政府が反ワクチン派つぶしに必死になってきた | misaのブログ

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富士の写真館さんより↓







🟣政府が反ワクチン派つぶしに必死になってきて、傀儡メディアに書かせた記事↓

4度目の緊急事態宣言が東京に発令され、まだ間もない7月の週末。

JR新宿駅前に、その一団が現れると雰囲氣が一変した。

集まったのは男女700人以上。

「新型コロナは国際茶番」などと書かれたボードや横断幕を掲げ、目抜き通りでデモ行進を始めた。

マスクをした人は誰も見当たらない。

「ワクチンによる人体実験をやめろ」。

叫び声が何度も街に響く。驚いた様子の通行人に「いつまでだまされているんだ」と言葉を浴びせる参加者もいた。

同じ日、名古屋や京都でも数百人規模のデモが行われていた。

各地で連呼される内容は、欧米を中心に広がる陰謀論だ。

こうした言説を「輸入」しては日本語にし、SNS上で拡散するグループが多数あり、連携してデモを行っているという。

「こんなに大勢の人が集まっている。やはり正しい情報なんだと確信した」

3歳の長男を連れ、東京のデモに参加した女性(31)が語った。

昨年は感染におびえ、「ママ友」と公園に行くのも自粛していた。

考えが変わるきっかけは、友人に招待されたフェイスブックグループだった。

<PCR検査は偽装。本当はただの風邪><ワクチンを打たせるのが目的>

飛び交う投稿を見て、最初は半信半疑だった。

しかし自宅にこもる生活の中、FBは人とつながる数少ない場だった。

「私も認められたい」と思い、真偽不明の情報をネットで見つけて投稿すると、称賛された。いつの間にか、やり取りにのめり込んでいた。

女性は今も、根拠のない説を固く信じる。

「ワクチンは人を操るために作られた」

接種するかどうかは、個人が正確な情報に基づいて判断することが重要だ。

だがSNS上では、明らかに誤った情報でもフォロワーの間では「素晴らしい」「拡散します」と同調する反応があふれる。

公的機関の情報に基づいて誤りを正す意見は、ほぼ目に入らない。

閉じた空間で共鳴しているうちに、「普通の人」が先鋭化していく。そんな危うさが垣間見える。

大切な人に接種をやめさせよう――。

こう呼びかける投稿は「画像を見せて怖がらせる」と記し、使用を勧める写真を多数載せている。

外国人らしき男女が、重い副反応に苦しんでいるような写真だが、真偽は不明だ。

それでもツイッターでは「これで母親を止めました」「説得に成功」などの声が相次いだ。

関西のグループは、接種機会が増えている大学生を狙い、各地の学生マンションを回ってビラを投函している。

根拠なく不安をあおる情報や写真を載せており、4万枚以上が配られたという。

九州に住む元教師の女性(70)も、ユーチューブで見た陰謀論に触発され、街頭でビラ配りを始めた。

女性は「本当のことを知らせないといけないんです」と力説した。

コロナを巡る陰謀論の拡散は、世界的に無視できない脅威となっている。

各国でワクチンやロックダウンに反対するデモが過激化する一因とされ、オーストラリアのシドニーでは7月、警察との激しい衝突が発生。数十人が逮捕された。

米国ではワクチン接種の妨げになっており、信じていた人が感染し、死亡するケースが相次ぐ。

米ハーバード大などの研究者は6~7月、約2万人を対象にワクチンの誤情報を信じる割合を調査。

▽接種者のDNAを変化させる
▽マイクロチップが入っている
▽胎児の肺組織が含まれている
▽不妊の原因になる――

の四つについて聞いた結果、少なくとも一つを「正しい」と答えた人は2割に上った。

