彷徨する遺伝子 『リアル経済学』 | Hiroshiのブログ

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今後不定期投稿となります

<数値目標>

誰でも簡単、ネイティブ中国語、4h.  中国政経塾EP261. 25min. 合計4h25min。


運動、0.97km. 1,759歩、1階。






<world newsより>

BBC: 今年英国は不法移民最高。不法移民返還拒否の国へはVISA発給中止提案。インド、パキスタンが多い=旧植民地。/ 赤字財政でフランス内政混乱、首相拒否さる。/ エルサレムでテロ、6人殺害。犯人は西岸出身。

CNA: 経済格差でインドネシア内政混乱。財務相解任。/ タクシン氏帰国。

KBS: 現代工場での違法就労で拘束された韓国人帰国へ。協力企業職員でVISA不備。

CCTV: 柯隆氏は官製マスコミは見ないらしいが爆笑 新疆での灌漑施設=現代化農業。

上海: 雲南産コーヒーの現代化農業。CCTVとシンクロしている爆笑

香港: 中国、参議院議員石平氏へ制裁。

MCOT: タクシン氏帰国。フライト追跡システムで監視

ABC: ナイジェリアでボッハラムによるテロ、多数殺害。/ オーストリアで反イスラエルデモと対抗デモ。

NDTV: ネパールでSNS全面禁止に対する反政府デモ、政治腐敗、失業問題。

アルジァジーラ: 2人の20代の西岸出身者のテロ。/ IAEA、イランでの査察進まず。イラン、合意に向け協議。

ZDF: 仏内政混乱。財政赤字5.8%、EUは3%制限。マクロン、7番目の首相任命。外交に足枷。/ ドイツ自動車産業、中国EVメーカーを追う。価格競争進む。/ トルコのエルドラン、政敵のイスタンブール市長を逮捕。


祖国を裏切った(?)石平氏にはいい印象はない。

多数の民主主義国で内政混乱進む。

パレスチナ問題に解決の道は遠のく。


フライト追跡システム

https://ja.flightaware.com/live/




<科学的エビデンス>

AK氏の何処で話題になっていた、扁桃腺痛と足ツボの関連に関してメタ分析があるか調べてみたが、そもそも科学的エビデンスが不足しているらしい。



ChatGTPに聞いても、deepseekに聞いても見つからず。理由は科学的エビデンスが不足しているとか。


※ChatGTPは2分近く探してくれたが、見つからなかった。




勿論、エビデンス不足は【効果がない】と言う事ではない。また、実際効果が無くてもフラセボー効果はあるかもしれない。同じ事は別でもあったね🤭





<遺伝子は彷徨する>

上の話題と関連して、私もこのところ喉が痛い。特に食事の時、辛い。これが噂に聞く新型コロナの変異型感染によるのか? 但し、発熱も無いし体力消耗もないので放置している。


ウイルスに限らず、寄生体は宿主との良好な関係を探り、遺伝子は彷徨する。


つまり、突然変異を繰り返して最も増殖がいいところで安定する。


特にウイルスは宿主との関係が最重要。宿主に多大な負担を、特に致死率が高かければ、寄生体自体も増殖出来ない。


今、コロナはそんな時期に至っていると言う事だろう。


こうした自然選択が進めば、やがて新型コロナも普通の風邪となる筈。




『リアル経済学』

ベンジャミン・フルフォード著、日経BP社、2008年初版。


著者は19歳で来日し、2007年に帰化したカナダ系日本人。何処かで見た事がある人物。


リーマンショックの直後に出された本で偶々手にしたもの。随分昔の本だが、当時を振り返っているのもいいかと思って読み始めたのがきっかけ。特に日本の財政に関する4章から読み始めた。


読み始めた段階では読みやすく、常識的な事が書かれていると感じたが、その後その印象は崩れる。それについては、また後日。


4章の冒頭に、『日本の財政はすでに破綻している』とする。p129


その後、17年経ったが、何とか機能している様にも思えるが? また、破綻しているなら、何故著者は日本に帰化したのか?などと不謹慎な事も考えたてへぺろ



…それは兎も角、GDP比の累積赤字は日本が最悪で、次がジンバブエ、レバノンと続くとか。p130


2025年現在、調べると250%越え。総額では米国が大きいが、日本は米国と違い経済が成長が止まっている。これがそもそも問題。


日本の国債の平均満期が段々短くなり、70年代は10年が、00年段階では5年。これは国債の信頼が低下している証拠だとする。p131


事実、この本が書かれた時点で格付けはAA、A1。p132


現在、2025年時点ではA+/ A+1


尤も、この格付け機関は利益相反で有名なのだが。



尤も日本は最大の債権国。貯蓄も余裕があり、日本の借金はいざとなったら日本人が自分で始末出来る額。p136


その場合の方法は2つ。


1)インフレで帳消しにするか、

2)個人の金融資産を取り上げること。


最初の方法をこれまで取ってきたが、なかなか上手くいかなかったが、最近少しインフレ傾向が出てきた。2)の方法は政治的には困難だろう。