名作米ドラマ「マルコム in the Middle」が日本でも配信！！

 

 

2000～2006年に放映された米国の大ヒットコメディドラマの「マルコム in the Middle」。日本でもFOXで観れたが、DVD化も一部のシーズンのみで、配信もなかったのだが、いよいよ日本でもディズニープラスで配信がスタート！おまけに一部を除きオリジナルキャストでシリーズのその後を描くニューシーズン（４話完結）も公開！

 

私が中学生ぐらいのときに英語の塾の先生にオススメされて観始めたのだが、本当に面白い（かなりブラックジョークがきついのだが）。今思い返すと、当時ジェシカ・アルバ主演の「ダークエンジェル」や「パパにはヒ・ミ・ツ」「恋するマンハッタン」などの海外ドラマをテレビで観て、アメリカ文化や英語に興味を持ったんだった。「マルコム in the Middle」は特に好きだった。ただその後、録画したDVDも捨ててしまい、ネット配信もなく観る機会がなかったのだが、あれから20年ほどが経過してネット配信がスタートということで感無量である。ただかなり出来栄えが良かった日本語の吹き替え版がないのが残念。とりあえず、第7シーズンは実はまだ未視聴だったのでこれから観ようと思う。

 

主人公を演じるフランキー・ムニッズはもちろん母親役の ジェーン・カズマレック、父親役の ブライアン・クランストン、長男役クリストファー・マスターソン、次男ジャスティン・バーフィールドなど懐かしい面々が顔をそろえた。ただ四男役のエリック・パー・サリバンはすでに役者を引退し現在は南カリフォルニア大を経てハーバード大学院に通っており代役のカレブ・エルスワース・クラークにて登場。

 

早速ニューシーズンを観たのだが、約20年が経過しているので、やはり老けてますね・・・。そこそこ面白かったのだが、やはりマルコムは子供だからあのクレイジーさが受け入れられたのであって、初老のハルとロイスには哀愁が漂い、もう良い歳した兄弟たちのドタバタはもはや狂気でしかない。３話目のハルの妄想は精神状態を深刻に心配になるレベルであり笑えなかった。海外のレビューサイトのRottenntomでも、一般レビュワーの2000～2006年放映のシリーズは支持91％であるが、今回の復活版シリーズは支持73％しかない。ちょっと微妙という人が多いのだと思う。マルコムのその後が描かれて良かったと思うが、あえて復活させなくても良かったのでは？とも思う。

「2030 来るべき世界」（エマニュエル・トッド）

 

 

2025年の朝日地球会議での講演・対談などから抜粋し、加筆・修正のうえ、まとめた一冊。パワーポリティクスに再帰した国際社会、AI時代の民主主義などについて、専門家が分析している。６割ぐらいはエマニュエル・トッドが占めている。その他、オードリー・タン、モニカ・トフト、佐橋 亮×錦田愛子×望月洋嗣の鼎談などが収録されている。本書にも収録されている講演（2025年）で、エマニュエル・トッドはアメリカについて「ベネズエラを攻撃するかもしれません」（p.31）と指摘している。ソ連崩壊、アラブの春、英国のEU離脱、リーマンショックなどを予見してきたトッドの鋭い先見性が本書でも光っている。

 

本書ではトッド氏は、宗教の衰退とニヒリズムという視点を紹介している。宗教は徐々に世俗化していくが、カトリックは宗教性が喪失しても、美しい宗教芸術は残り、美という感覚は残るが、しかし神と人間というシンプルな構図のユダヤ教やプロテスタンティズムだと、宗教が無くなるともはや社会規範が空洞状態となり、ニヒリズムに陥っていくという。特にこの傾向が顕著なのがアメリカなどの核家族・個人主義の国だという。宗教的な信仰や道徳を人々が共有することがなくなり、人々を統合する価値観が消滅したことで、個人がバラバラと存在するだけになってしまっている。宗教の道徳や倫理を喪失した結果として刹那的享楽性と好戦性の傾向が強まっているのではないか。

 

