ジャーナリズム基礎講座（笑）


ジャーナリズムを教えるとある高校の授業で、教師が生徒に課題を出した。
それは、以下の事実に対する新聞記事のリード（見出し）を書くこと。


「ビバリーヒルズ高校のケネス・L・ピータース校長は今日、次のように発表した。来週木曜、同校の教員全員がサクラメントに行き、新しい教授法の研修を受ける。研修会では、人類学者のマーガレット・ミード、大学の学長であるロバート・メイナード・ハッチンス博士、カリフォルニア州知事のエドマンド・パット・ブラウンらが講演を行う」




さて、皆さんならどんなリード（見出し）を書きますか？





「人類学者のマーガレット、大学学長のロバート博士、カリフォルニア州知事のエドマンドが講演を行う！」

あなたが考えたのは、こんな感じで事実を並べただけになっていませんか？




















この記事のリードは、『来週の木曜日は休校となる』なのです。




とある本を読んでいて出会ったインパクトのある内容だったので、誰かに言いたくて言いたくてたまらなかったので、ブログにて紹介しました。

この本が伝えたかったのは、『意外性は、記憶に焼き付く』ということです。


まだ読んでいる途中ですが、面白いので是非皆さんもどうぞ^^


アイデアのちから/チップ・ハース

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夏季休暇を工夫した節電対策

電力を多く使用している企業等へ夏の最大使用電力の削減を求める方針が政府から出され、各企業が対策を講じています。

そのひとつに各社の夏季休暇の工夫がありますので、少し纏めました。



《期間の延長・拡大》

・ソニー：全社員が２週間程度、一斉に休業。７～１２月の祝日は出勤。

・ニコン：４、５月の祝日を返上し、夏季休業日を増やす。

・ゼリア新薬工業：茨城県と埼玉県の工場は５月の連休中に操業し、８月の休業延長を検討。

・富士重工業：群馬県に集中する自動車製造部門の夏休みを１６日間にする。


《まとまって取得》

・ＮＴＴ：本社等で夏季休暇の一斉取得を検討。

・文化シャッター：本社や営業所でビルのフロア単位で休暇を取得する案を検討。


《取得時期の分散》

・ＮＥＣ：本社や開発拠点など首都圏の５拠点が輪番で休業を検討。

・東芝：事業所を複数のグループに分け、数週間の夏季休暇を輪番で取得。

・日産：木、金曜を休業にして土、日曜に操業する輪番休業。工場勤務シフト変更。

・キヤノン：事業所ごとに交代で取得。サマータイム制度の導入。


《在宅勤務等（夏季休暇ではありませんが^^）》

・帝人：都内に勤務する２０００人の在宅勤務の体制を整備。

・ＫＤＤＩ：在宅勤務制度やサマータイム制度の導入検討。




などなど、まだまだたくさんの企業で上記のような取組みが検討されています。
ニュースを見る限りは、東北、関東だけでなく、関西、中国地方でも節電の必要性も言われています。

電力不足という状況だけではなく、常日頃から電力の使い過ぎは見直さなければいけませんよね。
当社は、全社的には夏季休暇を変更したりはしませんが、お客様に併せて柔軟に対応はしないといけないと思います。




・・・個人的にはサマータイム、在宅勤務、スーパークールビズ大賛成です（笑）

レヴィ=ストロースの情報分析


レヴィ=ストロース（1908～2009）



イノベーションと言う言葉が組織内でよく使われるようになり、すでに当たり前の言葉として定着してしまったとしても、環境の変化が激しいことに変わりはありませんので、常に状況を把握・分析して、次の手を考えなくてはいけません。


では、その状況を把握・分析するコツはあるのでしょうか？


その答えの一つにレヴィ=ストロースの「構造主義」という考え方があります。

構造主義とは、物事の構造に着目して物事の本質に迫ろうとする考えです。

構造とは、要素と要素との関係からなる全体であり、この関係は、不変の特性を保持するものであるとレヴィ=ストロースは言っています。


つまり、何かの事象が発生した場合には、まず全体を見て、なんらかの規則性を見出していくのです。
そこから類似の現象と比較して関係性を見いだし、仕組みを明らかにしていきます。


新しい問題が起こると表面的な部分に囚われてしまい、頭を抱えてしまうことがあるかと思いますが、この全体俯瞰から規則性を見いだせば、解決策も出てくるかもしれません。




じあたま勉強会の3大テーマでもある、「結論から」「全体から」「単純に」考える内の「全体から」と「単純に」の考え方と同じですね。



iPhoneからの投稿

今後のIT消費電力


もはやITというものを活用しないで生活なんて無理という状況な現代社会。

今でこそこんな状況なのだから、今後さらにあれもこれもという感じでITと密接に関係をもつものが増えるようになると思います。


そこで、震災後とくに話題になってきている電力については、どうなんだろう？



ITも電力が必要。
逆に言うと、電力がなければITなんてものは存在しない。



経産省の発表によると、2006年度のIT機器（PC、サーバー、外部記憶装置など）の消費電力量は、470億kw（キロワット）で、国内総発電量（9400億kw）の約5％を占めているようです。

しかも当時よりも今、今よりも未来へ行くにつれてIT化が進むのですから、消費電力量も増えて当然になると予想されます。



今から約10年後はどうなっているんでしょうか？




これも経産省が纏めていました。
経産省によると、2025年のIT機器の消費電力量は、2400億kwと予想されています。
これは、予想されている2025年の国内総発電量（1兆2000億kw）の約20％に当たります。



20％ですよ！20％！



ということは、ITに頼る生活になればなるほど、電力の安定供給は必要不可欠になりますよね。
Googleが太陽光や風力発電への投資を活発にしている理由も、このような背景があると考えると自然な姿に見えてきました。



しっかし、IT機器だけで20％か～(￣□￣;)!!

お客様が購入しているもの


企業は売上、利益を上げるために何か製品、もしくはサービスを創り出しています。
その製品、サービスが結果としてお金に変わり、また新たな製品、サービスを創ることができるのです。


では何故、お客様は、その製品、サービスを購入されたのでしょうか？



その答えをドラッカーは、以下のように答えています。



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『顧客が価値を認め購入するものは製品・サービスではなく、その“効用”である。』

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お客様は、何かを解決、満たすためにものを購入します。
その何かを解決できる効用、満たすことができる効用に期待して製品・サービスを購入するということです。
デザインが良いからとかは、次の問題なんですよね。


また、その成果を生むものについては、以下のように答えています。


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『成果を生むのはマーケティングとイノベーションである。』

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当社でも命題的に上がっているキーワードです。

さあ、今日も楽しんでいきましょう！！