太陽が異常

太陽の磁場が変化している事が、裏付けられたそうだ。
前から太陽はおかしいとは見られていたが、やっぱりと言う感じだ。
黒点の発生が少なく、本来は今年から来年あたりが最大になるはずだったが、それが数年前から黒点が観測されない時期が続いていた。
今回の発見は、それと関係有るのかも知れないが、地磁気に異常が出ているとの話である。

通常、太陽も地球もＮ極とＳ極があり、普通は南北の両端がN極とS極にそれぞれ分れている。
そして球体を覆うようＮ極からＳ極に磁力の流れがある。
太陽の場合、Ｎ極とＳ極は１２～３年でＮ極とＳ極が入れ替わるそうである。
つまり、北極がＮ極になったり、Ｓ極になるわけである。

ところが、今回太陽観測衛星はるかの観測では、５月中に４極に分れそうだと言うのである。
反転が出来ずに北極側も南極側もＮ極になり、赤道付近がＳ極になるといった形になるらしい。
普通ＮＳとなるものが、ＮＳ・ＳＮとなる様なものだ。
この様な形になると太陽活動は弱まるらしい。

太陽の活動が弱まると、地球は寒冷化に向かう。
この様な形は4００年前位にあったようだ。
その時はテムーズ川が凍るほど寒かったようであるし、日本も冷害で苦しんだようだ。

地球の温暖化が言われていたが、当面寒冷化対策も必要になって来るのかもしれない。
この地磁気の逆転現象、地球でも起きているらしい。
この１００年の観測ではあと１０００年もすると地磁気が０になると言う。
その後どうなるのか分らない。
太陽も今後１０年ほど見ないと正確な事は分らないと言う。
今後天変地異が次々に起こってくる可能性も有るかもしれない。

守れ尖閣諸島

石原知事が尖閣諸島を東京都が買い取ると発表し話題となっている。
石原氏らしい痛快な話である。
政府は昔から購入を希望していたようだが、地主は政治家と会うのが嫌いらしく、今まで折衝さえ出来なかったようだ。
しかし、民主党の尖閣に対する最近の防衛政策の危機感から、自民党の山東議員の仲介で石原知事と会い石原都知事の信念に共感し、売却を決めたようだ。

政府は昔から日本国土で有りながら、尖閣への一般人の上陸さえ拒否している。
そのあいまいな及び腰の態度が、中国の格好の主張の基ともなって来たようにも思う。
今回も早速中国は無効だとか言って、騒ぎ始めた。
相変わらずと言ったところだが、日本の領土だから当然中国の法律は及ぶはずがない。

中国は南沙諸島の様に、軍艦を配備し占拠し実効支配をしたいと思っているだろう。
フィリピンやベトナムが領有を主張する南沙諸島は、一方的に中国に占領されてしまった。
フィリピンはアメリカ軍の国外移転を求め、アメリカ軍が出て行った為に今や全て自国で守るしかない。
結局自軍では国土を守り切る事が出来ず、ベトナムも軍事力が無いため、南沙諸島周辺部では中国軍艦の妨害を受けたり銃撃されたり、漁民も大変なようだ。

日本も多分自衛隊のみで有ったら、完全に占領されているだろう。
中国も自国の領土と言いながら、領海ぎりぎりか少し侵犯する程度でいまのところは出てゆくようだ。
アメリカが尖閣も安全保障の対象だと言っているので、中国もアメリカを巻き込むトラブルは避けているのだろう。

アメリカにしてみても尖閣は沖縄返還で日本に返し、射爆場として地主とも賃貸契約をしており、当然日本の領土として認めている。
沖縄のアメリカ軍が結局日本の国土を守っているとも言えるし、アメリカ軍が海外移転すれば侵攻してくる恐れは十分に有る。

中国は北朝鮮と同じく常識が通じない国なのだ。
盗みの技術は今や世界一。
世界中の国家や企業のコンピューターに入り込み、情報や技術を盗むのは朝飯前だ。
企業に人を送り込み資料や技術を盗み取りする場合も有る。
下手をすると、既にすべて筒抜けの防衛システムや、企業技術となっているかも知れない。
そして盗み得た技術や知的財産は恥も外聞も無く、公然と自分達の物と正当化してしまう。

日本がのんびりと構えていると、尖閣を武器で奪い取る強盗に変身するかも知れない。
そして奪い取った島々を世界中に自分たちのものだと、宣言するだろう。

そうならないためにも、この問題をうやむやにせず、毅然と実行支配を明確にしておかなければならない。

日本の方向性

野田首相の海外での評価が高い。
日本では、内閣支持率も下落の一方だが、ゴールドマンサックス証券では日本株は買いとの見通しを出している。
その背景には、消費税の見直し、TPP参加表明、金融緩和策等を上げているらしい。
政府は日銀に介入することは出来ないが、政府からの圧力も有るようだ。
最近の首相の中で、小泉首相以外は行動力が無く、野田首相になって初めて動きだしたとの評価が有る。

確かに原発再稼働等、どちらかと言うと賛否両論が多い中、一定の方向付けを持って突き進んでいる。
海外では何もしない政治家と言うのは魅力が無いらしい。
経済界でもハッキリしない自民党の谷垣氏より、野田氏の方針の方が歓迎されているのかもしれない。
今の日本は少子高齢化で、国力の衰退方向しか見えない。

経団連の研究機関での長期経済予測は、早ければ４０年代にはGDPは４位に後退、規模ではアメリカ、中国の６分の1程度、一人当たりともなると世界１８位、韓国にも追い抜かれてしまうそうである。
もし、財政赤字が膨らみ成長を妨げると、GDPは世界９位でアメリカ、中国の８部の1程度になってしまうらしい。
もはや先進国の域では無いと言える。

何もしなければ、自然に衰退していく事は世の常である。
その中で、有る程度の冒険をしなければ、新しい道は切り開けないと思う。
日本の企業は衰退する一方。
ソニーは巨大な赤字を抱えたし、シャープを始め大手電機メーカーも同様の道をたどっている。
すでに、電機や電子機器類では韓国のサムソンに大きく離され始めた。

自動車でも段々その足元を脅かされ始めた。
日本では韓国製は余り見受けられないが、アメリカ等では韓国製が急激に伸びていると言う。
日本ブランドは世界では良いものと評価されても、高価で実際の購入には結びつかなくなっている。
韓国は、関税の障壁を取り除きアメリカに車を売り込む事にも成功した。
今や日本車は日本から離れ韓国で生産、アメリカに輸出をせざるを得ない状況まで追い込まれてきた。

関税障壁や電力不足等、輸出や生産の根幹が無ければ、日本ような輸出産業は衰退の一方。
技術力が有ると言っても、それを生産に結び付ける事も出来なくなる。
働く場所が無くなれば、２次３次労働者の多い日本では、一挙に国民所得は低下する。
所得の低下は国産品より安い海外製品へと消費は向いて行くだろう。
負のスパイラルに突入してしまう。
今起きている懸案の方向性、どちらを選ぶにしろ正解が無い究極の択一を迫られているのは事実である。