上場企業社長の出身大学上位30校は？

少子化が進み小・中学校の在学者数が過去最少を記録する一方で、大学の在学者数は年々増加傾向で推移している。文部科学省によると、2019年度の大学（学部）進学率は前年度を0.4ポイント上回り、53.7％と過去最高を記録。大学学生数も291万8668人となり、前年度と比べ約1万人の増加となった。また、学生全体に占める女性の割合は45.4％と過去最高を記録しており、10年前、20年前と比べて、男女ともに大学への進学が一般的になりつつある。 こうしたなか帝国データバンクは、2020年6月時点の企業概要ファイル「COSMOS2」（約147万社収録）から企業（個人、非営利、公益法人等除く）の社長出身大学データを抽出。約27万3000人の出身大学をランキング形式で集計した。-- 帝国データバンク

（出典：LINK）

TOP15校でみてみると11校が私立大で４校が国立大、東京の大学が10校で関西の大学が５校である。東京の上位私立が優位だが、これは東京に大企業本社が集中しているから必然的であるが、これは逆に日本財界の中心は東京であり、上り詰めるにはやはり東京に出ないとならない現実を示唆している。ＴＯＰ３０までみても、47都道府県ありながら日本経済を支える上場企業社長の出身大は、東京・横浜・大阪・京都・神戸・札幌・仙台などの七大都市に密集している。

当然、こうした人数で見た場合は大学の母数や学部構成もものをいう。日本大がこうしたランキングで上位なのは単に学生数が多いというのも当然の意見だ。一方で、慶応義塾大の学部生数は、名古屋大の2.93倍だが名古屋大出身の上場企業の社長数を2.93倍してもせいぜい64人で慶応の272人には遥かに敵わない。これは慶応がそもそも経済学に力を入れている経済学の名門であり、やはりビジネスを目指す人は慶応を志向する傾向があるからだろう。一方で国立大は地元の役人、研究者、教員などの育成に主眼をおいている場合が多く、ビジネス界隈では存在感が薄い。

東京に住む実業家などは小学校から私立の早大・慶応・青山学院・学習院・立教・日大・成城などの総合学園に通わせて大学までエスカレーターで進学させて世襲させることもあろう。関西では同志社・関学・甲南がそれにあたる。これはある意味で日本社会の上流層が学歴的に固定化されていることを示唆している。しかし、これらの学校が富裕層に魅力にうつり、支持されているというのもまた事実なのである。富裕層はなぜそれらの学校を好むのだろう？

ちなみに、学生数が6000人強ながら上位にランクしている一橋大は商科大の伝統ゆえだろう。1.2万人の学部生の上智大が、学部生9000人程度の学習院大の後塵を拝しており、上智大の学部生数は青学・立教の７割ほどだが、上場企業の社長数では４割程度にとどまるから上智大は噂にたがわずビジネス界では弱いようだ。上智大の主力は外国語学部はじめ人文科学系であり、経済人の育成に力を入れていないということだろう。天下の東大もビジネス界だと早慶に人数で押されているが、東大は研究者・官僚などの育成がそもそも目的だったためである。

ちなみに、日本だとマンモス大はよくない、少人数教育のほうが面倒見がよいから良いという人がいるが、そもそも日本のように数千人規模の単科大が乱立している大学はあまりない。米国も学費の高い私立やリベラルアーツカレッジは小規模だが、税金で運営されている州立大は大規模だ。そのほかの主要先進国でもパブリックの大学で日本ほど競争力のない小規模校が乱立している国はない。

なお、大学の規模が大きいこと自体が実績を上昇させる要因となっている可能性はある。つまり、大規模校において様々な人がいるという環境が社会性を育み、また競争を生じさせて向上心を生み出し、また卒業生ネットワークによる便益もある。田舎でのんびり過ごすのは人生としては快適かもしれないが、上場企業で上り詰めるなどの競争的な環境には有効ではないのだ。東京や関西などの大都市において世界標準スケールの大学で切磋琢磨することそのものに意味があるのかもしれない。

