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Pepmalibuのブログ

こんにちは(^-^)このブログでは、アメリカ人と日本人の2人の博士号/MBAホルダーが、世界や日本で起こっている出来事に対する多元的な見方、アメリカの最新ビジネスや最先端の情報テクノロジーなどを紹介しています。どうぞよろしくお願いします!!

同時に社員満足度と競争力を引き上げる意外な方法


先日、別の話題について検索を行っていたときに、Deepak Maholtra (ディパック・マホルトラ)が演説する以下のビデオに目がとまりました。



“Prof Deepak Malhotra - HBS - 2012 Speech to Graduating Harvard MBA Students”


何故かはっかり覚えていませんが、途中で、本来の検索を中止して、彼のビデオを見てしまいました。最初は、あまり面白いとは思いませんでした。ハーバード大学の教授であり、2012年のMBA(経営修士号)の卒業生に話をしていたのですが、服装が若干カジュアル過ぎるではなかと思い、また、話し方もかなり会話的だという印象を受けました。内容も、ちょっとおかしいと思いました。それを抜粋すると、演説の冒頭で、本題を紹介するために、次の衝撃的な提案を言います。

Here is my most immediately actionable advice for you:
Quit. To be more specific, quit early and quit often.

(意訳: 次が、皆さんが一番速やかに行動するための、僕からの提案です。やめる。もっと具体的に言えば、すぐにやめて、そして、頻繁にやめる。)

最初、この提案はあまりにも馬鹿げていて、これから巣立っていく卒業生に対してまったく不適切だと考えました。そこで、僕もこの教授の提案に従い、ビデオの観賞を止めようかとさえ思いました。でも、見続けて、よかったです。Maholtra氏の説明を聞きながら、彼の意見にだんだん引き込まれていきました。最終的に、私にとって、教訓があり、日本企業が採用できる教訓もあることが分かりました。

Maholtra教授の本題を簡潔に纏めると、人間が直ぐ、自分の得意分野、つまり、「天才」の部分がどこなのかが分かる訳ではありません。体操選手内村航平氏のように、何が自分の天才的なところか分かって生まれてきた人もまれに存在しますが、例外的です。もっと一般的なのは、何か仕事が好きそうなので、試してみますが、途中で、自分の関心や性格に合わないという悲しい発見があります。日本人なら、我慢する場合が多いです。僕のようなアメリカ人なら、その仕事を辞めます。

今でも、不安定な状態が続く日本経済では、好まない仕事であっても、すぐ辞めることは賢明ではありません。しかし、向いていないとか、嫌いな仕事を続けることも望ましくありません。それで、社員がストレスを感じ、病気になる可能性もあります。その上、個人のモチベーションが下がり、会社全体に悪影響を与えてしまいます。このように嫌いな仕事を我慢している社員の多い会社は、従来の競争力をなかなか維持できません。もちろん、それを引き上げることもできません。

こうした場合、一体、どうしたらよいのでしょうか。私の経験を振り返ってみましょう。10年以上前に勤めていた製薬会社で、医療研究を担当していた幹部から、彼の部下のケースを聞きました。その部下は一生懸命に仕事をしていたにもかかわらず、成果をあげていませんでした。反対に、間違いが多くて仕事の進捗を阻害する存在だったそうです。それぞれの部下の特技や弱点を把握していたこの幹部は、問題の根本的原因が分かりました。その部下は数字が得意ではありませんでした。そのような彼の弱点も、この部下に研修を受けてもらったことで解決できると思ったのですが、無駄でした。実際、成果の面で何も変化が起こりませんでした。部下がいつものように、一生懸命に勉強したり、仕事を遂行したりしていたのに。何も変化が表れないのを見て、幹部は部下にこれ以上その仕事を続けてもらわないほうがいいと悟りました。でも、自分の部門では、その部下ができる他の仕事がなかったので、どうしたらよいか困りました。そこで、幹部が部下の特技に注意を向けました。部下は手先が器用です。手品やものの修理のような仕事なら、きっとできると思いながら、幹部が人脈を通して、車庫の仕事を紹介しました。幹部が思ったように、この部下が速く仕事を覚え、見事な成果を出しました。おまけに、彼のモチベーションや自信がより一層高まり、組織全体に好影響を与えました。

