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Pepmalibuのブログ

こんにちは(^-^)このブログでは、アメリカ人と日本人の2人の博士号/MBAホルダーが、世界や日本で起こっている出来事に対する多元的な見方、アメリカの最新ビジネスや最先端の情報テクノロジーなどを紹介しています。どうぞよろしくお願いします!!

オバマ大統領の象徴的なパワーの低下
$Pepmalibuのブログ-President Obama


オバマ大統領がG20サミットに参加しないニュースを聞いたときに、僕は、耳を疑いました。世界の唯一の「スーパー・パワー」と見なされる国のリーダーが重要な国際会議に出席しないのは考えられないことなので、一体、何が原因なのか思いました。程なく、数年前から論争の的になってきているアメリカの財政赤字を思い出し、それに関連しているではないかと思いました。僕はあまり詳しくないですが、僕が知っている限りでは、「オバマケア」が問題の中心にあります。オバマ大統領は赤字を削減する必要性を認識しながら、国民に約束した医療保険改革を具体化するオバマケア―の実施に向けて、必要な資金を確保するよう努力しています。一方、それに反対する共和党の保守派の議員がその予算を認めません。つまり、共和党保守派は、予算を武器にして、反対している法律の執行を妨げています。そうした方法はずるく見えるかもしれませんが、歴史的に利用されてきている手法でもあり、アメリカが誇る「checks and balances」(抑制と均衡)制度として、基本的には許されることだと思っています。ちなみに、個人的には、オバマケアが医療保険問題の最適な解決策だとは思っていないので、賛成していません。

ところで、今回の共和党の行動とオバマ大統領の行動には、別の面で、興味深い点があります。なぜかというと、両者ともに同じ作戦をとっているからです。反対派の抵抗を指導する米国下院議長のJohn Boehner (ジョン・ベーナー)が発言したように、彼はこの予算問題は深刻なので、大統領が話を持ちかけるのを期待し、週末もワシントンに残りました。そのときの話し方や態度は、オバマ大統領を責めたような感じでした。直接的に批判した訳ではありませんが、少なくともそれを示唆しました。僕の解釈では、歩み寄りのきっかけを作る責任は、オバマ大統領が負っているとベーナー氏は思っているようです。一方、この時期に行われたG20の参加を突然欠席したオバマ大統領は、国内問題の解決を最優先にすることを判断したと思われます。これに関して、オバマ大統領は、ベーナー氏に話を持ちかける代わりに、間接的に批判しました。大統領は、予算が承認されないため、政府機関が部分的に閉鎖に追い込まれたことに言及しながら、間接的に共和党を批判しました。

The idea of putting the American people's hard-earned progress at risk is the height of irresponsibility, and it doesn't have to happen.

Let me repeat this. It does not have to happen.

All of this is entirely preventable if the House chooses to do what the Senate has already done, and that's the simple act of funding our government without making extraneous and controversial demands in the process, the same way other Congresses have for more than 200 years.

「アメリカの人々が苦労して獲得した進捗を危険にさらすことは、無責任の極みであり、そんなことは起こってはならないことだ。

繰り返します。起こってはならないことだ。

下院が、上院の決定を選択すれば、つまり、過去の議会が200年以上も前からしているように、無駄な論争を要求せずに、我々の政府に資金を提供すれば、こういったことは完全に回避できるのだ」

交渉術の研究と実施方法の研究/指導で有名なハーバード大学を卒業し、尚且つ、交渉が中心となる弁護士でもあるオバマ大統領は、他人を責めることは効果がないと理解しているはずです。今回の摩擦でもわかるように、そうした態度は交渉を困難にさせるだけです。

