位置づけマップ

日頃のメディア対応時に、”位置づけマップ”を活用していますか？

これは自社の強みや業界内での位置づけを理解頂くために非常に有効なツールです。新規の記者の方への説明、理解促進に効果を発揮する他、これまでお付き合いのあった記者でもほんの部分的にしか理解されておらず、会社としての強みや業界での位置づけなどまで理解されているとは限りません。

その際に、位置づけマップを作成しておくと、自社の強みを理解頂くだけのみならず、競合他社の状況も併記できることから情報に信憑性が付加され効果的です。

そこで大事なのは、”なにを軸にするのか”ということ。お決まりの売上高や経常利益などであれば、マップに示す前に勝負がついているというのが殆どだろうと思います。この場合のマップ作りは自社の強みを浮き立たせ、かつ位置づけを明確にする、そして信憑性のある情報発信ですので、勝てる情報をだすことが必須です。

会社全体でなく、特長ある新商品、特長ある取り組みで比較することが重要です。

幾ら特長があっても比較するものが無ければ浮き立たず、また自社の情報だけでは信憑性もありません。

日頃は口頭だけで説明されていることも少なくなく、やはり視覚でも理解頂くためにも是非マップ作りをしてみては如何でしょうか？

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広報部は雑種

広報部とひとことで言っても様々な方が在籍しています。

新卒で広報部に配属されて永年広報部勤務というケースは極めて稀であり、ローテーションで広報部に転属になることが多いのではないでしょうか。

つまり広報部にはさまざまな部門の出身者の集まりであると言えます。

これには”強み”の部分と、”弱み”の部分が混在します。

強みとしては、各部門の経験者がいることからその出身部門との人脈、情報ルートが活用できる他、自身の経験も含めて出身部門の案件では自身の言葉で話ができるということは非常に大きな強みと言えます。

そして各部門からその様な経験者が集まっていることで、情報収集力も向上し、また説明力向上にも寄与していると言えます。

その反面、多くの経験、多くの想いが混在していることでのデメリットも存在します。

やはり各自の部門での経験年数が多いほど、自身の会社と言えども出身部門を中心に考えてしまいがちです。つまり同じ広報部内で多くの異なる会社のイメージが存在することになります。

例えば、複数いる広報部員の方それぞれに”御社の会社の強みは？”と問うと、やはり様々な意見が出てくることが少なくありません。

広報部門が雑種であることを強みにするためには、想いや考え方などの統一を図っていくことが重要と言えます。この作業を放置しておくと、それぞれの部員が違った想いを持ってバラバラな会社のイメージを発信していることになります。

一度部員を見渡し、振り返ってみては如何でしょうか？

また一人広報の場合は、自身の感覚や想いが偏っていないかというチェックを時々行うことをお勧めします！

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外資系企業、発表時の留意点

外資系企業にはリリースや取材などでの発表時に特徴的な留意点があります。

それは”英語の多用”です。

”外資系企業”や”グローバル”などという立ち位置をアピールしたいのであれば、英語の多用は雰囲気が出て効果的と言えますが、実際の”記事化”という点で受け手の立場では下記の問題が発生します。

・読めない、意味が解らない・・・注意力が散漫になる・・・興味が無くなる

・記事の基本はカタカナ。その際、英語表記のままであれば表現にバラツキが出る

・ブランド名などであっても日本語併記がなければ書かれない可能性がある

・意味が解っても自身の読者向けの表現がみつからなければ記事にはされない

・横文字は縦書きの新聞には嫌われる・・・記事化の阻害要因

・理解頂きたい、記事にして欲しいという姿勢が感じられない

英語圏の役員の方が会話の中でつい英単語が多くなってしまうことは致し方ないことと言えますが、事前に資料を作る時間があるのであれば、少なくとも日本人の記者は当然のこととして、日本人の読者を意識した資料を作る必要があります。それは自身の読者にどう伝えるかを考えて聞いているのが記者だからです。

また外資系企業でも日本人社員にも拘らず、英語を多用する方が少なくありません。日頃の業務で英語を使われているという環境は理解できますが、”伝える力””伝える姿勢”という点で問題があります。

メディア対応をする際は、是非とも直接伝える記者に対してだけではなく、”読者”へも伝えること意識し不要な英語表現は控えることをお勧めします。

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