その製薬会社の幹部の話しを聞き、僕も自分の部下に対し、同じように、特技を見極めようと努力しています。成果がよくない場合、その原因が本人の弱点だとわかれば、得意な仕事に異動する機会を探します。まず、部内で探しますが、見つからなければ、他の部門長と相談します。最悪の場合は、苦渋の決断を下し、解雇します。この対応は一見冷たいように見えますが、この状況では、解雇はむしろ適切で人道的な対処だと思っています。もちろん、できる限り、僕も人脈を活かし、適切な仕事を紹介したいと思いますが。

この方法を、日本企業に勤める幹部が直ぐ採用できない理由はないと思います。既にそうしている会社もあります。一番、成功しているのは、部下と個人的に知り合う機会を作る上司です。人間の中心となる特技、つまり、天才的なところを知るのには、いわゆる側面から見ることが不可欠です。特技を発見するには、部下の同僚と相談したり、部下自身と直接話したりすることが必要です。理想的には、上下関係の感覚が少し薄まる「ノミュニケーション」に連れて行って、部下の家族の話まで聞き出すべきです。

ところで、前述した内村選手が示すように、天才には遺伝的な部分もあります。読者の皆さんも知っていると思いますが、内村さんのご両親は両方とも体操の選手でした。そして、天才でない人も、ぜったいに得意な事があります。部下のそうした部分を注意深く、丁寧に見つけ出すのも、上司の大切な仕事なのです。

Maholtra教授の提案を採用する場合、苦渋の決断を避けることはできません。しかし、タイムリーにかつ適切な形で、「止める」上司は、意外に、社員満足度も、企業の競争力も引き上げることができるのではないでしょうか。




英語塾

アインシュタインは天才的な物理学者として知られているだけでなく、意味深い格言でも有名です。次の文章は、彼の有名な格言です。それを読んでから、質問に答えてください。

"Everybody is a genius. But if you judge a fish by its ability to climb a tree, it will live its whole life believing that it is stupid."

1. この格言はどういう意味ですか。これを通して、アインシュタインは何を教えようとしていますか。

2. この格言がどのように、今回のブログの話題に関連していますか。

3. どのように、この格言が伝える知恵を自分の仕事、人生に適用できるでしょうか。

<推薦図書>
本ブログの著者ジョセフ・ガブリエラと杉本有造は、両者ともにMBAの保有者であり、英語と日本語の両方でエレベーターピッチを実施する豊富な経験を有しています。くわえて、両者の経験を活かして、ビジネスパーソンに対して、仕事の現場で直ちに活用できるエレベーターピッチの技法について指導しています。エレベータースピーチのテクニックを習得したいと思われている方に、二人の共著『エレベーター・スピーチ入門~アメリカビジネスで成功するためのプレゼンテーション&自己イメージ作りの技法』を読まれることを強くお勧めします。

エレベーター・スピーチ入門/我龍社

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また、グローバルコミュニケーション能力の養成にご興味のある方は、我々が実施している研修にもご興味をもつと思います。研修の詳細は以下のリンクをご確認ください。

「アメリカ・ビジネスの最前線を切る!!」の目的
皆さんのビジネスリーダーとしての知識欲をさらに刺激するために、毎月、2回の頻度で、「アメリカ・ビジネスの最前線」を主な対象にして、「アメリカ・ビジネスでいま何が起こっているのか」「どのような最新技術に注目が集まっているのか」「日本や日本製品はアメリカでどのように評価されているのか」といった点について、アメリカ人としての見解を掲載します。日本のメディアでは、日本人による単一的(あるいは一方的)な見解が主張される傾向が強いように思えます。このブログ記事では、「世界には多様な考えがある」ということを日本の読者に具体的なテーマで知ってもらうことを意識しています。日本や日本人に対する外国人の見解、考え方を知ることで、読者自身の世界観を広げ、最終的にはビジネスチャンスにつなげてもらえればと願っています。とりあげてもらいたい「旬の話題」や建設的なご提案など、お気軽に著者までご連絡いただければ幸いです。