「近代建築で読み解く日本」

近代建築で読み解く日本 (祥伝社新書)

当方は理系だったら建築を専攻していたと思うぐらい建築が好きだ。日本は地震が多かったために頑強な建築が必要であり、また山に覆われた国ゆえに木材が豊富であり、建築技術が非常に発達した。建築界のノーベル賞こと「プリツカー賞」では日本人が受賞者数で米国と首位争いだが、日本の建築家の水準の高さは長年蓄積された技術があるためだ。

現在でこそ日本の建築は洋風のものやモダンなものが多いが、当然に江戸時代は日本家屋しかなく、それが明治期に西洋建築を学ぶ中でどんどん西洋化していったのだ。当初は港町だった横浜などで洋風建築ができ始め、地方の宮大工たちは見よう見真似で西洋風の「凝洋風建築」をつくっていた。それが徐々に西洋から建築家を招いて本格的な西洋建築も建設されるようになり、帝都東京も近代都市にふさわしい建築が立ち並ぶようになる。当初の計画だと、東京はパリ・ロンドンのようなバロック建築都市を目指しており、ベックマンなどに起案させたが、費用面などでとん挫してかなり縮小したかたちで実行されたそうだ（法務省の建築にそれをみることができる）。ベックマンの案が実行されていたら東京はパリ・ロンドンのような重厚な都市になっていただろう。当然、西洋建築一辺倒への反動や日露戦争勝利による国威掲揚および第一次世界大戦での西洋の没落は、日本建築を取り入れる機運となり、西洋建築の土台に日本の瓦屋根を乗せた「帝冠様式」も誕生する。

本書で最も読みごたえがあるのが国会議事堂の中央の上部がなぜピラミッドなのかという点である。言われてみれば不思議なデザインである。国会議事堂の案は、コンペで入選した案をベースにしているが、ピラミッドの意匠はない。建築史家だった故鈴木博之の説を引用する。、あの意匠は「マウソロス廟」（鎮魂と安置の場）であり、当時の建築では韓国で暗殺された伊藤博文の銅像の意匠に採用されているという。その意匠は、建築家武田によるものだが彼の父は法律家であり、日本国憲法の起案者の一人は初代総理大臣だった伊藤博文であり、父の仕事の原点に伊藤博文がいたのである。そんな政治家伊藤博文は韓国で暗殺されてしまった。そんな建築家武田の弟子ともいえる吉武が、国会議事堂にマウソロス廟の意匠を反映させたのではないかというのである。つまり、国会議事堂のピラミッドは、内閣総理大臣の伊藤博文への鎮魂と、政治家たるもの命を賭して政務を全うすべしというメッセージが込められているというのである。この説はかなり説得力があると思う。なお、繰り返しになるが元ネタの記事は、鈴木博之「マウソロスの墓と伊藤博文ー議事堂の屋根の隠された意味」（ポーラ文化研究所）である。故 鈴木博之先生の著書はいくつか読んでブログでも記事に書いたが（「都市のかなしみ」「東京の地霊」）、名著なのでぜひ読み継がれてほしい。

第一次世界大戦の後、昭和初期、建築は全体主義の荒波に飲まれていく。スターリンやヒトラーなどの独裁者は全体主義を支えるために建築を利用し都市計画を立てていたのだった。日本でも例外ではない。しかし、日本は敗戦を迎え、天皇は人間宣言をし全体主義と都市・建築との結合は終焉する。そんな戦後日本では「ゴジラ」がヒットするが、これは著者はゴジラのことを戦争で亡くなった英霊とみる。英霊の怒りは近代文明である帝都を襲い、英霊の遺骨収集もままならない政治への憤怒として国会議事堂をゴジラは破壊するのだ。しかし、それでも現人神と信じていた英霊たちの魂であるゴジラは皇居には向かわず、ゴジラは海に帰っていくのだった。当然、ゴジラ製作者がそこまで考えていたとは思えないが、当時の鬱屈した市民感情がゴジラによってよく表現されていたのでヒットしたというのはあながち間違いではないだろう。