このような状態は悲しむべきことですが、驚くには値しません。アメリカ人として、認めがたいですが、アメリカ全体が「他人を責める」「他人に責任を転嫁する」国になってしまいました。その意味で、オバマ大統領の行動は、一般的なアメリカ人の考え方や行動を反映しています。以前、このブログに掲載したように(2012年3月16日の掲載に参照)、アメリカ人の肥満症への対策として、ニューヨークのマイケル・ブルームバーグ市長(Michael Bloomberg)が、飲食店で16オンス(473.1ミリ)以上の砂糖入り飲料(いわゆるソーダ)の販売を禁止する条例を導入しました。以前にも、レストランのメニューにそれぞれのカロリー量を掲載する条例を発行したブルームバーグ氏は、このソーダ禁止条例によって、栄養に関する消費者の意識を高めたいと考えました。そうかもしれません。しかし、私の意見では、肥満の人は砂糖入り飲料が高カロリーだと事前に分かるはずです。肥満の理由はレストランが販売しているからではなく、むしろ、それを購入し、消費しているからです。僕はこういった条例のないフロリダ州に帰省しても、このような飲料を飲みません。自分の健康に対する責任を取っているので、他人を責める必要もありません。

25年前に、アメリカ人の自動車労働組合が日本企業や政府を批判しました。アメリカ企業の競争力の衰退が一因になっている事実を認めず、「貿易条件が公平でない」と日本を責めました。最近、中国に注意を向けて、同じように責めています。部分的に、日本にも中国にも批判されるような行為も見受けられますが、アメリカも同じようなことをしています。こうした場合、アメリカが自分の行動を認識し、それを是正する対策を取らなければ、状態は悪化しつづけていきます。そのうえ、日本や中国のような交渉相手が、アメリカの「責めた方が勝ち」「責任を他国に押し付けたほうが得策」という態度を見ると、アメリカの威信は低下している、「アメリカは、本当は自信がないのでは」と思うかもしれません。なぜなら、アメリカに本格的なパワーがあれば、自信を持って、交渉で勝ち取るはずですから。

今回の出来事を見ると、最終的に、予算の問題が解決できたとしても、オバマ大統領のパワー/威信の低下は避けられないと思います。同時に、それぞれのアメリカ人が他人に責任を転嫁することをやめ、自分の行動に対する責任を取らない限り、アメリカ全体の力も低下してしまいます。愛国心をもつアメリカ人である僕は、この点に危機感を感じています。



英語塾

リンクされるビデオには幹部のコーチングを行っているDr. Nourseが影響力について説明します。それを観賞しながら、次の質問に答えてください。なお、最後の質問はビデオの内容ではありませんが、「発散思考」を駆使して返答してください。


“Dr. Kevin Nourse Speaks on Leadership: Power and Influence”



1. What is influence?

2. What constitutes power?

3. What are the two sources of power Dr. Nourse describes?

4. What potential problem that can result from repeated use of formal power?

5. How can you extend your influence with people?

<推薦図書>
本ブログの著者ジョセフ・ガブリエラと杉本有造は、両者ともにMBAの保有者であり、英語と日本語の両方でエレベーターピッチを実施する豊富な経験を有しています。くわえて、両者の経験を活かして、ビジネスパーソンに対して、仕事の現場で直ちに活用できるエレベーターピッチの技法について指導しています。エレベータースピーチのテクニックを習得したいと思われている方に、二人の共著『エレベーター・スピーチ入門~アメリカビジネスで成功するためのプレゼンテーション&自己イメージ作りの技法』を読まれることを強くお勧めします。

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また、グローバルコミュニケーション能力の養成にご興味のある方は、我々が実施している研修にもご興味をもつと思います。研修の詳細は以下のリンクをご確認ください。

「アメリカ・ビジネスの最前線を切る!!」の目的
皆さんのビジネスリーダーとしての知識欲をさらに刺激するために、毎月、2回の頻度で、「アメリカ・ビジネスの最前線」を主な対象にして、「アメリカ・ビジネスでいま何が起こっているのか」「どのような最新技術に注目が集まっているのか」「日本や日本製品はアメリカでどのように評価されているのか」といった点について、アメリカ人としての見解を掲載します。日本のメディアでは、日本人による単一的(あるいは一方的)な見解が主張される傾向が強いように思えます。このブログ記事では、「世界には多様な考えがある」ということを日本の読者に具体的なテーマで知ってもらうことを意識しています。日本や日本人に対する外国人の見解、考え方を知ることで、読者自身の世界観を広げ、最終的にはビジネスチャンスにつなげてもらえればと願っています。とりあげてもらいたい「旬の話題」や建設的なご提案など、お気軽に著者までご連絡いただければ幸いです。