ジョセフ・ガブリエラ  博士/MBA
東洋大学
gabriella@toyo.jp
jjapan1802@yahoo.co.jp

「世界のどこでも働ける日本人になろう」

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杉本 有造  博士/MBA
IES全米大学連盟・東京センター
(The Institute for the International Education of Students, Tokyo)講師
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© 2013 Joseph Gabriella, Ph.D., MBA. All rights reserved. 無断複写・転載を禁じます。


1. Jayson DeMers. “The Top 7 Social Media Marketing Trends That Will Dominate 2014.” Forbes. September 24, 2013.
http://www.forbes.com/sites/jaysondemers/2013/09/24/the-top-7-social-media-marketing-trends-that-
will-dominate-2014/?goback=%2Egde_2078773_member_276198061#%21

ウェブを検索する度に、ソーシャル・メディアについての広告、ニュースに目がとまります。アメリカを始め、急速に世界中に影響を与えています。そのため、企業が戦略を立案する際に、必ずソーシャル・メディアを盛り込むべきでしょう。その場合、次の動向を念頭に置くべきだと思います。

1) ソーシャル・メディアのマーケティング戦略が「あればいい」ものではなく、「不可欠な要素」になっています。
2) Google+がソーシャル・メディアに置ける、主な原動力になりつつあります。

3) 文字、文章より、画像、動画など、目に訴えるコンテンツが圧倒的な影響を与えます。
4) マイクロ・ビデオ、つまり、短期間の短いビデオがますます流行っています。自分のスマホの友達などに対して、ツイッターのVineとInstagramのお陰で、リアルタイムの短いビデオを送信し合うユーダーが大幅に増える見込みがあります。

5) Instagramやツイッターが類似のソフトを提供しているので、利用者の居場所を示すFoursquareのソフトの利用が減っています。

6) 利用者間の人脈作り、メッセージ交換や自分の好むラジオ局を聞く機能を提供するMySoftの利用者数が増えていきます。

7) ビジネスパーソンの中で、既に高い人気を誇るLinkedIn (リンクイン)が企業間の取引の成長の強力な柱となっています。








2. Alex Wilhelm. “Why High-Skilled Immigration Reform is Stuck.” TechCrunch. September 19,
2013.

http://techcrunch.com/2013/09/19/why-high-skilled-immigration-reform-is-stuck/

僕のフランス出身の友人は、僕のように、現在、日本で暮らしています。アメリカの大学院を卒業後、アメリカで就職したので、グリーン・カードを保有しています。家も持っています。しかし、中国出身の奥さんはまだグリーン・カードを受けていないので、取りあえず、アメリカに戻れません。この友達と違い、違法にアメリカに住んでいる外国人もいます。彼らだけでなく、専門性の高い外国人を採用する優良企業も移民方針の一新を呼び掛けていますが、改善のスピードは遅いです。リンクされる記事がその理由を明確に解明します。







3. Sage Young. “Corsages On: TV’s Best Home-Coming Celebrations.” Hollywood. October 10,
2013.

http://www.hollywood.com/news/tv/55036719/homecoming-episodes-dawsons-creek-vampire-diaries


先日、中国系の経営学の教授が質問してきました。ゼミで利用している英語の教科書の中に完全に理解できなかった箇所がありました。僕がそれをみると、すぐ、その理由がわかりました。彼が見たことのないアメリカの映画を参照していたので。いったん、その映画について説明したら、思った通り、彼はすぐ分かりました。そのとき、僕が外国語を理解する上で、文化の強力な影響力を痛感しました。

