評価されて初めて価値が出る

自身にとってどんなに価値があるものでも、周囲が評価しなければ価値があるとは言えない。また自身にとって価値があればある程、その説明に力が入るのか、自己満足で終わってしまうことが多い。

自己満足で終わってしまう人の説明は、自身の中での価値観でしか表現出来ていない事が多い。その様な説明の場合、力説すればするほど、自己満足の度合いが増すだけで、逆に理解を得られなくなってしまう。そのモノについての説明をしたい、というのではなく、単に自慢がしたいのだと思われてしまってはその際に説明が伝わらないだけではなく、信用までも失ってしまう。

自身や社内での位置づけや”想い”というのは、もちろん重要な視点であり価値ではあるが、相手に”価値”を理解頂くためには、客観的視点、社会的意義などを先に説明することが重要であろう。相手の理解の入口に入れたら、自身の想いなども聞き入れてくれるだろうが、自慢話だと入口が開かれることはないだろう。

また共感を得るための説明が大事であるとの話を耳にすることがあるが、”共感の押し売り”もご法度ではないだろうか。”ねぇーそうでしょ、そうでしょ！”と強要されて共感を得られるだろうか。

相手に理解されるためには、自身の中での価値や位置づけを強要するのではなく、まずは客観的な評価や社会的位置づけなどを説明の上、相手の”理解の入口”が開かれたことを確認することが必要なのではないだろうか。

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安易な社内調査はご法度

たびたび行われることではないが、広報業務の一環で、社内の意識調査や社内報関係、また中長期経営計画の策定などで、社内調査を行うことがある。その内容は単なる意見やアイデアの募集、アンケートから本格的な意識調査などさまざまである。

そもそも広報手法としの１つに調査発表というものがあり、主に外部の方に対して調査を行い、その結果を発表するというものだが、調査対象に既存の顧客や潜在顧客も含まれている可能性もあるだけでなく、今まで接してこなかった層も含まれる場合も少なくないため、第一印象という意味でも最善の注意を払う必要があるのは言うまでもないことでしょう。

反対に社内調査の場合、当然のことながら対象は社内であり身内でもあるから容易にできるだろうと思いがちだが、じつは対外的な調査以上に配慮する必要がある。失敗した場合のリスクは、社内向けの方がはるかに大きいとも言えるのだ。

社内調査で一番重要なのは調査結果がどうであったかではなく、その後の対応である。

調査には記名式か無記名かなどあるが、何れにしても自身の会社に対する想いを書く訳であり、また場合によってはリスクを承知の上での場合もある。

これに対して会社側は、単に意見を集計しました！だけでは済まされない。仮にそれだけで終わった場合、会社に意見を言ったところで何も反映されない、つまり言っても無駄となり、失望感だけが残ってしまう。そうなれば二度とアンケートなどに協力しなくなるばかりか、会社に対する帰属意識にも影響を及ぼすことになる。

また調査をきっかけに不満分子が結合し、個々に潜在していた”ガス”が噴出するというリスクも十分に認識しておく必要があるだろう。

良かれと思ってやるにしても、逆に社内の士気低下につながってしまう場合もあることから、十分に調査結果後の対応を含めて検討の上で調査を実施すべきであろう。また一気に全社員向けに調査を行う前に、数名のキーマンにヒアリングなどを行い、状況判断した方が無難だ。

理想を言えば、日頃から様々な現場や世代の人とコミュニケーションを図り、常に会社の健康状態を把握する、或いはどんなガスがどこで発生しているのかなどを把握しておくのが重要ではないでしょうか。

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通訳同席時の取材対応時間

日ごろから通訳同席の取材を行われている方にはなんでもない話であるが、余り経験がない方だと結構トラブルが多い。

一般的な取材時間は、約１．５時間というお話を以前致しました。また予備時間も含めて２時間はスケジュールを空けておいた方が記者にとっても、取材対応者にとっても必要かと思います。

さて通訳をつける場合、単純に時間は２倍必要と考えておいた方が無難でしょう。３時間も？と思うかもしれませんが、内容によっては足りない場合もあります。取材の内容次第ですが、少なくとも２時間は見ておくべきでしょう。

よくあるのが、外資系企業の本国のTOPや、日本企業の現地法人のTOPが来日（帰国）する際、午前中は時間が取れるから効率的にメディア対応をしたいというもの。AM中に３社位アポが取れないか。AM8:00からでも時間は取るよ、と本人はホテル暮らしだから楽であるが、呼ばれる立場の記者にとってみればとんでもない話。

もちろん、「夜討ち朝駆け」の対象となり得るネタがある、もしくは意中の人であれば記者も対応するだろうが、こちらからネタや切り口を提案して取材を誘致する場合は、記者に対して失礼な話しであろう。

この様な場合は、１社に絞るか、どうしても複数のメディアに拘るのであれば、複数社に対するレクチャー（説明会）を行う方が望ましいでしょう。

その際も、カギとなるのはやはりニュース性であり、十分に検証した上で対応すべきと言えます。

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