ジョセフ・ガブリエラ  博士/MBA
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杉本 有造  博士/MBA
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(The Institute for the International Education of Students, Tokyo)講師
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© 2013 Joseph Gabriella, Ph.D., MBA. All rights reserved. 無断複写・転載を禁じます。

“Mark Zuckerberg aims to put the entire world online”


1. IT企業が発展途上国を狙う!

Vindu Goel. “Facebook wants 4 billion more users: bringing data to the developing world.” The Sydney Morning Herald. August 21, 2013,
http://www.smh.com.au/digital-life/digital-life-news/facebook-wants-4-billion-more-users-bringing-data-to-the-developing-world-20130821-2saoe.html#ixzz2cq95uNta


現在、7人のうち1人がFacebookを利用していますが、その大部分は先進国の市民です。発展途上国にはそもそもインターネットに接続できない人々が多くいます。Facebookの創業者兼CEO (最高経営責任者)のマーク・ザッカーバーグ(Mark Zuckerberg)氏は、携帯電話やインターネットの基本サービス料金を抜本的に下げ、そうした状況を変えることを目標にしています。そうしたなか、サムスン(Samsung)、ノキア(Nokia)、クアルコム(Qualcomm)、とエリクソン(Ericsson)のような情報機器メーカー/通信企業が、ザッカーバーグ氏と提携し、「Internet.org」という団体による活動を始めました。その目的には慈善的な部分もありますが、成長の見込みが低い米国と欧州に比べより魅力的な市場を開拓する狙いあります。特筆すべきは、グーグル社の不参加です。同社は、アンドロイドの開発が活発になるなかで、自社の「プロジェクト・ルーン」を通して、インターネットのアクセスの拡大を目指しています。僕としては、フェースブックとグーグルのプロジェクトは両方ともいいものだと評価します。でも、マイクロソフトの創業者兼会長ビル・ゲーツ氏が批判したように、子供が下痢になったら、それを治してくれるウエブサイトはありません。発展途上国に対して、先進国の企業が行う施策としては、子供たちの健康問題の改善のほうが大事だと思っています。




“Most Expensive Colleges In the U.S.”


2. オバマ大統領、大学授業料の値下げを計画!

Tamar Lewin. “Obama’s Plan Aims to Lower Cost of College.” The New York Times (online). August 22, 2013.



過去20年間、米国の大学授業料が高騰するなかで、オバマ大統領が大胆な計画を発表しました。彼の提案する法案が可決されれば、2015年までには、米国の全ての大学が、授業料、卒業率、卒業生の平均借入金、卒業生の平均収入、低所得層の学生の割合などの項目で評価されることになります。その結果にもとづき、連邦政府はどの大学にどのくらいの学資援助予算を配賦するかを決めるそうです。

僕が大学を卒業してから既に25年間が経ちました。ペンシルベニア大学は、アイビーリーグに属する名門私立大学だったので、授業料がとても高かったです。実は州立大学の倍ぐらいでした。しかし、名門大学を卒業することが、成功への近道だと思い、全額奨学金を与えてくれると約束してくれた州立大学ではなく、ペンシルベニア大学のウォートン・スクール(経営学)を選びました。僕の両親は、貯金の多くを使って授業料を払ってくれました。しかし、それ以外に、大学も奨学金を支給してくれました。さらに、連邦政府の保証で、学生ローンも確保しました。そうした資金で、授業料と寮の費用などを賄いました。一方、教科書代や生活費を賄うため、大学が提供してくれた仕事の選択肢の中からバイトをしました。勉強とバイトで多忙な数年間でしたが、今振り返っても、学費の安い州立大学に行くより、よい選択だったとたいへん満足しています。質の高い教育を受け、勤勉さの重要性や価値を学びました。学費ローンの全額の返済は僕が33歳まで、卒業してから11年間もかかりましたが、後悔は一切ありません。質の高い教育を受けることができるのなら、授業料が高いことは、かならずしも悪いことではないと思っています。




3. ヒラリーはオバマ大統領の後継者になるのか?

