ウクライナ問題が始まり、世界的にはコロナ騒動からウクライナ問題にシフトしたかと思ったのですが、日本はダラダラと続いていました。しかし、ロシアへの制裁が本格化し、エネルギー危機、食糧危機が始まったので、日本もそろそろコロナ騒動は終わるかと思いきや、収束に向かうどころか、エスカレートしているように感じられます。ラストスパートなのか？ダメ押しなのか？どちらにしても悪い方向であることは間違いなく、このままでは日本はさらに疲弊してしまいます。
コロナ騒動のブログはあまり書かない積りでいましたが、なかなか収まらないし、日々不安要素は出てくるしで、ついコロナ騒動についても書いていました。
そして、このニュースはかなりショックでした。心配していた事が現実と成ってしまった感じがします。前のブログで「赤ちゃんと子どもを有害なワクチンから守るのは親の責任です」と書きましたが、もちろん、私たち大人と政府にも責任はあります。
子どもは国の宝です。そして、人口減少が進んでいることもあり、このニュースを見たら居た堪れなくなり、またコロナの話題を書いています。
毎日新聞 2022/9/14 20:39（最終更新 9/15 10:06）
亡くなった人の年齢別内訳は▽0歳8人▽1～4歳10人▽5～11歳17人▽12～19歳5人▽不明1人。半数以上は発症日が7月中旬以降だった。
このうち、調査ができた29人について詳細を分析したところ、基礎疾患は「あり」が14人（48％）、「なし」が15人（52％）だった。29人のうち5歳以上で新型コロナワクチンの接種対象年齢だったのは15人で、このうち未接種は13人（87％）、2回接種済みが2人（13％）だった。接種済みの2人は成人向けワクチンが打てる12歳以上で、接種から最低3カ月たっていたという。
死亡に至る主な経緯は、心筋炎や不整脈など「循環器系の異常」が7人（24％）、急性脳症など「中枢神経系の異常」が7人（24％）で、他は多臓器不全や原因不明などだった。医療機関に到着した時点の症状は、発熱や吐き気・嘔吐（おうと）、意識障害など呼吸器症状以外も多かったことから「全身症状の出現にも注意を払う必要がある」とした。
昨年９月に書いた「スパイクタンパクは何が運んでいるのか？」
この記事では、河北新報で報道された記事を取り上げているのですが、内容はワクチン接種後に接種されたスパイクタンパクが、周囲の人に伝染する可能性があること。妊娠中の接種による流産の可能性、授乳による乳幼児への伝染などについて、ファイザーの公式文書にかかれている事を踏まえて注意喚起しています。
「院長の女性は取材に「米ファイザー社の公式文書に、ワクチン接種者が感染源になることを示す記載がある。何か問題が起きてからでは遅い」と説明する。
とありました。
ファイザー治験時の公文書を見ると、ファイザーは治験段階からリスクについて認識していたため、治験者に対して詳細に注意すべき事を書いています。そこには、妊娠している場合の流産などのリスクや、授乳による乳幼児への伝染などについて書かれています。
そして、もっとも気になるところが以下です。
8.3.5.3. 職業性曝露
職業的曝露は、人が試験介入に予定外の直接接触を受けた場合に生じ、それが AE の発生に つながることもあれば、つながらないこともある。このような人には、医療従事者、家族、及び試験参加者のケアに関わるその他の役割 が含まれる可能性がある。
※「 AE Adverse Event ）」とは、医薬品の使用と時間的に関連のある、あらゆる好ましくない、意図しない徴候、症状又は疾病のことであり、当該医薬品との因果関係の有無は問わない。例えば、ワクチン接種後に地震が発生して負傷した場合も、ワクチン接種との因果関係にかかわらず、時間的な関連があるため AE として扱われる。「 SAE Serious Adverse Event 」は重篤な AE をいう 。
（ワクチンの副反応に対する 考え方及び評価について - 厚生労働省）より
前に書いたブログでは、ファイザー社の公式文書の内容を書いていなかったので、今回は最後に該当する部分を載せますので、ぜひ読んでください。
今回取り上げた報道で気になるのは。
※０歳児と２歳以下で亡くなった人の母親のワクチン接種はどうだったのか？
※妊娠中のワクチン接種と、ワクチン接種後の授乳による関係は？
※亡くなった子どもの家族のワクチン接種状況はどうだったか？
ということがあります。