本書はなかなか読みごたえがあるが、戦後の建築は射程に入っていない。ぜひ戦後の丹下健三・黒川紀章・安藤忠雄やメタボリズム都市などの発展をも読みたかった感はある。ただここまでわかりやすく建築と歴史を紹介した本も珍しい。ぜひ入門書としておすすめしたい一冊だ。

韓国イースター航空、経営破綻が確実化

韓国の航空業界で5位のイースター航空が清算手続きに入ることになり、職員1600人余りが大量失職する危険にさらされている。社員たちは経営悪化を機に6カ月間も給料をもらえないありさま。従業員だけでなく、機内食や掃除サービスなどの協力会社まで考慮すると、イースター航空の清算で職を失う人々は数千人に達する。破たんの背景にあるのは政府が主導した「反日不買運動」。文在寅政権初の生け贄とも称される今回の一件から、経済政策の「自爆」について綴る。-- デイリー新潮

韓国、航空業界5位のイースター航空が破綻　文在寅政権「反日不買運動」で初の生け贄｜ニフティニュース

「NO JAPAN運動」に続く「コロナ禍」が要因で韓国経済の苦境がいよいよ顕在化してきた。済州航空が買収を断念したことからイースター航空の経営破綻がほぼ確定したのだ。韓国は国土面積は日本の４分の１しかない小さな国である。首都ソウルからプサンまでは高速鉄道で２時間半程度なので飛行機の需要はあまりなく、飛行機でないといけないのは済州島への渡航の際ぐらいだろう。これに比べると南北に長い日本は国内線の需要もそれなりに大きい。韓国の人口は日本の４割程度しかなく一人当たりGDPも日本より低いので韓国は内需に乏しい（ちなみに、人口が１憶人を超えてかつ一人当たりＧＤＰが３万ドルを超えるのは世界広しといえども米国と日本だけである）。内需に乏しい韓国経済は、否応なく貿易や海外市場頼みの経済とならざるを得ない。ここ十数年において、韓国はグローバル化の波に乗りグローバルサプライチェーンを構築し経済的に急成長をしたが、これがコロナでグローバルな人・物の流れが遮断されて韓国経済は窮地に陥っている。

韓国は戦後に反日が国体と化し、特に北朝鮮出身の文大統領は反日・従北姿勢が鮮明である。おまけに人権派弁護士ゆえに経済音痴ときている。文大統領で韓国経済は大丈夫かと懸念の声は前々からあったが、コロナという悪材料も加わり、韓国経済が危機的な状況になってきた。

航空業界は世界各国で苦境な立場にあるが、韓国は前述のように国内線需要がほぼなくドル箱の日本・中国路線が命綱だった。それがNO JAPAN運動で日本路線が壊滅し、さらにコロナが追い打ちをかけて中国や東南アジア路線も壊滅した。日本は国内線でギリギリ持ちこたえられるが、韓国は国内の航空需要が極めて乏しいので自活は不可能なのである。もはやイースター航空はほぼ確実に破綻するが、問題は韓国のほかの航空会社である。コロナが沈静化するには少なくともあと半年以上はかかるが、それまで韓国の航空会社がもつかといえばNOだろう。NO JAPAN運動から起算するともう１年近く韓国の航空会社は苦境な状況にあり経営は限界に近い。

さらに悪材料なのが徴用工訴訟で差し押さえた日本企業の資産の現金化が可能となる日付が来週に迫っていることだ。現金化した場合、日本政府は「深刻な状況になる」とすでに何度も警告し、報復措置も検討していると報道されている。もし現金化が行われれば日韓基本条約の根底を揺るがすことになり、日韓関係は深刻な事態になるが、韓国側はことの重大性を理解していない。そもそも日本が弱腰外交で譲歩を繰り返してきたので韓国側の対応のエスカレートを許したのが原因だが（「ゲーム理論」でいえば韓国側の行動のエスカレートは不合理ではない）、さすがに外交の前提を毀損することまで手を出すとは正気の沙汰ではない。カントリーリスクが増大すれば日本企業は韓国市場から手を引く。実際すでに日産自動車、ファストファッションのGU、自動車部品のゲイツ（独・日の合弁）、オリンパスのカメラ事業、デサントのキッズブランド「ヤングアスリート」などが韓国からの撤退を決めている。韓国の銀行は脆弱なので、日本の金融が韓国企業に融資しなくなれば一気に韓国経済は資金繰りに苦慮することになるが、韓国側は弱腰の日本がそんなことはしないだろうと楽観視している。