米国社会の分断を研究する慶応大の渡辺靖教授は「『もう一つの真実』を信じる人が増え、人々の対話が成り立たない状況が悪化している。

日本も対岸の火事ではなくなるかもしれない」と危機感を示す。

「マスク着用での入店はお断りします」

居酒屋店主の男性が、新型コロナの感染対策を拒否する貼り紙をしたのは、今年3月のことだ。

北日本の繁華街で30年以上、妻と2人でのれんを守ってきた。

海鮮料理と夫婦の氣さくな人柄が常連客に愛され、家庭的な雰囲氣の店だったという。

しかし、昨年春に緊急事態宣言が発令され、3か月間休業した。営業を再開したが、客足は戻らなかった。

賃料の負担は重く、蓄えはどんどん減っていく。

周辺の飲食店は相次いで廃業していった。

「この店は僕らの生きがい。失うなら生きている意味がない」とまで思い詰めた時だった。

妻が偶然、SNSで見つけた投稿に引き寄せられた。

<実はコロナは世界の富裕層の仕業>
<小さな自営業者を潰し、資産を吸い上げるのが真の目的だ>

客がいない店内で妻と2人、スマホを手にひたすら情報を集めた。

同じような説を唱える投稿ばかりが芋づる式に目に入ってきた。

「今までだまされていたのか」と憤りが募った。

店のツイッターで「うちはマスク不要」と発信を始めると、遠方からの客が増え、売り上げは持ち直した。

店主の行動は感染を広げかねない危険なもので、一部の常連客は離れた。

だが店主は意に介さない。

「コロナ騒動は仕組まれたものだ。国や役所に従ったら犠牲になってしまう」

陰謀論に共感するSNS上の投稿を調べると、自営業者とみられる人が少なくない。

飲食業を中心にコロナ禍で特に我慢を強いられ、経済的に打撃を受けているという共通点も浮かぶ。

首都圏に住む男性(56)は、2019年にゲストハウスの経営を始めたばかりだった。

訪日外国人の需要を見込み、貯金の大半を投資した。

軌道に乗ってきた直後、コロナで観光客の姿が消え、目の前が真っ暗になった。

「なぜ、こんなことが起きたのか。何かがおかしい」。

そう考え、答えをネット空間に求めたことがきっかけだったという。

人間は自力ではどうしようもない状況で、強い不安にさらされると極端な言説を信じやすくなる――。

米国の心理学者の研究では、こんな結果が出ている。

社会学者の辻隆太朗さんによると、過去にも海外でエイズやエボラ出血熱の流行時に、「黒幕がいる」「人口削減を画策している」とのデマが広がった。

先行き不安が高まると、誰かのせいにできる単純明快な解釈を受け入れることで、「『自分は真実を知っている』という氣持ちになり、不安定な心理状態が緩和されると考えられている」と辻さんは説明する。

その上で「昔も今も陰謀論の内容は似ているが、SNS社会で影響力は格段に増した」と言う。

人と会う機会の喪失は、リスクをより高める。

米国の別の研究では、社会的な疎外感を抱える人のほうが、陰謀論を信じる傾向にあることもわかっている。

埼玉県内で独り暮らしをする男性(55)は若い頃から対人関係が苦手で、勤務先の上司や同僚となじめずに職を転々とした。

数年前から、同じ悩みを抱える人の交流会に参加し、「少し氣持ちが前向きになっていた」という。

だが、コロナで中止が続き、救いを求めるように自宅でツイッターにのめり込んだ。

「ワクチンは人口削減が目的」などと主張する人に影響され、外出自粛の拒否を呼びかける活動にも加わるようになった。

「今はこういう形でしか人とつながれない」。男性は心情を語った。

筑波大の原田隆之教授(臨床心理学)は「科学的根拠のある情報を発信しても聞き入れない人がいるのは、不安や孤独、承認欲求、政治や社会への不満など様々な要因が絡んでいる。