Dan Balz. “Will Hillary Clinton be ready in 2016?” The Washington Post (online). August 10, 2013.


2006年の後半、クリントン元大統領夫人、ヒラリーが大統領の選挙運動を始めたときに、オバマ大統領は上院議員とはいっても、知名度がとても低かったです。オバマ上院議員は、政治の世界では、存在感は殆どありませんでした。にもかかわらず、「希望」を標語にして、大統領選の圧勝を成し遂げました。それ以降、ヒラリー・クリントンが国務長官になり、期待通り、素晴らしい手腕を発揮しました。しかし、2013年2月に退任して以来、彼女に対する世間の注目は少なくなっているようです。もしかして、彼女は2016年の大統領選挙戦に備えて充電しているのかもしれません。今年の10月に66才になるヒラリーは若くはないですが、大統領として「とても老いている」訳でもありません。オバマ大統領ほど、若々しい活力はないのですが、オバマ政権のこれまでの成果を踏まえると、やはり、次の大統領は政治経験が豊富で実績を残している政治家のほうが良いと思います。

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1. IT(情報技術)革命を見逃すな!
Jacques Bughin, Michael Chui, and James Manyika. “Ten IT-Enabled Business Trends for the Decade Ahead.” McKinsey Quarterly. May 2013.

最前線の経営思考を知りたいなら、McKinsey Quarterlyより勧める参考資料はありません。この会社のホーム・ページで登録すれば、上記に載っている記事に無料にアクセスできます。ホーム・ページは次のリンクにあります:http://www.mckinsey.com/insights.

今回、このオンライン雑誌から、IT技術に基づいた10個の重要な傾向の中から一番有意義だと判断した六つを紹介します。この記事が数年前に掲載した研究の続きなので、傾向の動向も見受けられます。

主な傾向
1. SNSが中心となるソシャル・マトリクスへの参加
ますます、会社が消費者や他の人と協力し、共同商品開発や問題解決を行ってきています。社内では、会社がブログなどに利用で、生産性や品質を向上しています。

2. ビッグデータと高度な分析力を活かし、競争を展開しています。
データの視覚化、無線通信、やクラオド技術が情報の用役を伸ばしています。それを活用し、精密に顧客層を見分け、それぞれに訴える商品やサービスの差別化を図ることができています。

3. 全てのものインターネット化をいかしている
全てに普遍している感知措置が、今度の10年間の間、爆発的に増える見込みです。その措置が提供する情報を利用し、自分の自社運営観測や管理を精密に行っている会社は少なくありません。フェッド・エクス社では、荷物の居場所だけではなく、その内容の温度、湿気、気圧などをいつも観測しています。

4. 物理的な製品から由来するサービスの提供
他の会社が管理するクラオドシステムで自社の情報システムを運営している企業が増えています。これが必要の例ですが、唯一ではありません。使っていない部屋のある企業では、他者に時間貸しをしています。現在、オンラインサービスを通して、流行ファッションからハンドバッグ、大学の教科書などが借りられます。

5. 知識労働の自動化
人工知能の進歩のお陰で、以前、専門家しかできなかった作業でもコンピューターができるようになりました。一例を挙げると、ワトソンというIBM社のコンピューターが癌研究社の意思決定を支援しています。別の会社で、弁護士の代わりに、コンピューターが書類を分析をし、重要な情報を見極めています。おまけに、弁護士より、大分速いです。

6. 将来のディジタル人間の対応
発展途中国では、インターネットの採用が爆発できに行っていますが、これからさらに成長する期待があります。インドのような国では、タブレットの代わり、スマホンで接続している人口が多いようです。

