Bon appétit！
入浴中に停電になり・・・
前日に予行演習をしていたにもかかわらず・・・
シャンプーで身体を洗っていたBartです。
ちなみに、友人は
同じく入浴中に停電になり・・・
ドライヤーをしているときにトリートメントをすすぎ忘れたことに気付いたとか・・・
ニュースでは流れない事故が起きています。
首都圏でも品不足となっているので、お馴染みで簡単な！でも斬新な！レシピをご紹介します。
目玉焼き（1人分）
材料
卵/1個
パンチェッタ/4切（ベーコンでも代用可）
パン/1/2枚
オリーブ オイル/適量
黒粒胡椒/5～10個
メイプル シロップ/30ml
手順
１．数日前に瓶などの容器に黒粒胡椒とメイプル シロップを入れて香りをうつします。冷蔵庫であれば2週間程度は日持ちします。
２．パンの耳を切り落として、オーブントースターでカリッと焼き上げます。
３．パンチェッタをお好みの状態まで焼き上げます。加熱中に肉から油が出るので、そのまま焼いています。
４．フライパンでオリーブ オイルを熱しながら、可能な方は卵の殻のみで白身と黄身を分離させ、おぼつかない方はお皿などに卵を割り入れ、黄身がおさまる大きさのスプーンですくい上げます。
５．温まったフライパンに、白身だけを入れて仕上がりの7割程度まで加熱します。
６．いい具合に加熱されている白身の中央目がけて、黄身をそっと置くように入れます。
７．白身と黄身の加減を、火力を調節しフライパンに蓋をして食感を想像しながら焼き上げ、仕上がったらお皿に盛り付けて、１．のシロップをかけます。
※カリッと香ばしい白身と半熟の黄身がポイントです。
メイプル シロップはお肉のソースにも使われますし、卵を使ったスイーツにも使われるので相性はいいです。
シロップの甘さにほだされながら、粒胡椒のスパイスにむせび泣く・・・そんな朝食に！
需給バランス
首都圏で物流に混乱をきたすような買占め行動が、通常の生活にも影響を与えています。
価格変動による需給ギャップ解消が生じていないために
単純に時間優先の早い者勝ちで商品が店頭からなくなっています。
内需が弱く、対策に苦慮していた状態を思えば信じられないほどの購買意欲ですが
我先にと保身のみで動く人の人間性にやさしさや思いやりを感じません。
賛否両論もあるでしょうし、完全な解決策ではありませんが、
深刻なダメージを受けた被災地以外では、マーケットメカニズムを働かすことにより、
無駄とも思える買占め行為をなくす必要があると思います。
たとえば、
お米10kgを欲しい人が300人いたとします。
それに対して、店頭に並ぶお米10kgは100袋しかないとします。
またその価格は4000円であるとします。
小売店の売り上げとしては
100人（商品の在庫100袋が上限人数）×4000円＝40万円
となり、200人の需要には応えられないものの在庫を抱えずに売り上げを計上できます。
仮に量を等しく10kgのままで、価格を4万円に引き上げるとします。
価格が高すぎるため、「買わない」という選択をする人が300人の中にも出てきます。
290人が辞退したとします。
すると、小売店の売り上げとしては
10人（300人－290人）×4万円＝40万円
となり、売り上げは変わらないものの90袋の在庫を抱えてしまうことになります。
そこで同様に量を等しく10kgのままで、価格を1万2千円に引き上げるとします。
3倍程度であれば、「買っても良い」と考える人が１00人になったとします。
すると、小売店の売り上げとしては
100人（300人－200人）×1万2千円＝120万円
となり、平時の通常価格で販売した売上の40万円よりも3倍の売り上げを在庫を抱えずに計上することができます。
そこから計上された利益を、被災地への義援金とすることができれば、消費者としても納得がいくのではないでしょうか？
買占め行動を抑制するためには、店頭に商品が残る程度・・・
つまり需要と供給のバランスを考えた価格設定をすれば良いことになります。
商いにおいて私利私欲を追求し我田引水とするならば、平穏を取り戻したのち消費者がそこではモノを買わないという社会的制裁を下せばいいのだと思います。
同様のことが、電力供給にも当て嵌めることができます。
今回の計画停電について、指定された地区の電力を停電させることによって
医療施設やそれに準じる施設や公共的な信号機や上下水道施設や交通機関の電力供給を
考慮せず停電させることの混乱を想定していなかったのでしょうか？
電力会社のマーケティング部においては、
電気代と電力使用量の価格弾性値などのデータがあるはずです。
したがって、停電しない程度に電力使用量が減るまで電気料金の引き上げを行うことが最善だったのではないでしょうか？
電気料金を引き上げることで、企業も各家庭においても優先順位の低い電気の使用を自発的に控えるはずです。
