山あり谷あり、波乱の人生ドンブラコ！
ようやくたどり着いたあこがれの年金生活‥
夢見た悠々自適の年金生活は、
なぜか幽遊自虐の年金生活にさま変わり‥
だがしか～し転んでもただでは起きないのが団塊育ちのいじましさ！
つかんだ節約テクニックを
余すとこなくご披露いたしましょ～ぅ
ジャニーズ事務所の記者会見を経て、
これまで同事務所の所属タレントを
CMに起用してきた企業が、
つぎつぎと契約打ち切りを表明しています。
人権問題を盾に契約打ち切り
口火を切ったのはＪＡＬと東京海上日動で、ＪＡＬは「グループの人権方針に則った対応」、東京海上日動は「人権尊重の観点で、いかなる形態のハラスメントも認めておりません」としています。
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この後も続々と打ち切り表明の企業が現われ、ジャニーズ事務所のＣＭ契約は壊滅状態となっています。
こうした企業の出方に対し、一部では「タレントに罪はないのにＣＭ打ち切りはおかしい」という声も上がっていますが、 ジャニーズ事務所が社名から「ジャニー」をはずさない と決めた以上、国内だけでなく海外との取引もある企業として、ジャニーズ事務所所属のタレントを起用することができないのは、自明の理だと思います。
各企業は打ち切りの理由として「人権問題」を挙げていますが、数百人あるいは千人以上ともいわれている被害者が出た事件ですから、当然といえば当然です。
ただ、不可思議で腹立たしいのはただの１社たりとも 「私たちはジャニー喜多川の男色・少年性愛の事実は聞き及んでいましたが、所属タレントの人気にあやかって自社製品を売り込みたい気持ちが優先し、人権問題をおざなりにしてきました」 という、いちばんかんじんな自責のことばが聞こえてこないことです。
その反省の上であらためて「人権」問題をぶち上げて、契約打ち切りを持ち出せば、社会からも共感は得られると思いますが、自分たちを被害者のようにみせ、ジャニー喜多川の所業が「寝耳に水」の事件のように語るのは、どう考えてもおかしいです。
ハッキリ言います。
「昭和のおとなは、ジャニー喜多川の男色・少年性愛のことは誰もが知っていた！」
ただ不幸なことにその時代には 「男色・少年性愛」を犯罪や人権問題としてとらえる社会通念や観念がなかった ことです。
昭和のおとなたちは、知りたくないことに目を背け口を閉じ、知らないことのようにふるまってきました。
その結果、ジャニー喜多川に昭和・平成を通じてあれほどの悪行を重ねさせてしまったのです。
契約を打ち切った企業の幹部の多くは、昭和のおとなだったはず。
「知らなかった」とは言わせません。
「常識、非常識、倫理、道徳、社会通念、社会観念‥‥」こうしたものは時代によって変化します。
でもその変化に気づき、過ちをただし謝罪しようとするなら、その責任を他に転嫁するのではなく、自責に求めなければそれは空虚な謝罪にしか映りません。
昨今、企業の記者会見は、なぜかみな空虚に映ります。