また当然ながら日本企業の撤退で韓国では雇用が失われる。韓国の若年層の失業率はOECD加盟国でも最悪の水準だ。ちなみに、韓国の新率採用された人の平均年齢は驚くなかれ30.8歳である（LINK）。韓国は徴兵制があるので日本より新卒平均年齢が高いのは自然だが、日本のように若手を育てる文化ではないので採用時に求めるハードルが高く、そこに達するまで就職浪人を繰り返す人が多いのだ。結果的に若年層は経済的に不安定であり、また教育コストもやたらと高いので、非婚化や少子化が日本より深刻で、合計特殊出生率は世界でも最悪で１人を割っている。人口置換水準が出生率2.07人だからある世代の子供世代は半分未満の人口になるということだ。このままいけば2100年には人口は半分未満の2000～2500万人ぐらいの小国になる。2040年頃には高齢化率で日本を追い抜く。韓国メディアは「30-50クラブ」という単語を好む。１人当たりの所得が３万ドル以上で人口が５０００万人を超える国のことだ。世界に７か国しかない。米国・英国・ドイツ・フランス・イタリア・日本と、韓国である。しかし、人口でも経済面でも当該クラブからの脱退は近い。おまけに韓国経済の稼ぎ頭の半導体事業なども中国にこれから奪われていくだろう。韓国の国力が現在がピークであり、これからは転落していくしかないのだ。

日本はこんな韓国との良好な関係を諦めて６憶人の市場のASEANや近く世界最大の人口大国になるインドとの関係を重視し強化すべきだろう。幸いASEAN・インドの対日感情は全体でみるととても良い。また、EUから離脱した英国との同盟や、太平洋での安保において豪州との連携強化も想定されよう。事大主義は中国の隷従国だった韓国の伝統だが、いまだに韓国が自立できないのは日本が甘やかしてきたことも一因である。そろそろ韓国を独り立ちさせるためにも日本はきっぱりと突っぱねたほうがいい。日韓関係の曲がり角は来週に迫っている。

弁護士は増え続けるが、裁判件数は伸び悩んでいる。

次のグラフは全裁判所の全新受件数（５年）の推移と弁護士人数を示したグラフである。

H26年と比較してH30年に弁護士数は114%増加した。裁判件数も増加しているが104%しか伸びていない。

仕事はあまり増えていないのに弁護士人数だけどんどん増えているのが次のグラフが示すところである。弁護士業界はジリ貧といわれるが、増えないパイを、増え続ける弁護士が取り合いになっていることは司法統計から明らかである。

現在はコロナで裁判が延期になったりしているが、成功報酬で稼いでいる弁護士には打撃であろう。弁護士事務所は大手でもない限り零細企業のようなものなので経営体力がないので、コロナの影響で廃業する事務所は今後増えるのではないかと思う。特に都心部に事務所を構える弁護士はオフィスコストなどが大きい。

弁護士になったゼミの同期は交通事故を主に担当しているそうだが、残念なことに交通事故は減少を続けている。おまけに自動運転が一般化すれば交通事故は劇的に減る。国交省の見立て（LINK）だと完全自動走行（レベル４）は2025年ぐらいに実現するとみている。遅れても2030年頃には実現するだろう。つまり、あと５～１０年で交通事故に関する訴訟は劇的に減るだろう。さらに刑事事件も減少傾向が続いているので刑事事件の訴訟マーケットも縮減が続く。事件数の減少だけではなく、典型的な訴訟や事件であればAIが答えを導いてくれる可能性も高く、そういった意味でも弁護士は仕事が減り続ける可能性が高い。契約書のチェックだとすでにAIが人間を上回る性能を見せている（LINK）。当然、すべてがAIに置き換わるわけではないが、技術革新が弁護士の仕事を減らす方向に動いているのは事実だ。

