🔥昨年2024年の夏前、大都市部のスーパー等の店頭から国産米が消えました。
その結果、国産米の価格が高騰しました。平均すると前年(2023年)よりも約50%アップしました。
農水省は、米不足は2024年産の新米が出る秋ごろに収まると話していましたが、実際に米の不足感は解消したものの、米価格は落ち着くどころかその後も上昇しています。
新潟県産コシヒカリの業者間取引の価格は、1年前より2.4倍になっているそうです。驚きですね。
農水省は、ここ数年の農業用資材や農薬等の高騰が米価格に反映された結果であるとコメントしているようですが、米の価格高騰には裏があると思いませんか?
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その陰謀を紐解く鍵となるのは、2024年6月にひっそりと国会で承認され、今年4月1日より施行される予定の「食料供給困難事態対策法」にあります。
「食料供給困難事態対策法」は、コメや小麦、畜産物など重要な食料が不足する事態に備えるための法律で、異常気象や紛争などの影響で食料が大幅に不足する予兆があった場合、内閣総理大臣をトップとする対策本部を設置し、関係する事業者に、生産や輸入の拡大、出荷や販売の調整などを要請できるとしています。
実際に大幅な食料不足が起きた場合などには、生産や出荷などに関する計画の提出や変更を指示できるとし、計画を提出しない事業者には20万円以下の罰金を科すとしています。
さらに、最低限必要な食料も確保できないような場合は、コメやさつまいもなど、カロリーの高い作物への生産転換を要請したり、指示したりすることができるとしています。
<引用先>
国は、この先、「異常気象や紛争などの影響で食料が大幅に不足する予兆」を想定していることになります。
この法律が議論されだしたのは2023年の終わり頃のようです。
昨年元旦には能登半島地震が起きて壊滅的な被害がありました。夏には同じ能登半島で大水害。
食料供給困難事態対策法が可決されたのが2024年6月です。
確かに台湾有事は数年前から危険視されていましたし、昨年末にはお隣韓国で突如の戒厳令から大統領の弾劾、拘束となって朝鮮半島も大揺れです。北朝鮮は相変わらずミサイル実験をしていますし。
また、昨年8月15日は南海トラフ地震臨時情報も出されました。
これは、近い将来起きる可能性が高い南海トラフ連動巨大地震に対するリハーサルであったはずです。
さらには、コロナ禍の再来です。
今度は、鳥インフルエンザの可能性が高くなっているようです。中国で早速、人にうつる鳥インフルエンザが流行り出しているようですから、新型コロナの時と同じように今年の春節時に世界中に広まる可能性もあります。
※ウイルスではなく邪気。
このように世界中、特に日本周辺では有事、災害、パンデミックという災禍の種が目白押しです。
これはもちろん偶然ではなく、日本を中心とした大峠の流れが計画されてきた結果です。
今やDSの完全傘下となっている日本政府、官僚は、当然この先の悪のシナリオを知っているはずなので、それに対応して政策を打っているのです。
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食料供給困難事態対策法は、一見国民にとって悪くない法律に見えますが、その裏には恐ろしい計画があると思いませんか?
まずは、食糧危機の状態を作って食糧配給によって国民を支配することです。悪い支配の始まりです。
さらに、もっと恐ろしいことは、配給される予定の米を初めとした食糧に、コロナ・ワクチンで大騒ぎになったような悪い成分が注入される可能性があることです。
そのためのマイナンバー導入でもあったはずで、国民を一律に管理しようとしているのです。
怖いですね。
ここ数年で、日本の政府、行政は全く信用出来ない存在に成り代わってしまいました。
それは人ではなく、心が鬼の存在によって完全に政府、行政が支配されてしまったからです。
これに気づいている日本人はかなり増えてきましたが、全体では2割もいないのではないでしょうか⁈
今年2025年は、これから大峠に入ります。
そして今年後半以降、食料供給困難事態対策法が発動するような場面がやってくる可能性があるのです。
現在の米価格の高騰は、日本のこれからを暗示しています🔥⚡
最後までお読みいただきましてありがとうございました![]()
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