ワクチンのスパイクタンパクの伝染については、免疫学の専門家である荒川央（あらかわひろし）氏も、自身のｎｏｔｅで情報を発信されています。
ワクチンを接種した人がスパイクタンパク質を外部に分泌し、周囲の人間に副反応 (副作用)を他者に起こさせる可能性がファイザー社の文書で指摘されています。実際にワクチン接種者が未接種の家族に副反応を誘発させるケースが報告されています。
そして、今年になってファイザーの機密文書が、裁判所命令で公開されました。
最近私は、大量虐殺、あるいは私が不器用ながら緊急に「赤ちゃんの死滅」と呼んでいるものが、実際に進行中であることを世界に発表するという気の遠くなるような仕事をしなければならなかった。
戦争ルーム／デイリークラウトのファイザー文書研究ボランティアは、高度な資格を持つ医師、看護師、生物統計学者、医療詐欺調査員、研究所臨床医、研究科学者からなる3000人のグループで、ご存知のように、FDAが裁判所に依頼して75年間封印していた55000のファイザー内部文書に何があるかを世界に伝えるために、次々とレポートを発表している。
ファイザーのこの内部文書について、日本政府はまったく検証をしていないのでしょうか？日本医師会や大学などの研究機関も同様です。これだけ副反応報告があり、接種後の死亡者数も１８００人を超えています。今回のように赤ちゃんを含む子どもたちまで犠牲になっています。
今回の赤ちゃんや子どもは「コロナ」で亡くなっており、ワクチンとは関係ないのに、何言っているんだ。と思われるかもしれません。確かにこの報道では「コロナ死」としていますが、ワクチンで生成されるスパイクタンパクは、Covid-19のスパイクタンパクの遺伝子をそのままコードしています。要は同じなのです。さらに、ワクチンはこのスパイクタンパクの生成を制御するコードを持たないので、どのくらい生成されるのか、いつまで生成されるのかも分かりません。そして、今回転載するファイザーの公文書とナオミ・ウルフ博士の記事を読んでみてください。
その他にもワクチンとコロナについては、多くの記事を書いてきましたので、疑問に思われる方は、ぜひ目を通して頂きたいと思います。陰謀論は書いていませんが、記事の中には読む人が「陰謀論」だと思われることが危惧されるモノも在ります。それらは無視して頂いても結構ですが、殆どの記事は医師や専門家の発信している情報を紹介するモノです。
＊ｍRNAワクチンについて本当の専門家による解説動画
＊日本の心臓血管外科医がCOVID-19ブースターワクチン接種の中止を呼びかける
＊英国では12歳未満の子どもと妊娠中・授乳中の女性へのワクチン接種を勧めていない
あとは厚労省などが発表したデータを取り上げ、数値の検証をしています。
＊赤ちゃんと子どもを有害なワクチンから守るのは親の責任です
＊厚生労働省 人口動態統計6月速報
TVや新聞はワクチンを接種させることが目的ではないか。と思えてしまう位に情報が偏っていると感じます。公表されている数値も正確であるとは言えませんが、それでも数値を見比べてみると、考えさせられることが多いです。
何度も主張していますが、子どもたちは日本の宝です。未来は子どもたちの為のモノですし、未来は子どもたちに懸かっています。
赤ちゃんや小さな子どもは自分で判断が出来ません。子どもを守ることが出来るのは親だけです。もちろん、全ての大人にも責任はありますが、親には子どもを守る義務があります。
さらに、この様な報道もありました。
2022年9月5日 10時00分
8月中旬、首都圏にある葬儀業者の安置所の保冷庫は、収容限度の9人の遺体でいっぱいだった。
故人の名前が書かれたボードには、すべて「コロナ」の文字があった。新型コロナウイルスの感染が確認された死者という意味だ。火葬場へ送るまでの待機場所だが、8月に入って収まりきらなくなった。
これは、今年２月に厚労省から各自治体に出された通達で、予想されていたことです。
＊「オミクロン株の感染流行に対応した広域火葬計画の整備について」
事務連絡 令和４年２月７日
火葬行政関連業務については、日頃より御協力を賜り、厚く御礼申し上げます。 他方で、今般のオミクロン株の感染力の高さは各方面から指摘されているところであり、死亡者数も再び全国的に増加している状況にあります。 火葬場については、国民生活・国民経済の安定確保に特に不可欠な業務を行う事業者であることから、先月１７日に事業継続方法の検討を依頼する事務連絡を発出したところですが、その後、各都道府県における対応状況を聴取したところ、新型インフルエンザ等の感染症のまん延時においても、災害発生時と同様に、広域火葬計画に則った形で要員の派遣要請及び受入を行うことが非常に重要となると考えられます。 このことは、死亡者数の増加に対応した広域火葬体制の整備という点でも同様であり、各都道府県におかれては、緊急の事態に対応できるよう、広域火葬計画を改めてご確認いただき、必要に応じて、下記広域火葬計画を参考に規定の整備を行っていただくようお願いいたします。