トッド氏の指摘は鋭く、アメリカとロシアを比較すれば、ロシアのほうが悪いと考えるかもしれないが、犯罪率が高く、医療へのアクセスが所得で制限され、人種差別も根深く残り、薬物が蔓延しているアメリカのほうが不安定なのだ。経済制裁でロシア経済は破綻すると思っていたが、実際には破綻しなかった。そもそもロシアは資源も豊富であるし、中国は反欧米、インドも中立であり、中東諸国・アフリカ・南米などにもロシアサイドの国は散見され、欧米諸国以外と貿易すれば経済力は維持できるのだ。それに滑稽なことにロシアの資源供給が制限されて、最も困ったのはドイツだった。アメリカもGDPでみれば大きな経済規模であるが金融等で実在の財ではなく仮想的な富であり、生産力は弱く、”砲弾の作れない超大国”とトッド氏は表現する。欧米諸国は認めたがらないが、もはや獲得領土からするとウクライナ戦争はロシアの勝利といっても過言ではないのだ。

 

トランプの発言には一貫性がなく、二転三転しており、非合理的である。トランプの側近は富豪ばかりであり、もはや民主制ではなく寡頭制である。金融が幅を利かせているため、製造業は衰退しており、”虚構の富”でGDPは大きくなっているだけであり、いつまでも続かないだろう。実際、経済学者の中にもドル覇権も2030年前半に終焉するという意見も散見される。トランプ大統領はイランの次はキューバを攻撃するとの指摘もあるが、もしかしたら対象は北朝鮮になるかもしれないし、台湾有事に乗じて中国と戦争するかもしれない。2029年までトランプ大統領の任期は続くが、国際政治経済がどうなるのか合理的には予想がつかない。ただ１つ言えるのは、米国覇権は揺らぎ始めているということだ。

映画「マーティ・シュプリーム 世界をつかめ」

 

 

第98回アカデミー賞で主要4部門を含む計9部門にノミネートされたが無冠に終わったティモシー・シャラメ主演の映画。なお、ゴールデングローブ賞等では主演男優賞を受賞している。

1950年代を舞台に、実在のアメリカの卓球選手マーティ・リーズマンをモデルにした作品。実話ベースかと思ってみていたが、あまりも素っ頓狂な出来事の連続で、壮大な脚色と創作がされていることが分かって、逆に安心して観れた。すごい面白かった。アカデミー賞では無冠だったのが残念だが、人種ネタとかが尾を引いた感がなくはない。

（一部ネタバレ有り）
卓球選手のスポコンかと思ったら、破天荒な主人公のドタバタコメディ。金がなくて金策に走りまくる主人公が真面目なのにあまりにも滑稽で笑ってしまう。ドタバタコメディも本気なのに、アクションぽいシーンがあったり、ハラハラするスポーツの対戦があったり、本当に多彩な魅力が詰まった作品だった。

ティモシー・シャラメは、優男なイメージだが、本作では過活動で倫理観がない主人公を熱演しており、「君の名前で僕を呼んで」「DUNE/デューン 砂の惑星」「名もなき者」などで見せる表情とは全く違う役を演じきっている。この演技の使い分けはあまりにも見事だ。

何気に本作では日本がよく出てくる。というのも、主人公のライバルが日本人で、上野でも撮影されているからだ。ちなみに、日本人役エンドウを演じるのはトヨタ自動車所属のガチの卓球選手の川口功人選手（東京デフリンピック銅メダリスト）である。この川口選手が、寡黙な侍のようで、すっごいカッコいい。このリベンジマッチは実際の出来事がモチーフだが、実際は大阪で開催されたそうだ。

本作は日本もよく登場するのに、そこまで日本で話題になっていないのは、第二次世界大戦直後が舞台で、英米目線で敗戦した日本が登場するからだと思う。日本を悪く描いているシーンはないが、戦中に対立関係だったのは歴史的事実でありそれを踏まえて描かれている。また、ユダヤ人ネタも盛り込まれており、その問題に疎い日本人にはウケが悪いのだろう。ピラミッドの破片をお土産にして、「我々の先祖が作った」といわれても、大半日本人は「？」だろう（ユダヤ人はエジプトで奴隷で、それを解放したのがモーゼなのだ）。

