Strategy
「ロング オンリー」と言われているペンション ファンド（年金基金）やミューチュアル ファンド（投資信託）に対して、業界内で淘汰がすすみ各種規制の概要が見えつつあるなかで本格的な胎動を始めるヘッジ ファンドの動向に目を向ける必要があります。
ヘッジ ファンドの投資戦略概要
アービトラージ（Arbitrage 裁定取引）
完全情報下にある同質性の有価証券間における価格差を利益機会とします。（一物一価の法則）
経済の資源配分の効率化が図られます。
・株式マーケット ニュートラル（Market neutral 市場中立型）
株式市場のリスクを排除し、銘柄選定効果による超過収益のみを収益源とします。
たとえば、現在の自動車業界でこの戦略を用いるのであれば
通貨安による恩恵を被るBMW株式を買い付け
通貨高による不利益を被るHonda株式を空売り
のように、同一セクター内の割高銘柄、割安銘柄を選定し取引を行います。
・債券アービトラージ
デュレーション リスク（Duration Risk 残存年数を加重平均したもの）をスワップ、債券オプション、先物などでヘッジしてスプレッドを収益源とします。
・転換社債アービトラージ
転換社債の価値は償還があり、金利が付いている債券部分と株式への転換権が付いているオプションの価値の合計で決まります。そこで、金利収入と転換社債の理論値と市場価格の乖離部分と空売り借株の担保部分からの金利が収益源となります。
転換社債とは
株式投資
メリット：理論的には上値に上限がなく利益を追求できる。
デメリット：変動幅が大きく、収益が不確実である。
債券投資
メリット：価格の変動幅が小さく、安定した金利収入が見込める。
デメリット：利益が限定的である。
この株式投資と債券投資のメリットを組み合わせたものをイメージすれば良いと思います。
株式にしても債券にしても信用リスクが付きまとうため、デフォルト スワップやアセット スワップでリスク ヘッジを行います。また株式コール オプション部分のデルタもヘッジします。
イベント ドリブン（Event driven）
企業の合併、買収、再編、提携、倒産などの不連続なイベントが発生することで利益機会を得ます。
・マージャー アービトラージ（Merger arbitrage 企業合併/買収裁定）
買収企業が買収される企業（被買収）の株主に提供するプレミアムを収益源とします。
株式交換比率や買収価格や買収完了日が公表された買収企業と被買収企業の株価のスプレッドを収益化します。
・ディストレスト（Distressed 広義での倒産）
会社更生法や財務状況が危機的な企業の発行する割安な証券（債券、株式、債務）に投資をして収益の源泉とする場合と、そのような企業に対して財務内容の改善など経営に関与して企業を再生、再上場させることを収益の源泉とする場合の2種類があります。
（ハゲタカと言ったほうが馴染み深いかも知れません。）
・スペシャル シチュエーション（Special Situation 特殊状況）
各種株価指数構成銘柄の入れ換えの際にできる需給の歪みや同一企業の担保付債券と無担保債券あるいは劣後債とシニア債などのスプレッドが理論値と大幅に乖離しているような状況から収益機会を得ます。
たとえば、日経平均225銘柄の入れ換えがあるとします。
パッシブ ファンド（インデックスに連動させるファンド）は日経平均225にパフォーマンスを連動させなければならないため、225から外れる銘柄は売って225に新たに加えられる銘柄を買わなければなりません。
この特殊需給によって、パッシブ ファンドの想定購入株数と市場の流動性を比べて収益機会となれば先回りして買っておきます。
（この場合のパッシブ ファンドは225に組み入れられた銘柄でないと買い付けできません。）
ディレクショナル（Directional）
各市場動向の方向性、トレンドを捉えることで収益機会を得ます。
・株式ロング ショート（Long：買い Short：売り）
通常、銘柄選択はボトム アップ アプローチから行い、セクター アロケーションはトップ ダウンをしてファンダメンタル分析に基づき、相関性がマイナスである株式のロング ショート ポジションを構築して収益機会を得ます。（特定地域あるいはセクターに特化する傾向があります。）
・マネージド フューチャーズ（Managed Futures 先物管理運用）
金融先物や商品先物のなかで流動性がある上場先物市場における取引を収益源とします。