以下のビデオも10個の傾向を紹介します。全てがマッキンゼーと同じ訳ではありませんが、共通点が多いです。



“Is Your Business Future Proof? - Top 10 Tech Trends for 2013”


2. 上司と話す鍵
Alison Green. “How to Talk so Your Boss Will Listen.” U.S. News (online). August 19, 2013.
http://money.usnews.com/money/blogs/outside-voices-careers/2013/08/19/how-to-talk-so-your-boss-will-listen

先日、中国で、非営利団体で、コンサルティングを行っていたときに、中間管理者からコミュニケーションに関する問題が持ち出されました。その旨をまとめると、彼らが戦略を立てる幹部、上級管理職と日々の作業を通して、それを実行している社員の間ですので、両側から文句を頻繁に耳にします。その原因の一つは相互理解の欠如なのです。その話を聞くと、このようなコミュニケーション問題が普遍していることを思い出しました。日本にもあるし、アメリカにもあります。部下との効果的なコミュニケーションの取り方が多いので、まだ、十分に注意されない上司とのコミュニケーションについて、いくつか発案します。

1. 結論から話しを展開する
依頼に関する詳細背景や理由を説明した後に、何が欲しいかを述べるのが、合理的に見えるかもしれませんが、上司が忙しいから、長く聞く時間も忍耐もないが悲しい現実です。その結果、何が欲しいか直接言って、上司の反応や質問に答えて、必要な詳細を述べる方が効果できです。

2. 欲しいものを明確に伝える。
上記の1.に関連したが、具体的に何が欲しいか説明するべきです。したいプロジェクトなら、所要時間、必要な人材、や予算を伝えるべきです。

3. 上司のコミュニケーションの嗜好を尊重する。
上司が絵や視覚資料を好むなら、そのような書類を容易しておくべきです。反対に、聞く上手なら、何も見ず、簡潔な説明を行う方が賢明です。

4.上司が欲しい情報を提供する
情報ではなく、自分の経験や感で決定をする上司なら、簡単な説明だけで行けます。 分析や客観的な基準を重視する上司の場合は、数字を容易しないと、成功の見込みは少ないでしょう。

5.冷静を保つ
ストレスを感じて、起こっているときなど、上司と相談しない方がいいです。落ちづいてから、話しに行きましょう。同様、上司が起こっても、反応せず、反論しません。代わりに、冷静さを保ち、必要に応じて、また話す機会を設定しておくべきです。


3. 相撲サイズの子供
“Vital Signs: Progress on Childhood Obesity.” Centers for Disease Control and Prevention. August 2013.

“Childhood Obesity Facts.” Centers for Disease Control and Prevention.


最近、僕がアメリカに帰国するたびに、皆、太っているようです。14年も前からスマートな日本人の中に住んでいる影響を受け、僕の気のせいだと思ったが、そうではなりません。偏食と食べ過ぎ、そして運動不足のため、十数年から太ってきました。現在、「肥満」の医師の診断を受けているアメリカ人は蔓延してしまいます。肥満は、心臓病、糖尿病などの深刻な病気の大きな原因の一つなので、それに対応する運動が強まっています。それはよいことですが、手遅れではないかと痛感してしまいます。

肥満が多発する前に、人口の平均体重が増えている傾向を最初見極めたときから、もっと対応しやすいではないでしょうか。単に、軽食を減らし、運動量を増やすだけで済むではないでしょう。洋食の流行や運動量の減少のため、体重が少し増えてきた日本人の多くはアメリカの辛い境遇から教訓が学べるでしょう。

以下のビデオがに紹介される商品は、1日あたりの推奨許容量のカロリーが3分の2以上、脂肪量、塩分も極めて高いなので、留学または旅行にアメリカに行くと、気を付けてください。





“Top 10 Unhealthiest Fast Food 2011”


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Chaos, Riots After George Zimmerman Found Not Guilty!!