終盤はよくあるご都合主義の展開だったが、それゆえの安定感もある。どこまでもティモシー・シャラメの独壇場という感じ。スポコンファンには肩透かしだろうが、シャラメファンやアメリカンなブラックユーモアやアイロニカルな笑いが好きな人にはたまらない作品だと思う。

 

★ 4.3 / 5.0

大富豪ランキング発表。イーロン・マスクが133兆円で首位！？

米経済誌フォーブスが11日までに発表した2026年版の世界長者番付で、米実業家のイーロン・マスク氏が2年連続で首位となった。総資産は前年比2.5倍の8390億ドル（約133兆円）に急拡大した。同氏が率いる電気自動車（EV）大手テスラの株が急騰したことや、今年にも株式上場が想定される宇宙開発企業スペースXの企業価値が膨らんだことが背景にある。個人資産が8000億ドル台に到達したのは史上初となる。（中略）資産10億ドル以上の富豪は3428人と、前年から400人増えた。ー 日経新聞

 

私が子供のころはビルゲイツが世界一の大富豪で、総資産５兆円ですごいといっていたと思うが、イーロンマスクの総資産がいよいよ100兆円を超えたそうだ。日本は落ちぶれたとはいえ、世界第４位の経済強国だが、国家予算は120兆円ほどであるから、イーロンマスク氏の個人資産は、日本の国家予算を上回る。1000億ドル以上（約15～16兆円以上）を超えるのは世界で20人おり、10億ドル以上（1500-1600億円以上）の富豪は3428人いるそうだが、10億ドル以上を保有しているのは世界人口の上位約0.000042％にあたる。

 

ちなみに、1987年にフォーブズが大富豪ランキングを発表したとき、トップ10のうち６人が日本人で、１～４位を日本勢が独占していた。その時の堤義明氏の総資産は200億ドルで、今の為替で３兆円程度だった。その後、堤義明氏は４年間、世界首位を維持していたが、その後、バブル経済が崩壊。1997年には世界大富豪トップ10から日本人の名前が消滅。2000年に孫正義が世界8位に登場するが、それ以降は日本人の名前は見られない。こうしたデータは、90年前後、ジャパンアズナンバーワンといわれて、日本経済が輝いていたことを示しているが、その後の日本経済の低迷をも雄弁に物語る。円安によりいまや日本の一人あたりGDPは、韓国・台湾を下回り、東欧諸国と変わらない水準にまで落ち込んでおり、老衰国家となってしまった。40年弱でここまで落ちぶれるとはだれが予測しただろうか。

 

それにしても経済格差が凄まじい。世界不平等レポート2026によると、「上位0.001％（6万人未満の富裕層）が、世界人口全体の下位半数の資産の3倍を保有、そしてほぼ全地域で上位1％が下位90％を合わせた資産を上回る資産を持つ」（LINK）。正直、こうしたグローバル経済における経済格差が広がる中で、日本は落ちぶれている。一人当たりGDPでは台湾・韓国に追い抜かれ、一人当たりGDPでは世界30位未満になってしまった。国の経済規模でみても、インドに追い抜かれ、世界第５位にまで後退する。なお、「子ども・子育て支援金」の徴収が2026年4月分から開始されるので、さらに手取りは減少し、消費活動にはマイナスになる。まだ大丈夫と思っていたのが、いよいよダメになってきた。

英国貴族院、世襲貴族の議席はゼロに。

イギリス議会の上院（貴族院）は10日、世襲貴族の議員を廃止する法案を可決した。これによって、世襲貴族が自動的に議員を務めるという数百年前からの伝統が終わることになる。上院の世襲貴族議員を全員廃止する政府案については、根強い反対もあったが、政府が妥協案を提示した結果、上院は「上院（世襲貴族）法案」を可決した。貴族の位を世襲で相続した人が自動的に上院議員を務める制度は、1999年に当時の労働党政権が大幅に改革し、世襲貴族の議席のほとんどが廃止されていた。残っていた世襲貴族議員92人の議席が、今回の法律で廃止される。― BBC

 