伝統的運用手法とは一般的に相関が低く、また市場のボラティリティが高いとパフォーマンスがよくなる傾向があります。
各ファンド マネジャーが開発したモデルによる機械的なシステム売買と自己裁量による裁量売買があります。
また、トレンドに追随する マーケット フォロー型 と逆張りをする カウンター トレンド型 があります。
・マクロ（Macro 巨視的運用）
世界経済や各国の政策、金利、インフレ、株式動向、企業動向などのマクロ情報に基づき、ロング ショートのポジションを構築して、収益機会を得ます。
以上が簡単な投資戦略の概要ですが、ではなぜこのタイミングでこんな記事を書いているのか？
新興国投資においては上記の戦略を採るヘッジ ファンドの動向がポイントとなります。
HFの基本戦略として、重視しているのが信用リスク（破綻するかしないか）です。
信用リスクが低ければ
①為替：ドル売り→新興国ならびに資源国通貨買い
②株式：ボラティリティの高い新興国市場への投資
③商品先物などのコモディティ投資
④現金や債券などの安全資産のウェイトを低減
となります。一変信用リスクが高まると①～④が連立方程式のように連動します。
そこで、運用を検討するにあたって
①S&P500種指数のオプション ボラティリティから算出されるVIX指数から株価の変動リスクの推移を確認
②北米125投資適格債CDSスプレッド インデックスで社債市場の信用リスクを確認
③各国ソブリン債のCDSスプレッドで国債の信用リスクを確認
をしてから、性急な成果を求めずに長期投資を前提としつつ、安定収益を得るために高い格付けのソブリン債
も保有しておくのが最善であると思います。
Derived from ・・・ Act1
バーベキュー（Barbecue/BBQ）
語源はスペイン語で「丸焼き」を意味するバルバッコア（Barbacoa）で、調理法や行為を指します。
豚や牛の堅い肉（リブやブリスケット）を比較的低温で長時間かけて蒸し焼きにするような調理法です。
※肉を短時間で焼き上げる調理法は、正確にはグリル（Grill）になります。
ところで・・・
バーベキュー味ってどんな味なんでしょう？
あー 想像力をめいっぱい機能させればイメージはできますよ。
トマトケチャップとウスターソースを混ぜたような味かな？
えーい マスタードもたっぷり付けちゃえ！
焼き肉のたれかな？
塩とレモン汁かな？
でも、やっぱりバーベキューは調理法や行為ですよね・・・？
このバルバッコアをスペイン人に伝えたのが、南アメリカを原住地とするカリブ語系インディオのカリブ族で、
「聖なる炉」を意味する バルビキュ or バラビクー を更なる語源としています。
ちなみに、「炉」はラテン語でフォーカス（focus）。つまり英語では中心を意味します。
余談？ですが、ここから「炉で焼いたもの」としてイタリアのフォカッチャ（Focaccia）へ派生して、さらに地中海沿いにフランスへ伝わりフーガス（Fougasse）となり、内陸でフワス（Fouacel）になりました。
ホットサンド（2人分）
材料
食パン8枚切/2枚
ボロネーゼ ソース/適量
レタス/2枚
とろけるミックスチーズ/適量
マーガリン/適量
手順
１．作り置きした ボロネーゼ ソース から汁気が少なくなるように適量とり、加熱します。
２．食パンの両面にマーガリンを塗り、適度の大きさにちぎったレタスを敷きます。
３．レタスの上に先程加熱したソースの半分をかけて、ミックスチーズを振りかけます。
４．ミックスチーズの上に残りのソースをかけて、レタスをかぶせてから食パンでサンドします。
５．バウルー（もしくはホットサンド メーカー）で加熱します。
※ホットサンド とボロネーゼ の詳細レシピはリンク先でご確認ください。
ソースの汁気が多すぎると、食べるときに○○バーガーのように下に垂れるので注意が必要です。
Drive
電子マネーのEdyには第4の基軸通貨にしたいという願いから
Euro
Dollar
Yen
以上3つの基軸通貨の頭文字を並べています。
ユーロ圏各国首脳は
「パニック的なユーロ下落にでもならない限り、ユーロ安による輸出ドライブを成長戦略として期待する。」
と相次いで発言し
増税・緊縮財政を柱とした財政再建策の代償として被る景気鈍化リスクをカバーしたい意向を示しています。
オバマ大統領は
「アメリカ経済の拡大は、借金に基づく儚い消費のバブルに頼ることはできない。」
と述べ
「アメリカは将来の雇用と産業ならびに、市場のために積極的に国際競争力を高める準備がある。」
と決意を示し
オバマ政権下では「5年間で輸出倍増計画」を掲げています。
