太陽の塔は永遠なり

太陽の塔・ミニチュア　　　　　～大阪のおみやげにどうぞ～

　中之島の国立国際美術館のミュージアム・ショップで販売しています。

　大阪万博から４０年。

　太陽の塔の存在感は、今も色あせない。

　もっとも、太陽の塔としては４０年でも、縄文・弥生時代からの土偶・埴輪の流れからすると何千年だ。

　万博会場の建設の際、岡本太郎と丹下健三が、激論を交わし、ぶつかったたという情熱が太陽の塔に残っているように感じる。

　あの頃、みんな今より４０歳若かった。

　なお、同美術館は、ガラスの入口から地下へ入る仕様になっているが、まるでルーブル美術館のガラスのピラミッドを思い出させるようなつくり、雰囲気だった。

ああ円高・株安 ～Ｔ通信（10・8・25）～

（真夏のひまわり／本文とは関係ありません）

首相と日銀総裁は、15分の電話会談か

　前回、今週（8・23～）は、首相と日銀総裁のご対面が実現すると期待したが、なんと月曜日に15分だけの電話会談で終わってしまった。

　これで、昨年12月のようなサプライズはなしになり、マーケットは強烈な円高・株安で反応した。

日米経済の行き詰まり、財政問題、金融規制

　この３点が今の経済や金融市場を取り巻くキーポイントであるというのが、私の信頼する経済専門家の意見だ。

　大学教授やシンクタンクのエコノミストなどではなく、ひとりで事務所を運営している人なので、そういう点からも拝聴に値すると考えている。

　日本経済の場合、根本的には「需給ギャップ」というものが解消されていないことが大きな問題だと思う。

　需給ギャップはというと思い出すエピソードがある。

　明治維新の4年後、欧米に旅立った岩倉使節団が、英国グラスゴーで蒸気機関車が大量に製造されているのを見学して、こんなにつくって売れるのかと質問したところ、ロシアやオーストラリアにも売り込んでいる。

　是非、日本も買ってほしいといわれたそうで、需給ギャップには、みんな悩み、悪戦苦闘してきたというのが経済の歴史だ。

　内需型経済に移行といっても、規制緩和をしないでできるものかなあと危惧する。

　それに、今の新卒者が、オフィスやそれなりにきれいな製造現場ではなく、例えば、いきなり福祉関係に就職するマインドがあるのかどうかも疑問だ。

　財政問題は、先の参院選の「消費税問題」にみられるように、今の政権はどう対応するのか、基本的な姿勢が定まっていない点は本当に悩ましい。

　基本的なところを明確にするために、今のままの政治体制でいいのか、本当に疑問を感じる。

　金融規制については、私が特に注目しているファンド・マネジャーも、米国の金融規制の強化は、実は相当厳しいと評しているので、その見解を重視している。

　そうすると、良い意味でのリスク・マネーも収縮してしまうことになる面もあると思う。

　そういうことで、経済の実態がよくないので、国債は買われ、本日（8・25）、10年国債の利回りは0.9％まで低下し（米国も利回り低下している）、株式も、日経平均で9,000円を割り込んでしまった。

　先日、毎日新聞の経済雑誌・エコノミストで、去年の今頃、2010年に1万円割れを予想する専門家はいなかったのをみて、株というものが一筋縄でいかないのを再確認した。

　この低迷傾向は、当分の間、続くとみるのが妥当だろう。

　まあ、デフレ時には、Cash を大事にすべきですね。

今週（8・23～）は出るか 政府・日銀の対策 ～Ｔ通信（10・8・22）～

　（横浜みなとみらいクィーンズスクウェア・本文とは関係ありません）

対策が出ても期待薄か

　先週（8・16～20）は、何とかしろというマーケットの催促にもかかわらず、首相と日銀総裁の会談日程も決まらないまま、1週間が過ぎた。

　さすが、今週（8・23～27）は、とりまく空気からも、両者がご対面しないわけにはいかないだろう。

　しかし、会談の前後に、円高や景気対策の新対策を出しても、もはや期待薄の様相である。

　日本は、9月14日の民主党代表選で新体制がどうなるか分からない状況では、サプライズがあるような対策（規制緩和とか消費税論議をやるというようなこと）を現政権は出せないだろう。

　オバマ政権は、11月の中間選挙があるので、当分はドル安でいきたいハズだ。

　日銀は、あくまでも通貨の価値を維持するというこれまでの基本的な方針を貫き通さざるを得ないだろうから、

ＦＲＢやＥＣＢのような量的な緩和に大きく踏み出すことはないだろう。

　なによりも、現政権が夏とともに去る可能性や弱体化することが予想されるなかでは、様子見になってしまうだろう。

秋には荒れるぞ　マーケット

　こういう不安定な状況では、投機筋は思い切った「空売り」を仕掛け、この秋、円相場も株式相場も荒れる可能性大だ。

　そして、リーマン・ショック後の政策支援による回復は、この秋以降は望めないのではないだろうか。

　需給ギャップは小手先の対策では、どうしようもない。

　8月16日発表のＧＤＰ（4-6月期）は、年率の予想 2.3％↑に対して、0.4％↑というのは、経済の現状ばかりではなく、先行きを暗示しているものとみられる。

　頼みの中国経済は、最近のＣＰＩ（消費者物価指数）が、目安 3％↑に対して、3.3％↑というように余りにも都合よくなっている感じがし過ぎる。

　どこかで、一時的にショックが起こるという不安はある。

　個人としては、日本経済のデフレ状態は当分は続くから、現金を大事にして、マーケットが荒れたときに、「裁定取引」的な有利なもの（09年春の劣後債のようなもの）が出てくれば、上手くつかむことかなあと思う。

　株は、売買代金の最近の低下傾向をみても、実需面では株保有を減少させているとみるのが妥当だ。

　こういう時代に、職業として市場に参加せざるを得ない人々（証券会社や経済新聞など）は、経済的にも精神的にも大変だと思う。

　「魔がさす」ということもあるかも知れない。

　まあ、自由な個人としは、超優良銘柄の急落・反発を狙うチャンスかも知れないが、基本的には低迷だろうから、夢はみれないと思う。

　そして、低落の後に、いずれまた、「構造改革」「小さな政府」「規制緩和による新しい時代への対応」というようなことがいわれるときが来ると思う。