hair shop gram

僕が行く美容室　gram

この店を好きな理由は何だろうと考えてみた。

いろいろ思い当たる。


まずは、空間が好き。
何か照明の具合（シャンプーの場所の照明を落としてるのは心地よい）やテラスなども良い。

で、もちろんスタッフも良い。
しっかりしてるし、ちゃんと接客している。オーナーの方針がしっかりと伝わっている証拠だと思う。

店の規模もちょうどいい。
座席数は3つ（だったと思う）。
逆に規模の大きい有名店は嫌いです。なんか偉そうで、全てが機械的な対応だし。もちろん全てがそうとは限りませんけど( ´ ▽ ` )ﾉ


でも、一番気に入ってるのは、しっかりとしたビジョン、方向性、目標を持って商売しているところ。

それをオーナーだけじゃなく、スタッフ全員が共有してるところ。

マネジメントっていう言葉が適切じゃない気もするけど、マネジメントがしっかりできている。


12月はイベントしてるようなので、ぜひ行こうと思います。
新年を迎えるまでにスッキリしておきたいですしね。



ちなみに今回の画像はgramからのポストカード。ここにもちょっとした演出がありました。
よーくみると、ソファーの人影が店のスタッフになってました（笑）

アマゾンが勝利したポイント

ブログでもちょくちょく書いていますが、私が本を買う手段はアマゾン（Amazon.com）が中心になってきました。書店で買うのは雑誌類だけで、ビジネス書や小説などはほぼ100％アマゾンで買っています。正確に言うと、書店で面白そうな本を見つけては、アマゾン経由で中古本を買っています（笑）


今でこそ当たり前なアマゾンですが、創業時から順調だったかというとそうでもないようです。


アマゾンを創業したのは、ジェフ・ベゾス氏（1964～）という方で、彼の経歴はというと、プリンストン大学を卒業後、金融業界に入り、投資会社ＤＥショウのシニア・ヴァイス・プレジデントにまで昇進するのですが、1994年にインターネットの将来性を信じて退社しています。


そして、彼がインターネットで販売する商材に書籍を選んだのは、商品数が多いこと（検索になじむ）、新規参入に対する障壁が低いこと、メーカー（出版社）の数が多く寡占化が進んでいないこと、非効率な流通慣行（返本など）が存在していること、取次業者が卸売機能を果たしているため、在庫をもたなくてもいいことなどが決め手となったようです。



退社してから1年後、運命の1995年にアマゾン（Amazon.com）の事業を開始しました。

しかし、先に書いたようになかなか黒字にはならなかったようですし、参入障壁が低いということは、当然ですが、他社が追随してきたりもします。そんな中、ワンクリック注文の技術を導入したりして、なんとか他社と差別化しようといたのですが、それでもなかなか黒字にはならなかった。

それでも1997年にナスダックに株式公開を果たし、1999年には、赤字のままにも関わらず時価総額60億ドルを記録しました。赤字のままにも関わらず！！ですよ（ヒャー）




では、この後アマゾンが勝利した理由とはなんなんでしょうか。


それは、インターネットビジネスにも関わらず、リアルな投資をしたからと言われています。つまり、われわれ消費者のことを考え、「普通の人が普通に本を買う」ことの利便性を追求し、何カ所もの巨大倉庫を建設し、配送を迅速化したからなのです。

この戦略によって、アマゾンは他社を大きく引き離し完全な勝利を勝ち取っています。


バーチャルな世界の事業も結局は、リアルな世界からくるものです。現実である顧客のことを考え、何が望まれているかを真剣に考えた結果なので、むしろ当たり前のことを当たり前にしたと言えるのでしょうね。



追伸：もちろんこの巨大倉庫の建設費用は、株式公開で調達した資金を基にしています^^

成功可能性が高いネット関連ビジネスの５つの条件

近年の社会環境の急速な変化を受けて、大企業だけでなく、中小企業や零細企業も様々なアイデアで挑戦をし続けています。そして、その変化に伴い、企業内部で多くなってきたのが、「ビジネスプランコンテスト」なるもの。

少し前までは、本業で問題なく成長しているので、新しいビジネスを考える必要もなかったのでしょうが、今は、本業がこの先どうなるかわからない。既存の市場が１年後には、明日には、１秒後にはどうなっているかわからない。というような不安からくる理由が大きいと思いますが、「ビジネスプランコンテスト」をしている企業が増えたのはわかります。

その証拠に当社でもやってますから（笑）


さて今回は、その「ビジネスプランコンテスト」の応募側ではなく、応募されたプランを審査する審査員側のことを少し考えましょう。

コンテストですから、やはり審査というものがつきものです。
となれば、審査する側の基準というものが必要になってきます。
正直、これはそれぞれ企業によって違うものなので、一概にこうしなければいけないというものはありません。会社の方針で、基準は審査員のインスピレーションだ！！とすれば、それはそれでいいのです（応募者側が納得するかどうかは別問題ですよ）。