適切な政策によって国際競争力を高めるために「大統領輸出評議委員会」を設置しています。
評議会議長：ボーイングCEO
メンバー：ユナイテッド パーセル サービスCEO ウォルト ディズニーCEO ファイザーCEO他
が名前を連ね
「公正な競争」 「貿易相手国の非関税障壁撤廃」 「為替操作の排除」
の項目が重視されることになります。
現在アメリカでは、インフレ率が低水準で推移していることから、ドル安の弊害は限定的とみられ、景気回復軌道が確実なものになるまで「ドル安」を維持する方向となりそうです。
日本は
WSJ・DJ・FTなど海外メディアから
「円/ドル相場85円で日銀は追加策・為替介入の可能性がある。」
との観測記事が出ています。
経済的苦境を「円安による輸出ドライブ」で切り抜けることは日本の得意とするところでしたが、
日本一国が「為替操作国」となるリスクを犯してまで円安誘導することは不可能です。
おそらく、口先介入やレート チェック程度のブラフで投機筋を威嚇することはあっても本格的に介入することはないものと思われます。
もし、あるとすれば輸出企業の業績に為替が重しとなる正式決算発表前の8月下旬から9月にかけてかと。
人民元問題で、中国への風当たりが強いのも欧米の成長戦略スタンスを考慮すれば頷けます。
よって、しばらく円高！
JGB
一応、ギリシャやスペインの国債入札が順調に進み、南欧財政赤字問題は小康状態となっています。
国債管理政策上、市場に需給バランスが崩れる程の国債が流通すると、市場が不安定となります。
大量の国債が出回るということは誰かが買わなければなりません。
買い手がつかなければ、買い手が「買ってもいい！」と魅力を感じる水準まで国債の利回りが上昇（債券価格の下落）する必要があります。
しかし、金利が上昇すると今まで持っていた国債の取引価格が下落するため評価損を抱えることになります。
また、機関投資家においては、ALM（Asset Liability Management）※1でもカバーできない債券は市場で売却されることになります。
すると通常の金利上昇に加えて、投げ売りによる国債価格の暴落から意図せぬ金利上昇を被る可能性があります。
※1：さまざまな背景から、現状多くの金融機関では本格的にALMは実施されておらず、近年ではこのALMをさらに発展させたERM（統合リスク管理）という手法が注目されています。
国債の投売りによる国家財政破綻を回避するためには
・国債を売却しない公的機関に保有させる。
かなり危険ですが、日銀による国債引受を積極的に行うことを意味します。
・国債を市場で売却させない。
既に多量の国債を保有している機関投資家が、金利上昇による評価損の計上をせずに国債を償還まで保有できるような会計上の変更を行う方法があります。
日本において2009年3月末時点で普通国債の残高は545兆円あり、そのうち40％を銀行が、20％を生損保が保有しています。
現在、国際会計基準協会による時価会計見直し論議のなかで「満期保有」を目的として国債を保有する場合は時価会計を行わなくても良いとの改革案が出ています。
この「満期保有」以外の「売買目的」「売却可能」（改革案では同一になる）で国債を保有すると、時価会計を行わなければならず、長期金利が上昇して国債の評価額が下落した場合は損失計上が必要になります。
こうすることで、国債保有企業が直接関与できない国債の評価額で毎期の利益が左右され国債を償還まで保有しにくくなることを避けることが目的と思われます。（2015年に国内企業に義務付け予定）
まるで、日本の長期金利上昇と量的緩和解除と国家財政破綻を見据えた改革とも映ります。
したがって、長期展望（中期かも・・・）日本の デフォルト リスク と合わせると、国債を保有する金融機関には会計の透明性が失われ ブラック ボックス （専門家は除く）が存在することになります。
加えて、先日アメリカで金融規制改革法が制定されたことによる各国への影響を想定すると各国金融機関の収益性に対する不透明感も高まるものと思われます。
国内大手銀行株の株価が上値限定的となるのであれば、同様に日経平均株価の上値も限定的となることが想定され、しばらくは ボックス圏相場 に終始しそうです。
日経平均が9000円を維持できるか？否か？は、政府・日銀によるデフレ脱却に向けた適切な政策発動が必要だと思いますが、「9500円割れで買い」「10000円付近で売り」が最善かと。
ご参考
時価会計見直しで変動利付国債も対象に、円債市場では取引急減の波紋