正しい情報を伝えることが重要なのは当然だが、それだけでは問題は解決しないことを認識し、対策を考える必要がある」と指摘する。

800人を収容できる大ホールが、満員の聴衆で熱氣に満ちていた。

7月4日、名古屋市で開かれたのは「新型コロナと遺伝子ワクチン」と題した講演会だった。

参加者には地元だけではなく、首都圏や近畿、九州から駆けつけた人も多かった。

マスク姿の人はほとんどいない会場で、登壇した医師や地方議員らが熱弁をふるった。

「PCR検査はインチキ。世界にコロナの存在を証明するものはない」

「ワクチンを打つと遺伝子が改変される」

講演で出た話は、米疾病対策センター(CDC)など世界の公的専門機関が否定する誤った情報だ。

それでも発言のたびに大きな拍手が起きた。

幼稚園で働く20代の女性は「ネットでワクチンの情報を調べたが、いろんな情報が飛び交っていて何が本当なのか分からず、悩んでいた」と、参加した理由を語った。

女性は今も接種をためらう。「医師の先生の話を聞いたので不安が消えない」

接種を巡って誤った情報が広がるのは、ごく一部の医師らの発信が影響している。

講演会で最も注目されたのが、兵庫県内で内科・精神科クリニックを運営する男性医師だった。

投稿サイトで情報を頻繁に発信しており、フォロワーは1万5000人以上。

最近は投稿するたびに、見た人がツイッターやフェイスブックで引用して拡散しており、この医師が「インフルエンサー」になっている状況だ。

投稿内容を調べると、情報源にしているのは真偽不明の海外サイトやSNSが多かった。

「接種者が周囲に病氣をまき散らす」などと投稿しているが、これもCDCなどの公的機関が否定している情報だ。

しかし不安をあおる情報は、副反応などを心配する人の関心を集め、それが医師免許を持つ人の発言なら信用もされやすい。

この医師が7月、過去の投稿内容などを基に評論家らと出版した著書は、通販サイト「アマゾン」の書籍売れ筋ランキングでは部門別で1位になっている。

医師は、国に接種事業の中止を求める訴訟も起こした。

発信や活動の意図は何なのか。

8月、読売新聞の取材に対し「ワクチンは有効ではないという説もあるのに、主張が全然聞き入れられていない」と強調した。

最近の医師の投稿には、サイト運営会社が「公的機関の見解と反する」との注意書きを表示するようになった。

不確かな情報の拡散を防ぐためだ。

だがその後も、読者が投稿に付ける「いいね」は4000を超えている。

米英を拠点とするNPOの調査によると、米国などのSNS上で拡散した「反ワクチン」の投稿の65%は、医師や起業家など12人のインフルエンサーが発信源だったという。

コロナに関する高額セミナーやサプリメント販売で多額の収入を得ている人もおり、このNPOは「それぞれが協力し、売り上げを伸ばしている」と指摘する。

<テレビ、インターネットで教えてくれない真実を知っていますか?>

東京でクリニックを経営する歯科医師が、起業家と共同で運営する会員制オンラインサロンの勧誘文句だ。

ユーチューブで「本当は怖いワクチン」などと題して話をする動画を無料で配信し、「有料会員登録」を促している。

会員は詳しい解説動画を視聴できるが、関係者によると、内容は「打つと不妊になる」などの誤情報や「ワクチンは支配層が世界の人を奴隷化するためのものだ」といった荒唐無稽な主張だという。

