会計知識、簿記3級・2級・1級を短期間でマスター【朝4時起き活動のススメ】 -5ページ目

会計知識、簿記3級・2級・1級を短期間でマスター【朝4時起き活動のススメ】

【朝4時起きの公認会計士】柴山が、これから会計について学びたい方、簿記検定3級2級1級の合格法に興味がある方、ニュースや会社の決算から会計知識を学びたい方のために、動画やメルマガなどを使って情報提供するブログです。

 

 

 

 

長年簿記検定試験や税理士・会計士の資格指導などをしていると、

「テキストや問題集の個別問題は5回以上繰り返して、

かなり自信を持って解けるようになったのですが、

どうしても本試験の総合問題になると、

合格点が取れないんですう~(涙)」という

悲痛なお悩みの相談を受ける時があります。

そんなとき、普段の個別問題に取り組む時の姿勢であったり、

下書きのやり方や問題文の読み方などで、

本番で使えないやり方に陥っているケースがあります。

いわゆる、「本番に弱い問題」への対処法について、

自己流で独学学習している方が陥る可能性のあるポイントと、

その対処法について解説してみました。

この考え方は、日商簿記1級・税理士試験・公認会計士試験など、

合格率が10%前後かそれよりも低い難関試験の場合には、

特に重要となりますので、心当たりのある方は、

ぜひいちどご覧になってみてください。

 

 

 

去る6月8日に実施された第170回日商簿記1級より、商業簿記の一般販売・割賦販売・未着品販売に関連する問題を解説してみました。

この部分だけで、損益計算書の売上総利益までを求めることができ、予想配点で25点中6点もゲットできるため、これらが全部取れたら、かなり合格に近づくでしょう。

しかも、未着品のボックスと手元商品のボックスの関連性、
および決算整理前残高試算表における仕入勘定が「必ずしも当期仕入高を表わしているわけではない」ことの理解を深めるのにとても良い教材となります。

これを所見で一発で解答できる方は、1級受験生の中でも上級者の域に近いと言えると思います。

これから1級・税理士簿記論・会計士短答などを目指す方は、ぜひこのレベルの商品売買のボックス図を5回以上徹底練習して、スムーズに書けるようになるといいですよ~

 

 

 

 

 

今日は、合併比率について勉強しました。

 

合併比率といえば、合併当事者である2社の一株当たりの企業価値の比率ですね。

 

この算定方法については、

 

①純資産で評価する方法、

②収益還元価値で評価する方法、

③株式市価で評価する方法、

④上記の折衷法

 

などが日商簿記1級の教科書などではよく出てきます。

 

M&Aは、近年、最も重要な経営戦略の分野の一つとなっており、

実務でも非常に注目度が高まっています。

 

小学生のうちから、この最高レベルの会計知識を貪欲に学ぶ理人君、すごいですね!

 

 

 

 

久しぶりに、日商簿記2級の合格体験記をユーチューブでご紹介いたします!

2級合格者のH.Hさんは、士業を営む自由業の方です。

おそらくは時間が不規則でお忙しい中、スキマ時間などを上手に活用して、まいにち1時間×5カ月、コツコツと学習を重ねてみごとネット試験に合格されました。

H.Hさんは合格体験記の中でおっしゃっています。

「講義、テキストはともにシンプルではありましたが、合格に必要な情報は十分だと感じました。講義の中で重要度や復習の回数について説明がありますので、それに則って学習を進めていけば自然と実力がついていきます。」

柴山式は、めんどうなインプットを最小限に絞り、アウトプット重視の学習法で効率よく短時間の学習で合格可能なようにカリキュラムを構築しています。

今回のケースでは1時間×30日×5カ月=150時間程度で合格されています。

日商簿記3級がだいたい50時間程度で合格レベルに到達することが多いため、初心者から始めた方でも、平均的に200時間程度で2級までの合格レベルまで到達することが可能です(効果には個人差があります)。

これから日商簿記検定の学習を始める忙しい社会人の方にとって、勇気づけられる情報になれば幸いです!

 

 

 

 

今回は、裏ワザ会計士チャンネルではじめての時事ニュースネタです。
トヨタが48兆円と最高益を記録した一方で、営業利益が5千億円のマイナスと10%の大幅減益となっていますね。

一年後の今年度末の業績予測に至っては、営業利益はほぼ1兆円のマイナス、最終利益(純利益)は1兆6千億円ものマイナス幅となっています。

増収減益となった理由のひとつに、トランプ関税の影響も無視できないですが、他にも為替の影響、原材料価格、人件費の高騰、自動車に関連するITテクノロジー系の研究開発費用など、いろいろ考えられますね。

今後のトヨタの行く末の考察もふくめて、今回の注目ニュースを題材に財務リテラシーを高めていきましょう!