結局、東京ミネルヴァ法律事務所は武富士の残党に牛耳られて巨額負債で破産したが（LINK）、困窮した弁護士は今後グレーゾーンに手を出し始める可能性は否定できない。弁護士はこれからなかなか苦境の時代を迎えそうだ。

（統計）

・全新受事件の最近５年間の推移　【全裁判所】（LINK）

・弁護士人数（LINK）

「スーツの神話」

スーツの神話 (文春新書)

現代ではスーツがビジネスパーソンの正装となっているが、スーツが世界的に標準的な正装になるまでの歴史を知るものは少ない。本書はそうしたスーツの歴史を英国のチャールズ２世の服装改革から、ダンディズムの成立、近代化の中での階級闘争から現代的なラウンジスーツの成立を描いている。英国上流階級での服装文化が、近代化の流れの中で中産階級へと広がり、それがホワイトカラーのオフィスワーカーの中で簡略化されていく。スーツが一定の信頼感を与えられるのは、連綿と続いていた正装文化に理由があるという。英国のスーツの歴史はそれなりに興味深かったがやはり日本でのスーツの受容は興味深い。

明治期に和装と洋装でやはり喧々諤々の論争があったらしい。そこで外務卿の副島種臣が、古代中国の故事である「胡服騎射」（趙の武霊王が胡の服装を採用して胡を征服した）の例を出して説得し、西欧列強国と伍していくのには国際的な服装である洋装が必要と説いたという。副島は佐賀藩士であり華族・伯爵に叙せられた。外務卿のほか内務大臣を歴任した要人であるが、書や漢詩にも精通した文人だったという。明治期において故事が教養として重要だったことを知ることができるエピソードである。

ちなみに、副島は日清修好条規の批准に際して中国皇帝に謁見することになり、「三跪九叩頭の礼」（三回ひざまずき、九回頭を地面につける礼）を求められるが、皇帝と外国使節との謁見は「朋友の交わり」であり、跪拝きはいの礼を強制することは、孔子を祖とする儒教の教えに反するとして、かかる礼を拒否し、初めて立礼で謁見したという。教養を駆使して気骨のある外交を行う姿勢は、現代の政治家・官僚にも見習っていただきたい。

ちなみに、「三跪九叩頭の礼」は、朝貢国の義務で、朝鮮王はおよそ250年にわたり中国皇帝にこの礼をしてきた。朝鮮王は明王朝に1393年に権知朝鮮国事に任命されているが、後金（後の清王朝）に侵略され、兄弟の契りを交わす。しかし、野蛮と見下していた後金ではなく尊敬する中国王朝の明に朝鮮はついてしまう。契りを破ったことで朝鮮は再度の侵略を受けるが、極貧の朝鮮は抗えず、「三田渡の盟約」を強いられ、後金（後の清王朝）の属国となるのだった。その従属関係は下関条約まで続く。朝鮮独立の際に、記念として「独立門」が建設するが、韓国人の多くはこの門を日本からの独立を記念したものと勘違いしているから滑稽である。ちなみに、後金（後の清王朝）の属国になる様子は、韓国映画「天命の城」でも描かれている。朝鮮王がホンタイジに九回も頭を地面につけて許しを請うの姿は朝鮮の惨めで悲惨な歴史を教えてくれる。

服装にも歴史がある。現代のに日本人が違和感なくスーツを着ているのは、明治期の英断あってこそである。服装も洋装に変えて近代化の路線をひた走り、日本は国際的な強国へとのし上がるのである。たかがスーツ、されどスーツ。そこには奥深い歴史のドラマが眠っているのである。