1. アメリカでは、人種差別が繰り返される?

http://en.wikipedia.org/wiki/Shooting_of_Trayvon_Martin


先日、イギリスにもアメリカにも留学したことのある日本の友達と食事をしていたときに、留学中のいろいろな経験について聞きました。いろいろな話しをしてくれた中で、一番印象的だったのは、イギリスとアメリカとの違いでした。その友人は、アメリカでは、白人による人種差別の存在を感じましたが、イギリスでは、この感覚は一切もたなかったそうです。

僕は、アメリカでは差別されないはずの白人のアメリカ人ですが、彼女の気持ちを理解できます。僕は、イタリア系アメリカ人なので、外見が典型的なWASP (White, Anglo Saxon, Protestant = アングロサクソン系白人新教徒)とは少し違います。イタリア人好きな日本人ならよく理解できると思います(笑)。過去に、ユダヤ人に間違われ、差別を受けたことがあります。現在、両親が住んでいるフロリダ州には農家で働くキューバ人が多くいて、そのキューバ人と誤解されて、差別されたこともあります。

さらに、白人ゆえの差別を目撃したこともあります。大学院2年の時、学業成績が優秀だったため奨学金を獲得できました。その翌年、僕の同僚が同じ奨学金を獲得しました。しかし、それ以降、応募資格が突然変わり、黒人やネイティブ・アメリカン、女性のようなマイノリティーと呼ばれる「少数派」でなければ、その奨学金に応募できなくなりました。

先日、日本でも話題になった殺人事件の裁判の報告をニュースで観たとき、アメリカの複雑な人種差別の問題を思い出しました。今回は、被告人が白人ではなく、ヒスパニック系であり、黒人を銃で射殺した事件でした。


2. Caroline Kennedy (キャロライン・ケネディ)には、米国駐日大使に必要な政治経験がありますか?

“Caroline Kennedy to become U.S. ambassador to Japan: sources” The Mainichi. July 13, 2013.

$Pepmalibuのブログ-C-Kennedy
僕の父は肉屋でした。私の母方の祖母も叔母さんも肉屋だったので、肉のことや切り方に非常に詳しいです。しかし、僕はその道とは別に、大学進学の道を選んだので、肉についてそんなに詳しくありません。実は、この9月に帰国したら、父に肉にことやナイフの正しい使い方について教えてもらう予定です。

上記のキャロライン・ケネディの記事を見たときに、僕と共通点があることに気づきました。暗殺された元大統領の娘さんで、伯父さんも上院議員だったので、彼女は政治の世界で育ったといえます。しかし、キャロライン自身は政治家の経験はありません。名門のハーバード大学を卒業して、コロンビア大学のロー・スクールに進学し、米国の弁護士 (lawyer)資格を取得しました。

記事が述べるように、オバマ大統領により、米国駐日大使に任命されるようです。上院の承認を得れば、最初の女性駐日大使になります。TPPや米国の基地の移転が課題になっている今は、政治的な経験がほとんどないキャロラインは駐日大使として適材なのかなと不安に思っています。似たように、政治家としての経験が不十分だったにもかかわらず、米国大統領になったオバマ氏が任命した点には驚きはないですが、彼の大統領としての実績をみると、どれほどキャロラインに期待したらよいか、よくわからないというのが正直な気持ちです。

3. 中国は近い将来、世界金融市場の頂点に立つかもしれません!

Richard Dobbs, Nick Leung, and Susan Lund “China’s rising stature in global finance.” McKinsey Quarterly. July 2013.


中国と言えば、「世界の工場」と思う人が多いです。僕が中国語の勉強に使っている教科書もこの表現を採用しているので、もしかして中国人自身が自分の国のことをそう思っているかましれません。そのため、人件費が上がり続けるなか、そこに直接投資した外資系企業や中国人の不安が高まりました。でも、もっと不安なのは、中国の金融の力です。リンクしている最新のマッキンゼーの記事はその詳細を解説します。こちらで、いくつか驚かせた事実をまとめます。これらの傾向が続くと、中国人民元(レンミンビ)がドルとユーロと同じように、世界通貨になる可能が高まるようです。