厚労省が公表しているデータをみても、コロナで亡くなった人は少数です。しかも、死因を問わず、PCR検査陽性ならコロナ死とカウントされます。自殺も交通事故死も、末期癌の最終段階であっても、検査陽性ならコロナ死です。それでも、決して多い人数ではありません。でも、実際に亡くなっている人の数は、過去５年の平均値よりもはるかに多いのです。そして、亡くなった方は検死解剖されることは無く、ワクチンの中期・長期の追跡調査も行われていません。
（人口動態統計だけではなく、コロナ関連、ワクチン関連のデータも載せています。）
過去５年間と２０２０年３月以降で、一体なにがあったのか？
ここ１年間で大きな自然災害はありません。しかし、超過死亡数は東日本大震災を優に超えています。
これについても、政府はダンマリで、検証している気配も感じられません。先の火葬場を準備しなさいといという通達を出しただけです。
本当に政府は一体誰を見ているのか？
国民の多くは本当に、未だ政府とワクチンを信じているのか？
そして、コロナの亡国政策は国民自らが、自発的に行ってしまっている。
もうこれ以上、日本を破壊しないで欲しい。
少しでも違和感を感じているなら、自分で情報を調べて欲しい。
このブログ含め、多くの情報が発信されています。
その情報を少しでも多くの人に拡散して欲しいです。
最後にファイザーの治験時に出された公式文書の一部を掲載します。
ーーー以下 転載（抜粋）ーーー
米ファイザー社の公式文書（PDF)
健康な個人におけるCovid-19に対するSARS-COV-2 RNAワクチン候補の安全性、忍容性、免疫原性および有効性を評価するための第1/2/3相、プラセボ対照、無作為化、観察者盲検、用量設定試験
8.3.5. 妊娠中または授乳中の曝露、および職業上の曝露
妊娠中または授乳中の研究介入への曝露および職業上の曝露は、治験責任医師が気付いてから 24 時間以内にファイザー・セイフティに報告する必要があります。
8.3.5.1. 妊娠中のばく露
以下の場合、EDPが発生する。
- 女性参加者が試験介入を受けている間又は試験介入を中止した後に妊娠していること が判明した場合。
- 研究介入を受けている、または研究介入を中止した男性参加者が、妊娠前または妊娠前後に女性パートナーに曝露した場合。
- 環境ばく露により試験介入に曝露されている、または曝露されていた女性が妊娠していることが判明した場合。以下は、妊娠中の環境暴露の例です。
- 女性の家族または医療関係者が、吸入または皮膚接触により試験介入に曝露された後、妊娠していると報告した場合。
- 吸入または皮膚接触により試験介入に曝露された男性家族または医療提供者が、妊娠前または妊娠前後に女性パートナーに曝露した場合。
治験責任医師は、SAE の発生の有無にかかわらず、治験責任医師が気づいた時点から 24 時間以内にファイザー・セーフティに EDP を報告する必要があります。最初に提出する情報には、出産予定日を含めるものとします（妊娠の終了に関する情報については、以下を参照してください）。
- 参加者または参加者のパートナーにEDPが発生した場合、治験責任医師は、SAEが発生したかどうかにかかわらず、ワクチンSAE報告書およびEDP補足書式を用いて、この情報をファイザーセーフティに報告しなければなりません。妊娠の詳細は、試験介入開始後、試験介入最終投与から6ヶ月後まで収集されます。
- 環境曝露の設定において EDP が発生した場合、治験責任医師は、ワクチン SAE レポートフォームおよび EDP 補足フォームを使用して、ファイザーセーフティに情報を報告する必要があります。曝露情報は試験に登録された参加者には関係しないため、その情報は CRF には記録されません。ただし、記入済みのワクチン SAE レポートフォームのコピーは、治験責任医師の施設ファイルに保存されます。