リンクされるテレビ番組の概要は良い例だと思います。僕はアメリカの生まれ/育ちなので、Homecoming DanceやJunior-Senior Promは見た途端分かりました。自分の高校でもありました。しかし、この伝統が日本に存在しないので、日本人は一体どういう話か訳が分からないと思います。簡潔に説明させてください。アメリカの高校では定期的にダンス・パーティーがあります。Thanksgiving (感謝祭の日)の直前にHomecomingというダンスがあり、その女王を投票で学生が選びます。このダンスが人気ですが、もっとも人気なのはJunior-Senior Promというダンスなのです。2,3年生に参加が限定されるダンスでは、王も女王もいます。一般的に、春に行われます。因みに、juniorがアメリカ英語で、高校2年という意味で、seniorが3年生なのです。こうした文化的背景を念頭に置きながら、記事を読むと、簡単に分かると思います。


“She's All That (Prom Dance)”
http://www.youtube.com/watch?v=MqiYAp4hxAU




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$Pepmalibuのブログ-Dr. Berger
「クール・ジャパン」は世界的にホットな話題になるのか?

イタリア系のアメリカ人の僕は料理の得意な母に恵まれたので、幼いところから、甘やかされています。母が作る「おふくろの味」に勝るものはないと思っているので、イタリア料理をレストランで食べると、よくがっかりしています。だからアメリカ同様、日本にいるときも、イタリア料理を殆ど外食することはありません。でも、例外がひとつあります。

それが明太子のスパゲッティです。いつ、どこで初めて食べたか覚えていません。コンビニのお弁当だったかもしれません。だけど、魚の卵にパスタが意外にも絶妙に合い、最高の味だと思います。もちろん、母は明太子スパゲティを作りません。実は明太子自体、アメリカ人の馴染みの味ではないから、試食したこともありません。だから、母の料理とは比較できませんが、仮に比較できたら、多分、今回は日本の明太子スパゲッティの勝ちになると思います。なぜかというと、明太子スパゲティは本物のイタリア料理ではなく、日本がその真似をし、日本人の好みに合わせている料理だからです。世界のどこの国でも、外国の料理を自分の国の好みに合わせて食べています。

長年、日本で暮らした結果、毎年、アメリカに帰省すると、日本料理を恋しく思います。どうしても食べたくて、もう耐えられなくなると、「一番」というアジア風のバイキングへ行っています。オーナーも社員も中国人なので、中華が中心となっていますが、寿司や刺身もあるし、味噌汁もあります。満足できる味だとはいえ、やっぱり本物ではありません。寿司のご飯はみりんの味が薄いし、味噌汁も濃くありません。また、日本にない寿司の種類、例えば、クリーム・チーズ味もあります。好みが純粋の日本人に近づいている僕は、こういう味があまり好きではありませんが、アメリカ人の間では大人気だそうです。

先日、アベノミクスの「第三の矢」である成長戦略の一環になっているクール・ジャパンについての記事を読んだときに、バイキングの「一番」を思い出しました。具体的に言えば、「このレストランのように、クール・ジャパンは成功するかな」と思いました。日本政府と企業は、クール・ジャパンを促進するための官民ファンドを立ち上げ、既に、運用しています。成功事例もあります。パルコは2013年2~3月、シンガポールで、日本と現地のファッションブランドを集めた期間限定のストアを開きました。それを運営した17日間で、目指していた5000人の来客数を大幅に上回り、約5万人の来訪者を受け入れました。でも、この事例は日本と文化が似ているアジアなので成功したのかもしれません。したがって、欧州や米国または南米でも通用するかどうかは分かりません。特に、そのイベントで促進しようとした日本文化や食事は、日本の独自のものだからです。漫画のように、特定の年齢層で、マニアのような人々だけしか受け入れられない可能性があります。つまり、一般市民の中で人気を集めるかどうか分かりません。

これをきっかけに、次のことを考えました。「そもそもどのような商品が急に流行るか」、そして「逆に、失敗に終わるか」を予想する方法はあるのだろうか?「バイラル」になった(go viralで、インターネットで、急速に口コミが伝播するという意味)現象を検討すると、とても面白いものもありますし、愚かなものもあります。この2種類の間に何か共通点があるのでしょうか。