そうすることで、上述の混乱や「なぜ東京23区を除く？」といった不公平感を生む計画停電などは実施する必要がないと思われます。
さらに人命にかかわる施設の期間中における電気料金は申請後通常料金での納付を認めることや、
生活保護等を受けている世帯に関しても支払を無利子で猶予期間を設けるなど、
配慮する時間も人員も十分にあるはずです。
日々の経済活動における需給ギャップ解消のために発生する価格メカニズムを
被災地ではない首都圏に適用することでその事象を誹謗中傷するのであれば、
それは、日本国民の程度の低さによる2次災害とも言えるのではないでしょうか？
電力の公平で効率的な配分を真剣に検討していただきたいと思います。
原子力発電所の問題以外にも被災地での救助活動や輸送などで
奮迅の活躍をしてくれている自衛隊に対して、
正中をついている言葉があったのでご紹介します。
「君たちは自衛隊在職中、決して国民から感謝されたり、歓迎されることなく自衛隊を終わるかもしれない。
きっと非難とか誹謗ばかりの一生かもしれない。
御苦労だと思う。
しかし、
自衛隊が国民から歓迎されちやほやされる事態とは、
外国から攻撃されて国家存亡の時とか、
災害派遣の時とか、
国民が困窮し国家が混乱に直面している時だけなのだ。
言葉を換えれば、
君たちが日蔭者である時のほうが、
国民や日本は幸せなのだ。
どうか、堪えてもらいたい。」
（吉田 茂 昭和32年2月 防衛大学第1回卒業式）
大和芋
標準経済学が新興国にまで浸透し、利己的な活動が目についていたなかで
多数の国と地域からの支援申し出を聞き、思っていた以上に
世界はやさしいのだな
と感じるに至りました。
国内政治に関して
政治とカネの問題からクリーンな政治ではないのではないか？
財政の健全が先か？
景気回復が先か？
マニフェストが守られていないのではないか？
与野党間において唯一合意できることがあることに気付いてほしいものです。
われわれは、日本人である
このことを認識して、挙国一致態勢となり
一刻も早い被災地の復興と、これを起点とした国家運営・舵取りをしていただきたい。
オクラと山芋の煮込み（2人分）
材料
山芋/6cm
オクラ/8本
トマト/1個
長ねぎ10cm
にんにく/2片
昆布出汁/80cc
塩/適量
ごま油/20cc
手順
１．山芋を1cm厚の輪切りにしてから皮を剥いて、180℃に熱した揚げ油で3分程度素揚げします。
２．にんにくをみじん切りにして、長ねぎの白い部分を小口切りにして、ごま油で色づき香り立つまで炒めます。
３．角切りにしたトマトと昆布出汁を加えて、塩で調味します。
４．オクラを斜め切りにして、ぐつぐつと煮えたところで切ったオクラを加えます。
５．揚げた山芋を加えて、煮詰めます。
６．器に山芋を並べてから、オクラの煮物を盛りつけます。
※パスタソースにも代用できますし、ワインにも合います。
いかそうめん
2011年3月3日にECB（欧州中央銀行）のトリシェ総裁は
事前の確約はしないとしながらも、
2011年4月の次回会合で利上げが可能であると
利上げを示唆しました。
2011年6月の会合で利上げを想定していたのですが、
思わぬタイミングでの利上げ・・・
もちろん、北アフリカや中東の政情不安からエネルギー価格が上昇し・・・
ということも要因ではありますが、
とうもろこしの先物は戻り高値を更新し、コーヒーや綿先物は史上最高値を更新しています。
FAO（国連食糧農業機関）の食料価格指数は過去8カ月間で40％上昇して、
2011年2月に過去最高を更新しています。
このような物価高騰に対して威嚇射撃の意味で次回会合で利上げをするものと思われます。
あちこちで、早期解決を図らなければならない案件が多数ありますが
いち消費者としての防衛手段や方法も考えておかなければならない時期に差し掛かっていると思われます。
いかそうめん（4人分）
材料
するめいか/1杯
オクラ3本
生姜/適量
鰹出汁/60ml
しょうゆ/10ml
酢/10ml
日本酒/5ml
手順
１．酢を煮立てて、冷ましておきます。
２．水60mlと削り鰹10gとしょうゆと冷ました酢と日本酒を耐熱器に入れてラップをせずに電子レンジで3分加熱します。
３．加熱し終えたら、削り鰹を搾り出して、つゆを冷ましておきます。
４．オクラをお湯に通して、冷水にとり小口から薄切りにします。
５．するめいかを捌いて、上身を細切りにします。
６．生姜の皮を剥いて、すりおろします。
７．するめいかとオクラを器に盛り付け、浸るくらいにつゆを注いで、おろし生姜をあしらいます。
※酢を一度加熱しておくことで、刺激的な酸味の角がとれます。
手順２．３．が、手間でしたら、市販のめんつゆを適当な濃度に薄めて代替することもできます。
ジャスミン革命
世界地図を改めて眺めてみると
そのほとんどが天然の要害を国境としているのだなと感じるものの・・・