中国の金融資産(株、債権、やローンも含めて)の評価額は、17,400兆円に達成し、その規模は、アメリカ、日本に次いで第3位になっています。

2007年以来、中国における銀行のローンは580兆円膨らみ、GDPの132%を占めています。先進国の平均である123%を上回っています。

非金融企業の既発債が過去5年間年々に、45%で増え、金融企業の既発債は23%で増加しています。

2007年と比べて、中国の外国直接投資、国境を超えるローンや預金、株や債券の国際資産運用投資(株、債券)が44%で増加しています。

中国当局が認定した「外国の機関投資家」の数が2005年~2012年に、33件から207件まで、増えてきて、間違いなく、増加し続けていきます。

2012年末までに、中国の中央銀行である中国人民銀行が330兆円の外貨準備高を累積してきて、世界一の規模になりました。

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ジャスト・イン・タイム型の『部下の管理』

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3年も前から中国語を勉強していますが、その後、あまり上達していない気がしています。2年前の2011年には、シンセンにある大学で、2ヶ月間教壇に立ちました。そのときは、中国語で言われたことが全然分からなかったし、簡単な挨拶すらできませんでした。まるで全然中国語を勉強したことがないような感じがしました。その当時、週1、2回の頻度で中国の学生に教えてもらっていたし、独学でも中国語を勉強し続けていましたが、あまり効果がなかったようです。その原因の一つは、その生徒の経験の欠如だと考えます。外国語の教え方についての訓練を受けたことがないこの生徒は、一生懸命教えてくれましたが、あまり効果があがりませんでした。

2年後の2013年の7月から8月中旬まで、僅か3週間でしたが、また中国を訪れました。今回の目的は、革新的な米国流のキャンプ方式で、中国の高校生に社会貢献の計画作成法を指導することでした。中国に初めて来たときのように、英語で講義をしました。また、生徒と食堂などで世間話をしたときに、主に英語を使いました。

しかし、英語しか使わなかったわけではありません。食堂で、初めてのおかずを見かけると、それが何かを聞いて、中国語の名前を教えてもらいました。特に好きなものは、外食をするときに注文できるように、その名前を覚えました。また、ときには、洗濯機の使い方が分からなくて、「洗濯機の使い方を教えていただけますか」を中国語でどう言うか教えてもらいました。同様に、泊まっていた寮の受付や掃除の人、食堂の従業員に感謝を述べたり、挨拶をしたり、世間話ができるように、「元気ですか」「あなたは疲れたようですが、大丈夫でしょうか」など、中国語の表現を生徒に教えてもらいました。10日間ぐらいたった後、僕の中国語が上達したような気がしました。最初は、僕の気のせいかと疑っていましたが、生徒がほめてくれたので、実際に進歩していたことが確認できました

「僕は天才だから最近、語学習得の進歩がさらに速くなった(笑)」と思いたいのですが、そんなことではありません。むしろ、学び方がカギになっていると思います。今回は、教科書で順番にレッスンを勉強する代わりに、必要なときに、中国語の表現を訊いたので、すぐ応用できました。それを使って、必要なものやほしいものを頼むことができ、ときには困ってイライラした問題を解決できたので、簡単に記憶に残りました。

この経験を振り返ると、教えるとき、よい先生がいつも待ち受けている「Teaching Moment」(教えやすい機会)の概念を思い出しました。一つの例を挙げると、中国では、生徒がプレゼンを終えたときに、彼らから質問を訊かれました。そのときが、重要なポイントを教える絶好の機会だと思い、その場で、すぐに正しい答え方を教えました。こうした質問に答える際に、次の段階に留意すべきです。


1.教師は、質問を大きな声で繰り返して、その場にいる全員が聞いたことを確認します。質問内容が不明であるとき、はっかり把握したかどうか疑問がある場合は質問を言い換えて、その質問者に確認します。