という結論もいいのですが、やはり人間ですから、プロはどういう基準、条件で「ビジネスプランコンテスト」に応募されてくる作品の中から、将来ダイヤモンドになるかもしれないビジネスの原石を見分けるのか気になりますよね。


そこで調べてみると、ＶＣ（ベンチャーキャピタル）が見ている５つの条件がわかりました。
※もちろん全てのＶＣに当てはまるわけではありませんm( _ _ )m



「成功可能性の高いネット関連ビジネスの５つの条件」


①革新的であること

②印象的であること

③説得力があること

④共感・感動を呼ぶこと

⑤自己増殖する設計であること




上記の⑤に関して補足しておきますと、「ワンクリックで人とのつながり等がバーッと広がるような仕組みが最初から織り込まれていることが必要」とのことです。

これは決して答えではありませんが、参考にはできると思いますので、もし審査員になることがあれば思い出して下さい。


ちなみに私も審査員なので、参考にします^^

サムスンから見る日本の人事

人事をやっていて、何か歯がゆいものを感じた経験はないでしょうか。


社会人になってから人事一本の人にはあまりないのかもしれませんが、他職種（特に営業など顧客へ直接アプローチするような職種）から異動で人事になった人は、多いに感じることがあるのではないでしょうか。

私自身も今でこそ人事というお仕事に就いていますが、以前はバリバリの営業でした。
だからかもしれませんが、外部の方とお話すると、「人事っぽくありませんね」とよく言われます。「人事っぽい」ってのが、一体なんなのかわかりませんが、少なくとも人事の世界ではマイノリティーに属するようです（笑）


で、冒頭の台詞に戻りますが、「歯がゆいもの」を感じることは多々あります。


人事を含む管理部署と呼ばれる機能（役割）からそうなってしまうのか、はたまた単なる組織の文化的なところから来るのかわかりませんが、『保守』的な考えを持つ人が多いのは否めません。

もちろん『保守』的な考え方を否定するつもりは毛頭ないですが、しかしながら人事というと受け身の姿勢の人が多く、コトが起ってから行動し、コトを起こした人を攻めたりするところをよく見たり聞いたりしました。

で、そんなことをして会社がよくなるのでしょうか？

もしかしたら抑止効果はあるかもしれません。

で、会社はよくなるのでしょうか？


私はそうは思いません。


人事も受け身ではなく、先頭切って会社のビジョンに向かって目標を達成し、業績に貢献しなければいけないと思います。ではなく、しなければいけないのです。


先日、韓国企業のサムスンに関する記事を読んでいると、こんな内容のことが書かれていました。

『サムスンは人材育成を最重要戦略の一つとして位置づけており、旗振り役となる「サムスン人力開発院」もグループ会長室の直属組織。予算を含めて大きな力をもっている。』


つまり、サムスンは「ひとづくり」に真剣に取り組んでいる。

昔、日本が取り組んでいたことをサムスンは今やっているのだ。



変化、変革を求められる市場環境の中で、日本企業の人事は受け身ではなく、営業よりも先頭に立ち、自ら積極的に、能動的に思い切った行動を求められており、世界から試されています。



歯がゆい思いをする前に、固定概念を打ち破り、前に進まなければいけませんね。

ソーシャルメディア時代のCI

CI　＝　コーポレートアイデンティティー（corporate identity）


企業の特徴や個性をはっきり提示し、共通したイメージで顧客が認識できるように働きかけること。構成要素としては、社名、ブランド名称、ロゴ、コーポレートカラー、スローガン、コンセプトメッセージなどがあげられる。これらは、あらゆるコミュニケーションチャネルにおいて統一使用されることで、自社のイメージを形成していく。




上記の文章は、辞書で調べたCIの意味です。つまり、CIとは、外観だけでなく、内面にいたるまで企業の価値やイメージを統一させる考え方といえます。
しかし、中小企業においてはCIの考え方を導入している企業はまだまだ少なく、導入していたとしてもロゴやコーポレートカラーを見直しただけの、見た目の変化のみになっているところが多いような気がします。


そんな状況の中、ソーシャルメディアが普及してきていることによりCIの考え方も新しくなるのではないでしょうか。
これまでの顧客接点だけでなく、ソーシャルメディアを介した顧客接点が増えるということは、全ての顧客接点で、コンセプトに基づく統一されたブランド体験を提供しなければいけません。
また、顧客接点が社員個人に増えることになるので、自己判断でCIを表現していかなければいけない場面が増えることになります。
結果として、それができてはじめて、顧客がブランドに共感する可能性が増えるのではないでしょうか。