フォローアップは、結果が不明なすべてのEDP報告について、妊娠およびその結果に関する一般的な情報を得るために実施されます。治験責任医師は、妊娠が完了するまで（または妊娠が終了するまで）追跡し、最初の EDP 補足フォームのフォローアップとして、結果をファイザーセーフティに通知します。生存出産の場合、新生児の構造的完全性は出生時に評価することができます。中止の場合、中止の理由を明記し、臨床的に可能であれば、中止された胎児の構造的完全性を肉眼検査で評価するものとする（ただし、事前検査の結果、先天性異常の結論が出て、その所見が報告された場合を除く）。
妊娠の異常な転帰は SAE とみなされる。妊娠の結果がSAEの基準（子宮外妊娠、自然流産、子宮内胎児死亡、新生児死亡、先天性異常など）を満たす場合、治験責任者はSAEの報告手続きに従うものとします。SAE としてファイザーセーフティに報告される妊娠の結果に関する追加情報は以下の通りです。
- 流産や中絶失敗を含む自然流産。
- 出生後1ヶ月以内に発生した新生児死亡は、因果関係に関係なく、SAE として報告されるべきである。さらに、1ヶ月以降の乳児の死亡は、治験責任医師が乳児の死亡を試験介入への曝露と関連する、または関連する可能性があると評価した場合、SAEとして報告されるべきである。
EDP に関する追加情報は、スポンサーから要請される場合がある。出生時の転帰に関するさらなるフォローアップについては、ケースバイケースで対応する（例：発達の遅れを確認するための早産児のフォローアップなど）。父親の被曝の場合、研究者は参加者に「妊娠中のパートナー情報公開書式」を提供し、パートナーに渡すようにする。研究者は、参加者がパートナーに提供するための「妊娠パートナー情報公開書式」を渡されたことを原資料で文書化しなければならない。
8.3.5.2. 母乳育児中のばく露
授乳中のばく露は、以下の場合に発生する。
- 女性参加者が、試験介入を受けている間、または試験介入を中止した後に授乳していることが判明した場合。
- 女性が試験介入に曝露中または曝露された状態で授乳していることが判明した場合（すなわち、環境曝露）。授乳中の環境暴露の例としては、吸入または皮膚接触により試験介入に暴露された後に授乳していると報告する女性の家族または医療従事者が挙げられる。
治験責任医師は、SAE の発生の有無にかかわらず、治験責任医師が気づいた時から 24 時間以内に、授乳中の曝露をファイザーセーフティに報告しなければなりません。この情報は、ワクチン SAE レポートフォームを使用して報告する必要があります。授乳中の曝露が環境曝露の場で発生した場合、その曝露情報は試験に登録された参加者には関係しないため、その情報は CRF に記録されません。しかし、記入されたワクチン SAE レポートフォームのコピーは、治験実施医療機関のファイルに保存されます。
授乳中の女性への使用が特に承認されているファイザー薬品 (例: ビタミン剤) が、承認された使用方法に従って投与された場合、授乳中の曝露に関するレポートは作成されません。ただし、乳児がそのような薬物に関連するSAEを経験した場合、そのSAEは授乳中の曝露と一緒に報告されます。
8.3.5.3. 職業性曝露
職業的曝露は、人が試験介入に予定外の直接接触を受けた場合に生じ、それが AE の発生に つながることもあれば、つながらないこともある。このような人には、医療従事者、家族、及び試験参加者のケアに関わるその他の役割 が含まれる可能性がある。
治験責任医師は、関連する SAE の有無にかかわらず、治験責任医師の認識後 24 時間以内にファイザー・セフティに職業上の曝露を報告する必要があります。この情報は、ワクチン SAE レポートフォームを使用して報告する必要があります。この情報は、試験に登録されている参加者には関係しないため、CRF には記録されません。ただし、記入済みのワクチン SAE レポートフォームのコピーは、治験責任医師施設のファイルに保存されます。
10.4. 付録4 避妊具のガイダンス
10.4.1. 男性参加者の生殖に関する包括的基準
男性参加者は、介入期間中及び試験介入最終投与後少なくとも 28 日間（試験介入による生殖安全性リスクを排除するために必要な期間）に、以下の要件に同意する場合に参加することが可能である。
- 精子提供を控える。
PLUSのいずれか。
- 妊娠可能な女性との異性間性交渉を、好ましい通常のライフスタイルとして禁欲し（長期的かつ持続的な禁欲）、禁欲を継続することに同意すること。
または