歯科医師は取材に対し、秘書を通じ「応じられない」とメールで回答した。

会費は月2980円で、会員数は3900人以上。歯科医師側の収入は、単純計算で月1000万円を超えることになる。

「妻はまるで別人になってしまった。一緒に住んでいても、違う世界に行ってしまったように感じる」

西日本に住む会社員の男性が悲痛な声で語る。

専業主婦の妻は温厚な性格だった。

アレルギー体質の男性を氣遣い、妻は手間をかけて食材を選び、食事を用意した。

新型コロナの感染拡大初期は毎朝、「怖いから氣をつけて」とマスクを手渡してくれた。

男性が異変に氣付いたのは昨年夏頃。

妻はマスクを着けなくなり、とがめられると激高した。「コロナなんて全部ウソなのよ」

ユーチューブで目にした陰謀論の動画にはまり、毎日、似た内容を見ているうちに影響を受けたためだった。

男性は今年に入り、コロナやワクチンに関する公的機関の見解をまとめた資料を作った。

接種するかどうかを、正確な情報を基に話し合おうと思ったからだ。

だが、 豹変ひょうへん してしまった妻は「闇の政府にワクチンでコントロールされる」「国やメディアが真実を隠している」と泣いて反発し、平行線だった。

夏に接種券が届くと、小学生の娘が男性に言った。「パパ、打つのは絶対やめて」

妻は、接種事業の中止を国に求めるグループに入り、娘も参加させていた。

夫婦の会話はなくなり、男性は仕事後、深夜までネットカフェで過ごすことが増えた。

何度も離婚を考えたが、娘の将来を思うと踏み切れない。

ユーチューブでデマを発信する人物の目的は、金もうけだと思っている。

「家庭をめちゃくちゃにされた。許せるはずがない」。男性は拳を握りしめた。

<陰謀論に振り回される親を見るのが悲しい><信じているものが違いすぎて全く話し合えない>

SNS上では最近、同じような境遇に置かれ、困惑する人の投稿が相次いでいる。

身近な人はどう接すればいいのか。

欧米ではネットの陰謀論による家族の断絶が、すでに社会問題化している。

当事者が情報交換する英文サイトには18万人以上が登録する。

メディアでは心理学の知見を基にした対処法が紹介されている。

「相手を否定しない」「共感して話を聞いた上で、情報の根拠を確かめるよう促す」という姿勢が重要だとされている。

だが、埼玉県の会社員女性(31)は「うまくいかなかった」とため息を漏らす。

同居する70代の母親と話し合ったが、関係が悪化するだけだった。

「娘の私より、会ったこともないネットの中の人の話を母は信じ込んでしまった」。

女性は現実を受け止められないでいる。

多くの家族に共通するのは「誰にも相談できない」という苦しさだという。

身内が極端な考えに傾倒すると、周囲の反応を恐れて打ち明けることもできず、孤立することがある。

そんな悩みを、当事者が語り合う場を作った人たちもいる。

SNSで知り合った十数人が定期的にオンラインで交流する。

「どうすれば元の夫に戻ってくれるのか。何度考えても答えが出ず、しんどい」

8月のある夜、近況を打ち明けたのは東日本に住む40代の女性だった。

自営業の夫は数か月前から、「ワクチンを打ったらいけない」と書いたビラを近隣住民に配り始めた。

夫の母親が接種したと知ると興奮し、母親に「俺に近づくな」と叫びながら家具を投げつけたという。

夫は昨年まで地域活動に熱心で、地元で信頼されていた。

子どもの行事があれば、応援に駆けつける父親だった。

涙声で語る女性。

他の参加者はパソコンの画面越しに耳を傾け、何度もうなずく。そして自身の体験を交えて話す。

「私も同じ。一人で抱え込まないで」「疲れたら少し距離を置いてもいいと思う」

この日の会は約3時間。

解決の手がかりは簡単には見つからない。

それでも女性は「少しだけ心が軽くなった」と語った。

真偽不明の情報や陰謀論の拡散が、社会に深刻な影響を及ぼすリスクが、このコロナ禍で改めて浮かび上がった。

どう対処すべきなのか。専門家に聞いた。

◼️橋元良明氏(65)東京女子大教授

問題の背景にある人間の心理として、まず考えられるのが「感情(不安)の正当化」という作用だ。

コロナ禍が長引き、漠然とした不安を抱える人が多い。

だが人は理由が分からないと落ち着かず、なんとか原因を突き止めようとする習性がある。

ネットで検索すれば、大げさな表現で「ワクチンを打つと危ない」と主張する情報があふれている。

根拠がなくても「そうだったのか」という氣持ちになれ、一時的な納得感を得られる。

社会が緊張状態にあれば、判断力が弱まりやすく、十分に確かめずに飛びついてしまう傾向に拍車をかけている面もある。

もちろん、玉石混交のネットの海の中から真偽を見極めることができればいい。

しかし、コロナを巡って拡散する真偽不明の情報には、いかにも科学的で信ぴょう性があるように見える海外のデータなどが添えられているものが多い。

専門知識がない人が正確に判断するのは難しいだろう。

「確証バイアス」という認知のゆがみも影響する。

人間の脳には、自分の意見や願望に合致する情報を集めようとする作用があり、情報が偏ってしまう。

SNSの閉じた空間では、何かを発信すると、反響するように似た意見ばかりが返ってくる「エコーチェンバー」という現象が起こる。

大多数の人には怪しげな情報でも、その空間にいる人たちは「みんなが言っているから正しいに違いない」と錯覚しやすくなっている。

「私は真実を知っている」という優越感や、「みんなのために」という、ある種の正義感から情報を拡散させようとしたり、誤りを指摘されると攻撃的になったりする傾向もある。

