＜数値目標＞
https://www.youtube.com/watch?v=xQkgOdLcP-E&list=PLrWxcegPNiyj-M05glrorpUrXekNDKejm&index=1
HSK4～1＃12～＃1 背了三十八分钟单词。
https://www.youtube.com/watch?v=mSe_pXLTYsQ
中国まる見え情報局，看了二十九分钟频道。
https://www.youtube.com/watch?v=thcC3amaWCs&list=PLZI8vVTxzS7k7jbSknCDOssrgqGpd3BCS&index=19
誰でも簡単!ネイティブ中国語専門チャンネル，0～1h31min，听写两个小时。一共三个小时七分钟。
今日は聞き取りに専念した。还可以てとこかな？
运动；上坡散步 3.0km，4950 步， 8楼（计划）
＜今朝のWorld Newsから＞
イギリスBBC：オーストラリア先住民支持の議員の英国王への抗議＞英国植民地の歴史／フェレット、ネズミによる孤島の鳥類の危機＝生態系維持の困難さ。
シンガポールCAN：中印領土問題（2020年）和解に動き＞首脳会談可能性。／インドネシアPrabowo新内閣、ジョコ継承、閣僚多くが続投(1/3)。
ドイツZDF：ドイツのイスラエル大使館攻撃計画。／モルドバのEU加入国民投票＞僅差で加入通る。／ベイルート空港近くに空爆。
韓国KBS：ロシア、北朝鮮のウクライナ戦争派兵参加否定も肯定もせず。
中国CCTV：貿易相手国多様化進む。貿易増大を強調。
中国上海：金利、ローン低下〜3.3%＞経済刺激。／米加、台湾海峡通過。／寒気到来。
中国香港：酒税減税＞効果ない意見多い。／BRICS会議で中露首脳会談予定。
オーストラリアABC：上院議員の英国王への侮辱＝コモンウェルス首長
，英連邦の歴史。／香港の猿の感染死＝土壌細菌、人感染可能性低い
カタール、アルジャジーラ：カスタム旅団、イスラエルへの奇襲攻撃。／ヒズボラ、ゴラン高原で攻撃。／米国、イスラエル・レバノン停戦を仲裁。2006年決議とは？
インドNDTV：印中和解進展（兵力撤退、以前実効線でのパトロール開始）／航空機爆破予告
＜自宅診断＞
１時間以上かけて三人で自宅を色々調査してもらう。屋根の診断にはカメラを先につけたポールを立てて調べてもらう。聞けば４〜5年前から取り入れた方法だとか。確かに前回は無かった。
水周りも全てカメラで撮って持ち帰り精査するとか。検査も大分進んだ。
1階の庇の部分に枯葉がたまっていた。楓の枝を伐採することを勧められる。
さらに屋根の上に登り検査。
色々問題点判明
詳細は追って連絡あるとか。やはり大手さん(積水)は安心できる。でもまたお金かかりそう。前回は屋根の塗り替えで813,200+347,280円、合計で115万円掛かりました
取り敢えず楓の枝を、できる範囲で切り取る。
＜死者120万人＞
この数字はまことしやかに伝えられる新型コロナでの米国の死者の数である。人口当りでは世界最大（3535人／人口100万人）。
https://web.sapmed.ac.jp/canmol/coronavirus/death_week.html
但し実際のところは超過死亡率から計算しないと正確な数字は分からない。他の病気で死ぬはずの人が、たまたまコロナにかかって死んだ場合もあるからだ。日本の場合は
＜コロナが唯一の原因で死んだ人は殆どいない＞ とも言えるからだ。
いずれにせよ、南北戦争の死者数は50万人、第二次世界大戦29万人、朝鮮戦争３万７千人、ベトナム戦争５万千人に比べて、とてつもない数字。これは戦争を凌駕する。しかも、あの医療先進国米国で実際に起こったこと。
これは明らかに人災。その責任の一端はトランプにあると考える。そのことをどれだけのアメリカ人が意識しているのか？ 不思議に思う。
ちなみに世界トップレベルの医療体制を持つ日本は、人口100万人当りで601人。インドやインドネシアよりも悪いのはやはり高齢化だろう。新型コロナが「新型」の普通の風邪だった事による。新型だから死亡率が0.1%でも日本だと12万人死ぬと言う事。此処がポイント。コロナを普通の風邪に過ぎないと言う人はこれを見落としている。
しかもその中には医学者もいる❗️ sir解析をもう一度教科書で勉強しろ❗️と言いたくなる。
＜伏字にしています＞
『間違いだらけの○○問題』という本を読み始めたが、何となく物足らなさや、記述の科学的曖昧さを感じた。著者の経歴を見ると京大工学部卒だとのことなのだが、科学的というより経営学的というか、そんなものを感じた。それで早速、web検索してみることにした。
https://jglobal.jst.go.jp/detail?JGLOBAL_ID=201701021115024157
成る程、工学研究者というよりは経営学、公共政策関連と見た。それで、ポジショントークを感じるのか！ なお、著者の名誉を重んじて伏字にしています。
私の勘もまんざらではないな（笑）そのうち、本を紹介するかも？ …しないかも？？
そんなこんなで、新たに本を借りてきた。これは面白そう？
『マネーの魔術史』９
イギリスは植民地（米国）が勝手に紙幣を発行することを禁止した。これが独立戦争の一因だった、高校世界史では「反税運動のボストン茶会事件」は習ったが、こうしたこともあったよう。p172
アメリカでは政治的対立で中央銀行は作れず、誰でも銀行券が発行できた、これを「山猫銀行」というらしい。p183
実際には有力な銀行が主導して、あのよく話題になるFRB（連邦準備制度）が作られた。これは全国を12地区に分けて独立して（地方分権的に）運営される準備銀行を束ねる形で連邦が名乗られた。p193
しかし実態は先に述べたように大銀行にコントロールされるもので、ロックフェラーのナショナルシティーバンクNY、モルガンのファーストナショナルバンクNYが実権を握る地連の中の、NY連邦準備銀行がアメリカの金融政策を決定した。こうした銀行の大株主には、その他、ロスチャイルド、リーマンブラザーズ、ゴールドマンサックスなどがある。p196
ここら辺の話は初めて聞く話。時々、欠片の話を聞くことはあったが、纏めての物ではないので頭がパンクしそうになった。
次にイギリスが確立した金本位制の話になる。19世紀初頭に「地金論争」なるものがあったとか。即ち、通貨派と銀行派で、前者は金銀が本質とするもの、後者は銀行の信用性を重視して銀行券を出せるというもの。最終的には通貨派が勝利したらしい。それが金本位制の確立で現れているとか。p201
昔から、貨幣の本質は「信用」だと考えているし。貴金属には全く価値はないと考えるものからすると意外である。だから歴史上、通貨は粘土板であったり、カイガラだったり、紙だったのでないか？ 意外なところでは最近、軍貨に陶器が使われたとか。
金本位制は１）自国の通貨の価値を金に対して決める。２）通貨供給量は金の保有量に制約される。３）金が最終的決算手段。の３点。p202
ここであのスペインの衰退の原因が頭に浮かぶ。新大陸から銀を湯水のようにヨーロッパに還流し、最初はウハウハ状態だったが、主に戦費に使ったので、やがて酷いインフレになり。確かそれまでの３倍量の銀が生み出された。スペインは衰退した。さて、金ではどうなのか？