英国では、世襲貴族が、国会の上院（貴族院）で世襲で議席を有しているというと驚くかもしれないが、現時点では世襲で議席を有している。もともと貴族院では、英国国教会（聖公会）の高位聖職者と、世襲貴族（男性）のみが議員になれたが、1958年に保守党首相ハロルド・マクミラン（ストックトン伯爵）により一代貴族法が制定され、男女問わず一代に限り貴族院議員に登用できるようになった。例えば、元英国首相のマーガレット・サッチャーも首相退任後に女男爵となり貴族院議員になり、ボリス・ジョンソン元英国首相の弟もジョー・ジョンソン男爵（一代貴族）として貴族院議員であり、デーヴィッド・キャメロン元英国首相も政界復帰の際に男爵（一代貴族）になり貴族院議員となっている。

出典：LINK

 

労働党の躍進等もあり、20世紀初頭から改革が叫ばれていたが、大きく動いたのはブレア政権（労働党）下であり、1999年の貴族院法で世襲貴族の議席を大幅制限したことで、身分制議会から任命制議会の色が強くなった。また、専門性がある人を一代貴族として貴族院議員とするため専門性が確保されるようになった。その後、貴族院改革は停滞していたが、今回、スターマー政権（労働党）が世襲貴族議員の全廃法案を提出し可決したことで、世襲の貴族議員は消滅することなった。そもそも、貴族院は定員すらなく、貴族院議員は829名であるのに、英国国民が直接選出した下院議員数は650人しかいないことを考えると、国民の意見を国政に反映させるという観点でみれば、異様な規模だった。これが長らく改革されてこなかったというのが驚きである。

 

日本の感覚だと、世襲というと、親から地盤を引き継いで当選する世襲議員を想像するが、これは選挙によって選ばれているので、英国の世襲貴族が貴族院に自動的に議席を有することとはわけが違う。日本では敗戦し、GHQの改革で財閥は解体され、華族制も廃止され、莫大な相続税を課されたことで上流階級は崩壊した。結果、日本の歴史に名を刻んだ五摂家・大大名家・財閥家などの名家も、表立って名を聞く機会は少ない。一方、英国は世界大戦を二度潜り抜け、世襲貴族制を維持している稀有な国であり、上流階級が歴然と存在している。ユーラシア大陸の隅っこにある島国同士ではあるが、日本は総中流社会として発展したので、対比的である。

 

さて、英国の話に戻るが、貴族院に世襲貴族がいないのだとすると、すべての議員が一代貴族ということとなる。そうなると、一代貴族に任命し、貴族院議員とする必要性があるのだろうか。貴族に任命して貴族院議員とならずに、平民として上院議員のようなかたちで職務にあたればいいだけだろう。今回の改革が貴族院の性質にどのような影響を与えるのか、今後の動向が気になるところである。

 

余談だが、今回、世襲貴族としての議席を喪失する貴族院議員には、歴史上に名を刻んだ人物の子孫も多い。例えば、第9代ウェリントン公爵チャールズ・ウェルズリー卿がいる。初代ウェリントン公爵は、1815年のワーテルローの戦いにおいて、ナポレオンを打ち破った軍人として著名である。第9代ウェリントン公爵夫人であるプリンセス・アントニアの両親は、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世の孫であるプロシアのフレデリック王子と、第2代アイヴァーン伯爵令嬢のブリジッド・ギネス令嬢（ギネスビールで有名なあのギネス家である）である。

 

他にも、第7代ソールズベリー侯爵ロバート・ガスコイン＝セシル卿も世襲貴族としての議席を失う。第3代ソールズベリー侯爵は、三度にわたり英国首相を歴任したが、ボーア戦争をはじめとする帝国主義外交を行った。日本とは日英同盟を締結した首相としても知られている。セシルというと、国際連盟創立者の一人でノーベル平和賞を受賞したロバート・セシル（初代セシル・オブ・チェルウッド子爵）を知っている人もいるかもしれないが、第3代ソールズベリー侯爵の三男にあたる。

 

英国を知るには貴族の知識は必須だが、日本では貴族制への理解が恐ろしく乏しい。今回の英国貴族院改革もほとんど取り上げられていないのは残念なことだ。なお、英国貴族の基礎知識であれば、次の新書を推奨したい。