ウォートン・スクール(名門米国のペンシルベニヤ大学のビジネス・スクール)の教授Jonah Bergerによると、「何が流行るのか」を見極める方法があります。2013年3月に出版されて、ニューヨーク・タイムズ紙にもベストセラーとして採り上げられた「Contagious: Why Things Catch On」で、Berger教授がどのようなものが流行り得るかを予想する6つの原則を紹介します。僕はまだ読んでいませんが、6つの原則のそれぞれを説明するBerger氏が作成したビデオをリンクしました。ビデオを見れば、6つの原則が大まかに理解できますが、マーケティングが専門のBerger氏はその内容を部分的に省略するので、本を買わなければ、完全に理解できません。この本の翻訳が、「なぜ『あれ』は流行るのか?」(日本経済新聞出版)というタイトルで発売されています。クール・ジャパンの推進論者はいうにおよばず、革新的な考えや商品を浸透させたい方にとって必読の書だと思います。







STEPPSの原則

Principle 1 – Social Currency ソーシャル・カレンシー(他人に自慢できること、他人にスゴイと思わせること)。ソーシャルカレンシー(社会的な通貨の意)という概念をとりあげ、人に自慢できるような内容であることが重要。



"Principle #1 of crafting contagious content: Social Currency "
アメーバ



Principle 2 – Triggers トリガー(関連事項を思い出させる刺激要素)。人々がその商品について思い出すきっかけを用意することの重要。




"Principle #2 of crafting contagious content: Triggers"
http://www.youtube.com/watch?v=US2NlGxLRJA



Principle 3 – Emotion  感情。人の心の奥底にある感情を呼び起こすような内容であること。




"Principle #3 of crafting contagious content: Emotion"
http://www.youtube.com/watch?v=y0Knyuj-qII



Principle 4 – Public 人の目に触れる。人は、眼に触れると真似をする。だから、なるべく、人の目に触れるように工夫することが重要。




"Principle #4 of crafting contagious content: Public"
http://www.youtube.com/watch?v=tkdEji_x4WA



Principle 5 - Practical Value 実用的な価値。実用的な価値があると、人は情報をシェアしたくなる。





"Principle #5 of crafting contagious content: Practical Value"
http://www.youtube.com/watch?v=O6Mwd5TC3Pg


Principle 6 – Stories  物語/ストーリー。人々が、話したくなるようなストーリーのなかに商品を組み込むような工夫が必要。





"Principle #6 of crafting contagious content: Stories"
http://www.youtube.com/watch?v=uI6duOQtdK8





英語塾

Michiko Kakutani. “Mapping Out the Path to Viral Fame: Contagious: Why Things Catch On.” The New York Times. February 25, 2013.
http://www.nytimes.com/2013/02/26/books/contagious-why-things-catch-on-by-jonah-berger.html


リンクされる記事がアメリカ生まれ育ちの日系人カクタニ・ミチコが執筆したContagiousの書評です。父が数学の教授だった名門エール大学を卒業してから、記者としてWashington Postで働き、そこからTime雑誌に転職し、1979年からThe New York Timesの記者を務めています。1983年以来、同紙の文芸評論家に従事しています。彼女は米国内で最も影響力をもつ書評家のひとりで、1998年にはピューリッツァー賞(批評部門)を受賞しています。強いフェミニスト(男女同権主義者)として知られているカクタニは厳しい書評でも有名です。Contagiousをめぐる彼女の書評を読んで、次の質問に答えてください。


Questions

1. What is Kakutani’s evaluation of Contagious? Do you agree with her opinion? Why or why not?

2. To whose earlier works does Kakutani compare Contagious?

3. What are the characteristics of sticky products as Kakutani describes them?

4. According to Berger’s study of the most-emailed articles in the New York Times, why do science articles tend to go viral?

