へ】
現在は軍事力戦争に代わって、ＨＡＡＲＰを用いた気象戦争が行われている。但し、これを用いるには巨大な電力が必要だから原発が必要、という論理も、ここから出てくるのだけれど、根本的な過ちを犯しているとしか思えない。
《参照》 『日本人はドラゴニアン《ＹＡＰ（－）遺伝子》直系！ だから、〔超削減〕させられる』高山長房《中》
【原発再稼働の理由】
日本国を死守するためとはいえ、光の勢力は、そんなバカげた手順を望まないはずである。
世界最終戦争を勝ち抜くために、主要国によって既に宇宙空間に配備されている様々な宇宙兵器は、光の勢力によって無力化されているだろう。そう考えるのは“愚かすぎ”だろうか。
世界支配層に資金を提供している天皇家の条件は、「戦争のために使わない」である。原発（原子力発電所）は核兵器製造所としての稼働が当初の目的だったのであり、平和目的などという表向きの看板は、どこの原発であろうと、いつでも降ろしてしまうことができる。しかも放射能リスクを負うという極めてヤバイ発電装置なのである。
ジェイコブ・ロスチャイルドは、・・・中略・・・、２０１６年以降は「世界大戦」はもとより国家どうしの戦争を食い止め、「戦争のない世界」を築こうとしている。(p.27)
現在の国連には、正規軍がない。ロスチャイルドの計画では、日本を国連常任理事国にすることで、「戦争のない世界にする」ということらしい。現状の精神レベルが高くない地球人の考え方では、「平和維持のための軍事力は欠かせない」ので、日本の９条に関わる憲法改正を推進しているということらしい。確かに現実的な方法であり、分らないではないけれど、シックリしない。現在は軍事力戦争に代わって、ＨＡＡＲＰを用いた気象戦争が行われている。但し、これを用いるには巨大な電力が必要だから原発が必要、という論理も、ここから出てくるのだけれど、根本的な過ちを犯しているとしか思えない。
《参照》 『日本人はドラゴニアン《ＹＡＰ（－）遺伝子》直系！ だから、〔超削減〕させられる』高山長房《中》
【原発再稼働の理由】
日本国を死守するためとはいえ、光の勢力は、そんなバカげた手順を望まないはずである。
世界最終戦争を勝ち抜くために、主要国によって既に宇宙空間に配備されている様々な宇宙兵器は、光の勢力によって無力化されているだろう。そう考えるのは“愚かすぎ”だろうか。
昨年（１３年）１１月、国連の潘基文事務総長と世界銀行のジム・ヨン・キム（Jim Yong Kim）総裁が、国連は、または世界銀行は、今後、原発に対する支援は行わないと発表したではないですか。多くの日本の新聞、マスコミは報道しなかったけれども、よく調べてください。(p.34-35)
だから東芝の株価は下落していたのである。世界支配層に資金を提供している天皇家の条件は、「戦争のために使わない」である。原発（原子力発電所）は核兵器製造所としての稼働が当初の目的だったのであり、平和目的などという表向きの看板は、どこの原発であろうと、いつでも降ろしてしまうことができる。しかも放射能リスクを負うという極めてヤバイ発電装置なのである。
【一党独裁制より民主主義の方がマシと理解していても・・・】
《参照》 『マンガ 中国入門』 黄文雄 （飛鳥新社）
【日本人留学生の破廉恥寸劇事件】
しかし、アメリカにおいてロックフェラーが率いてきた軍産複合体の勢力に陰りが出ているのだから、中国とて人民解放軍の勢力削ぎ落しができないわけはない。そのためには、政治家側が汚職の追放に本気にならないことには、人民解放軍が関わっている国有企業を整理できない。
海外へ完全逃亡した鄧小平一族や、２０１３年７月にオーストラリアに亡命した温家宝前首相一家など、歴代の著名な政治家一族の海外資産凍結ないし没収という事態が本当に始まりでもしない限り、中国が健全になれるとは到底思えない。
とはいえ、本書のタイトルにある「中国４分割」は、中国国内の権力闘争に関わる人民解放軍同士の整理統合の結末として書かれていることでもある。
習（近平）国家主席は、長女・習明澤を米ハーバード大学に留学させていたくらいなので、米国流の「自由と民主主義の原理」を高く評価しているはずである。
李（克強）首相は若いころ、岩手県水沢市（現在、奥州市）の小沢代表の私邸に住み、いわゆる「書生」をしていた。当然、日本語（岩手弁を含む）がペラペラであり、日本流の「自由と民主主義の原理」をしっかり身に着けている。
しかし、習国家主席、李首相にとって、最大の難敵は、中国共産党の「私兵」である人民解放軍（７大軍区・３大艦隊）だ。いまだに完全掌握していない。(p.58)
中国が、日本やアメリカを牽制するのは、常に国民や人民解放軍の不満をそらすための手法（指桑罵槐）であることは周知のこと。李（克強）首相は若いころ、岩手県水沢市（現在、奥州市）の小沢代表の私邸に住み、いわゆる「書生」をしていた。当然、日本語（岩手弁を含む）がペラペラであり、日本流の「自由と民主主義の原理」をしっかり身に着けている。
しかし、習国家主席、李首相にとって、最大の難敵は、中国共産党の「私兵」である人民解放軍（７大軍区・３大艦隊）だ。いまだに完全掌握していない。(p.58)
《参照》 『マンガ 中国入門』 黄文雄 （飛鳥新社）
【日本人留学生の破廉恥寸劇事件】
しかし、アメリカにおいてロックフェラーが率いてきた軍産複合体の勢力に陰りが出ているのだから、中国とて人民解放軍の勢力削ぎ落しができないわけはない。そのためには、政治家側が汚職の追放に本気にならないことには、人民解放軍が関わっている国有企業を整理できない。
海外へ完全逃亡した鄧小平一族や、２０１３年７月にオーストラリアに亡命した温家宝前首相一家など、歴代の著名な政治家一族の海外資産凍結ないし没収という事態が本当に始まりでもしない限り、中国が健全になれるとは到底思えない。
とはいえ、本書のタイトルにある「中国４分割」は、中国国内の権力闘争に関わる人民解放軍同士の整理統合の結末として書かれていることでもある。
《後編》 へ