アフリカだけは、大きな利害関係と人為的な意図を感じさせる直線的な国境が多いことに改めて気がつきます。
2011年に入ってから続く北アフリカおよび中東の混乱から原油価格高騰における各国経済に与える影響とは？
EU：欧州には当該地域において旧宗主国だったことから混乱を肌身で感じており、原油価格上昇から派生する物価上昇にもっとも警戒しているものと思われます。
ECB（欧州中央銀行）のシュタルク理事は、「我々は中期的な物価安定を確保することが責務である。必要とあれば、ただちに断固たる行動をとる準備ができている。」と述べており、早期に利上げに踏み切る可能性があります。
※財政赤字諸国に対するEFSF（欧州金融安定基金）の資金枠や諸機能について合意がなされてからになると思われます。
※ユーロ圏1月CPI（前年比消費者物価）速報値が目標値である＋2.0％弱に対して＋2.4％となっていることに加え、銀行間取引金利の3か月先物では2011年6月の利上げを織り込んでいます。
USA：異例のゼロ金利と量的緩和を合わせた超緩和策を2011年6月まで継続する姿勢をとってはいるものの、1月CPI（前年比消費者物価）では＋1.6％でコア指数（食品・エネルギーを除く）が＋1.0％となっており、ディスインフレ状態を脱し始めた状況ですが、企業がコスト上昇分を取り戻そうとしてインフレが加速する可能性が高まっています。
※1月のISM製造業景気指数（景気判断の分かれ目が50で50以上が好況で50以下が不況とされています）が60.8であり、商品市況が高騰しているなかでこの超緩和策を継続できるか難しい判断となりそうです。
※超緩和政策を契機に株式市場の好況が演出されましたが、FRBが始めた相場は、FRBが幕引きをするものと思われます。
日本：日本経済は新興国の需要で支えられているため、BRICｓに代表される新興国が連続的にかつ想定外のペースで利上げを行った場合、需要が鈍化する可能性があります。また、単純に原材料価格の上昇により利益が毀損する可能性があります。
※日銀がデフレ脱却のために実施しているETF（上場投資信託）とREIT（不動産投資信託）の購入をEU並びに新興国の利上げとFRBの超緩和政策の方向転換などが始まっても継続できるかが注目されます。
イラン：2月16日イスラエルの外相は、「イランが砲艦2隻をスエズ運河経由でシリアに派遣する計画がある。」と発表し、イスラエル沖を航行することに非難をしました。いっぽうで、エジプトがイラン海軍にスエズ運河の航行を許可したとの報道もあり、ブレント オイルにスエズ運河プレミアムが付く可能性が高まっています。
※アフマディネジャド政権はイラン国内でも起きた民主化デモを沈静化させる目的で、国民の目を海外に向けるために「イスラエル カード」をきったものと思われます。
チュニジアから始まった民主化運動の波はエジプトを経由してリビアにも及んでいます。
今後の世界経済がどのように動いていくのか？
検証するにあたっては、やはりCDSの推移が重要であると思われます。
たとえば、エジプトではチュニジアの政権転覆前後からCDSが2010年末の230bp台から429bp（1/28）まで上昇していました。
では、リビア情勢が落ち着きを取り戻したら次の波はどこに向かうのかもCDSの推移からも検証できると思われます。
西回りの場合：アルジェリア→モロッコ
東回りの場合：ヨルダン→シリア→バーレーン→サウジアラビア→イラン
この中で、バーレーンとサウジアラビアに関しては既にCDSスプレッドが2月に入り前月から上昇しています。
サウジアラビアは究極のばら撒き政策を実施してはいるものの今後の動向が注目されます。
ジャスミン革命とは、
チュニジアの代表的な花であり、2011年1月に端を発し政権転覆に至った争乱のことを指します。
象徴的な事件が起きたことが注目されていますが、（長期政権の腐敗と社会を包み込む閉塞感など）
直接的な要因のひとつに、食料品価格の高騰があります。
主食となる小麦の価格推移を状況と合わせて検証していくと
2010年夏の異常気象（猛暑と旱魃）によってロシアが小麦の輸出を停止したことにより1ブッシェル＝868セントまで急騰。
2010年10月にアメリカの小麦が豊作であったことを受け1ブッシェル＝643セントまで下落。
2010年11月にアメリカFRBによる第二次量的緩和策を発動したことを受け、市場に大量の投機資金が供給され
1ブッシェル＝861セントまで上昇。
新興国の需要増加と異常気象と投機資金の大量供給が相互に作用すれば2008年2月につけた1ブッシェル＝1349セントまで上昇していく可能性は極めて高いものと思われます。
これらを機に、エマージング諸国の内包していた各種脆弱性が顕在化し大きな波となって広がっています。
※食料価格指数はFAO（国連食糧農業機関）が発表しています。