2.質問した人に感謝を述べる

3.質問に答えます。

4.質問に十分に答えたこと、そして質問者が理解できたかを確認します。

5.もう一度、質問者に感謝し、ほめたうえで、他の質問に移ります。


人が本当に必要としているときに教えると、彼/彼女はそれをすぐに応用するので、印象にしっかり残ります。無駄は一切ありません。この意味で、トヨタが開発した「カンバン方式」(ジャスト・イン・タイム)のようです。自動車の部品と同じように、知識も、必要なものを必要な時に、適正な量で、提供することができます。

この原則は外国語の学習にだけではなく、幅広い他の分野でも適用できます。たとえば、大分以前から「Management By Walking Around」 (MBWA)、つまり、経営者や幹部が、オフィスを歩き回り、部下を管理する経営手法がアメリカで採用されています。本来の目的は、上司が定期的に、何気ない感じで、職場を歩き回り、部下の仕事の進捗状況や部品・在庫などの状態を確認することでした。この方法は、気を付けないと、部下のやる気を削いでしまう「微細管理」に陥ってしまう恐れがありますが、前述の「Teachable Momentの原則」に沿ってMBWAを行えば、非常に効果的になります。一般に、上司のほうが、経験豊かなので、部下が問題に直面する前に、問題になりそう状況を把握でき、その避け方を指導できます。また、部下のやっている作業について、もっと効率的なやり方を知っていたら、即座に教えられます。MBWAによって、上司が、すべての部下がやっている仕事の間の相互連関を理解できるので、部下同士がもっと効果的に協力できるような方法も指導できるでしょう。

もちろん、その場で部下の質問に答えることもできます。丁寧で細やかに答えてあげると、部下がもっと頻繁に質問をして、その結果、お互いに信頼を深めていきます。言い換えれば、この手法により、上司も部下も「engage」(エンゲージ)をしていきます。この英単語に該当する日本語はないと思いますが、感心を持ち、積極的に何かをやるという意味です。MBWAを通じて、上司が部下とともにengageしていけば、仕事の効率が上がるだけでなく、もっと楽しく働けるようになります。その結果、競争が激しく、急速に変化している経営環境のなかでも、企業全体がより安定的になります。



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次の項目は、アメリカでMBWAを実施するときに使う提案です。これらは日本にも通用すると思います。これらに、何か付け加えるような提案はありませんか。

Regularly take time to meet your staff; but don’t over do it
Visit everyone; not only your direct reports
Listen and observe
Ask questions
Give positive feedback and recognize achievements
Share your vision
Get to know your team; take an interest in what they do
Answer questions honestly
Encourage team members to approach you with ideas; listen with presence
Don’t criticize publicly; deal with any performance issue during supervision



以下の引用からMBWAの効果について、何が学べますか。

One sees great things from the valley; only small things from the peak - G. K. Chesterton

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このブログは、ジョーが執筆し、皆様にお届け致します。ジョーことジョセフ・ガブリエラは、2000年に来日したアメリカ人。格闘技ファンなら誰でも知てる、K-1ファイターのアンディー・フグ氏にそっくり!

1989年米国ペンシルベニア大学ウォートン・スクールを卒業。その後ペパーダイン大学を皮切りに、イリノイ大学、南フリダ大学を卒業。MBAを含め2つの修士号と博士号を取得しました。日米合弁IT関連企業、スイス系証券会社、米系銀行、そして日系外食企業など幅広い業界の勤務を通して様々なビジネス経験を積みました。趣味は、水泳、読書(村上春樹氏の大ファン!)、ピアノ、そして様々な国の言葉を勉強する事です。ちなみに、2年前から新たに中国語勉強に励んでいます!この記事についてのご質問、感想、また意見を歓迎します。また、共同研究者である杉本有造氏とともにコンサルティング業務も行っていますので、お気軽にご相談ください。


ジョセフ・ガブリエラ  博士/MBA
東洋大学
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「世界のどこでも働ける日本人になろう」

「アメリカ・ビジネスの最前線を切る!」

「Venture Into Japan」

杉本 有造  博士/MBA
IES全米大学連盟・東京センター
(The Institute for the International Education of Students, Tokyo)講師
gpmalibu@yahoo.co.jp

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