こうした落とし穴にはまるリスクは誰にでもある。

大人が認識するとともに、学校現場でも時間を取って教えていく必要がある。

◼️開沼博氏(37)東京大准教授

今回の問題は、不確かな情報の大量拡散が想定される中、国はどう対策すべきかという課題を突きつけている。

デマを流す人の動機は、大きく分けて〈1〉金〈2〉イデオロギー〈3〉自分の過去の主張の正当化〈4〉注目を集める――の四つだと考えられている。

極端で感情をあおるような言葉を使えば、根拠のない話でも大量に流布できてしまう。

これに対し、正確な情報発信には調査や確認の手間も時間もかかる。

その間にデマが広がってしまえば、打ち消すのはより困難になってしまう。

東京電力福島第一原発の事故でも、 被曝の影響で「福島でがんなどの健康被害が多発している」といった誤った情報が広がった。

福島県や国連科学委員会、多くの研究者が否定し、国もデータを公表したが、誤解は消えず、今もSNSに書いている人がいる。

コロナやワクチンに関しても国のデマ対策は十分ではない。

デマの拡散状況を詳細に分析し、どうすれば打ち消せるか有効な方法を研究する必要がある。

「ワクチンは人口削減が目的」といった陰謀論は、より対応が難しい。

「政府やメディアが真実を隠している」という不信を広める言説とセットになっているからだ。

こうした考えに完全に傾倒した人に対し、科学的知見に基づいた公的機関の情報を示しても、その人は「あれはウソだ」という側の話を信じる。

どんな問題でも人によって意見の違いは当然あるが、事実に基づいて議論するのが健全な社会だ。

しかし、事実が共有されないと、対話が成り立たなくなる。これは危険なことだ。

求められるのは、国などの公的機関が自らの発する情報の信頼性を高める努力だ。

平時から意思決定の過程やデータをできる限り公開し、透明性を高めることが欠かせない。

<転載終わり>

最後の文に、思わず笑ってしまいました。

森友や桜を見る会などで、散々公的文書を改ざんし、それを命じた人物を逮捕もしない国に、どれだけの信頼性があると言うのでしょう。

しかも、政府に忖度した人は、必ず出世しています。

上記の記事も、政府のポチである読売新聞が書いたものです。

一部、虚構が入っているのでは、とも思えてしまいます。

反ワクチン派の主張は、行き過ぎの点もあり、全てが正しいとは限りませんが、今のパンデミックは仕掛けられたものだと言うのは間違いではありません。

ー抜粋ー

世界の人口を5憶人にする計画は、『アングロサクソン・ミッション』と呼ばれています。

計画されている事柄は、

『イスラエルがイランを攻撃し、その後停戦になるが、その頃同時に、全ての欧米諸国で国民に対して政府の軍による強力な支配が起こっている。

その後中国が生物兵器で攻撃を受ける(中国が風邪をひくという表現がされます)。

それはインフルエンザのような病氣で、山火事のように広がり、世界中に広がり、それから第三次世界大戦が起こる。

そしてその時までに、全世界人口の50%が削減される。』というものです。

このあらすじは、2011年の半ばくらいをメドに考えられているそうです。

ビル・ゲイツは、『新しいワクチンをホントにうまく使えば、世界人口を減らせる!』と言っています。

2016年には、生物学者が人類増加問題の解決策として、恐ろしい伝染病を世界に広めようとしているというストーリーの映画『インフェルノ』が上映されました。

DSとも呼ばれる彼らは、世界の人口を減らし、兵器を売るなどして巨万の富を得る為に戦争をわざと起こして来ました。

しかし、戦争はなかなか起こしにくいので、ワクチンを利用して製薬会社を儲けさせると共に、人口を減らす作戦を開始したのです。

そのために、コロナウイルスを撒いたのです。

そして『ワクチンパスポート』はやがて、皮下に埋め込まれるマイクロチップとなるのです。

いきなり出た荒唐無稽な陰謀論ではなく、もう、何十年も前から計画されていたという事を、多くの人々は知っていたのです。

ついに来たか!と私も思いましたもの。

こんな話を、急に聞かされても、一般の方はにわかには信じられないでしょう。無理もありません。

だから、淡々とお話しても信じてもらえないならば、その方の考えを尊重しましょう。

どちらの道を選ぶかも、その人の運命だと思うからです。

もし、ワクチンを接種するのであれば、ありとあらゆるものでデトックスはして欲しいですね。