- 射精が他人に伝わるような行為に従事する場合は、男性用コンドームを使用することに同意すること。
- 男性参加者のWOCBPパートナーは、男性用コンドームの使用に加えて、効果の高い避妊方法を考慮することができる。
10.4.2. 女性参加者の生殖に関する包括的基準
女性参加者は、妊娠中または授乳中でなく、以下の条件のうち少なくとも1つに該当する場合、参加することができる。
- WOCBPでない（10.4.3項の定義参照）
または
- WOCBP であり、介入期間中（試験介入最終投与後最低 28 日間）、以下に記載する許容可能な避妊 方法を使用していること。治験責任医師はその有効性を評価すること
治験責任医師は、病歴、月経歴、最近の性行為を確認し、早期に未検出の妊娠が判明した女性を含めるリスクを減らす責任がある。
10.4.3. 妊娠可能な女性
女性は初潮を迎え、永久に不妊でない限り閉経後になるまで生殖可能とみなされる（下記参照）。
受胎可能性が不明確であり（例：青年期またはスポーツ選手における無月経）、試験介入 の初回投与前に月経周期が確認できない場合、追加評価を検討する必要がある。
以下の項目に該当する女性は、WOCBP とはみなされません。
1. プリメナーシャル。
2. 2. 閉経前の女性で、以下のいずれかに該当する者。
- 証明された子宮摘出術。
- 文書による両側卵管切除術。
- 文書による両側卵巣摘出術。
上記以外の医学的原因（例えば、ミュラー形成不全、アンドロゲン不応症）による永久不妊症の個人については、治験責任医師の裁量で試験参加を決定するものとします。
注：上記カテゴリーの文書化は、施設担当者による参加者の医療記録の確認、診察、または病歴の問 診から行うことができる。文書化の方法は、当該試験における参加者の医療記録に記録されるものとする。
3. 閉経後の女性。
- 閉経後女性：閉経後とは、12ヶ月間月経がなく、医学的な代替原因がない場合をいう。また
- 60歳未満でホルモン避妊法またはHRTを使用していない女性は、閉経後範囲の高いFSH値を使用して閉経後の状態を確認する必要があります。
- HRTを受けている女性で、閉経状態が疑われる場合、試験期間中もHRTを継続することを希望する場合は、非エストロゲン系ホルモンによる効果の高い避妊法のいずれかを使用することが要求される。そうでない場合は、試験登録前に閉経後の状態を確認するためにHRTを中止しなければならない。
10.4.4. 避妊方法
男性または女性による避妊法の使用は、臨床試験に参加する者の避妊法の使用に関する地域の利用可能性／規制と一致する必要がある。
1. 排卵抑制を伴う黄体ホルモン単剤による植込み型避妊法。
2. 子宮内避妊具。
3. 子宮内ホルモン放出システム。
4. 両側卵管閉塞。
5. 5.パイプカットされたパートナー。
- パイプカットされたパートナーは、妊娠可能な女性の唯一の性的パートナーであり、精子がないことが確認されていれば、非常に有効な避妊法である。そうでない場合は、さらに効果の高い避妊方法を用いる必要があります。精子形成周期は約90日です。
6. 排卵抑制を伴う複合（エストロゲン及びプロゲストゲンを含む）ホルモン避妊法。
- 経口。
- 膣内。
- 経皮。
- 注射剤。
7. 排卵抑制を伴う黄体ホルモン単独での避妊法。
- 経口。
- 注射剤。
8. 性的禁欲。
- 性的禁欲は、研究介入に関連するリスクの全期間中、異性間性交を控えることと定義される場合にのみ、非常に有効な方法であると考えられている。性的禁欲の信頼性は、研究期間と参加者の好みのライフスタイルや普段のライフスタイルとの関連で評価する必要がある。
9. 排卵抑制が主要な作用機序でない黄体ホルモン単剤の経口ホルモン避妊薬。
10. 殺精子剤付きまたは無しの男性用または女性用コンドーム。
11. 殺精子剤入りの子宮頸管キャップ、ダイアフラム、またはスポンジ。
12. 男性用コンドームと殺精子剤入りの子宮頸管キャップ、ダイアフラム、またはスポンジの組み合わせ（二重バリア法）。
ーーーここまでーーー
参考情報として、荒川先生のnoteの記事を載せておきます。
荒川先生は本当の専門家で、下に掲載した以外に沢山の情報を発信されています。
*ワクチンの副作用が他人に伝染する？
*なぜワクチンに使われる遺伝子の毒性を無くさなかったのか？
*ブレーキの無いRNAワクチン
*ウイルスの単離について
*PCRについて
*ワクチンと抗体依存性感染増強 (ADE)