5. What part of Contagious does Kakutani consider the most interesting?





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ニーサは『特効薬』ではありません





5年くらい前に、東京で住宅を購入する予定でした。そこで不動産を見学しました。アメリカとの比較のせいかもしれませんが、東京の物件は、価格に見合う価値がないと感じました。もちろん、アメリカにも、東京のように、不動産の価格が法外な大都市が存在します。ニューヨークが顕著な例の一つです。しかし、全国的に見れば、価格はかなり安いし、おまけに、リーマン・ショック以降、更に下がっています。

最終的に、僕の両親が現在暮らしているフロリダ州に、2軒の家を購入しました。そのことは以前のブログで紹介しました。現在、日本に住んでいるので、その2軒を賃貸し、投資収入を確保しています。自分の不動産を所有している父が、私の分も管理してくれています。仮に父がその管理をできなくなる場合、もしくは、もうやりたくないと思えば、管理業務を不動産管理会社に簡単に委託できます。フロリダの不動産賃貸ビジネスでは、固定資産税、投資所得税や維持経費などを支払った後でも、10%以上の収益率を確保できることが珍しくありません。

アメリカでは、不動産の投資が魅力的なので、もっと購入したいなと考えてきました。そのとき、以前、証券会社で、資産運用の専門家に説明したように、リスクを配分するため、さまざまな種類の資産に投資すべきだという理論を思い出した。よく「複数の卵をひとつのカゴにいれるな」と表現される、モダンポートフォリオ理論のことです。この理論の教えにしたがい、米国の投資信託などのような金融商品を検討しました。思った通り、書類が多いです。

理想的に、アメリカや日本の投資を一つのポートフォリオの中に組み込み、それを最適化したいと思いますが、僕の経験では、それは現在不可能だと思っています。アメリカ在住のアメリカ人の専門家はアメリカの投資についてしか知りません。同様に、日本人の専門家は日本の投資に詳しいですが、他の国の投資商品の知識がありません。外国人の投資家に特化している日本在住の専門家もいるので、きっと彼らがいい情報をくれるに違いないと期待していました。でも、そのうちの一人に会ったときに、期待外れの結果に終わりました。彼は、すべてドル建ての、主に外国人向けの商品を勧めてきました。複数の卵を「ドル」というひとつのカゴにいれ、そのカゴを落としたら、どうなるか想像してください。残念ですが、彼は、イギリス出身で、アメリカや日本の減税戦略のどちらについても、知識はありませんでした。こうして分かったのは、自分で投資をするしか方法はないということでした。

その第一歩として、不動産を扱っている会社と面談しました。その目的は、二つありました。一つが、居住用の物件を探すためでした。もうひとつは、魅力的な投資商品を探すことでした。不動産の話しをまとめると、ローンを組むなら、それが生み出す控除で、節税できます。それを賃貸したら、ローン返済以降は損になりますが、その分、所得税の節税で補塡できます。それでも、このケースは、全然魅力的ではないと思ったので、仮に現金で購入し、賃貸する場合は、どうなるかを試算しました。この場合も投資収益は非常に低かったです。銀行の利子より高くなりますが、他の金融商品から期待できる投資利益率よりかなり低いと感じました。

その後、日本の金融商品を検討し始めました。そうしたら、朗報が入りました。日本政府が経済を刺激するために、イギリスにある「Individual Savings Account 」」(個人貯蓄口座)に模倣して、ニーサを導入することを決定しました。Nippon Individual Savings Accountという英語に基づいてNISA、ニーサと呼ばれています。最近、いろんなところで宣伝を目にします。この口座は、非課税の投資口座です。以下のリンクをクリックすると、その詳細を説明するホーム・ページが開きます。一応、ページから「まとめ」を抜粋しました。



http://kabukiso.com/idiom/nisa.html


=======================================================================

Q: NISAとは、具体的にどんな制度なの?

A: 2014年の1月から、「毎年100万円まで」の非課税投資枠が設定され、投資金額100万円分までの株式投資や投資信託にかかる値上がり益や配当金(分配金)が非課税となります。(現在は10.147%ですが、2014年からは通常20.315%の税金がかかることになっています)。



2014年から制度が始まり、2023年までの10年間、毎年新たに100万円の非課税枠が追加されます。非課税の期間は、それぞれ最大5年間となっており、途中で売った場合は、非課税枠を使ったとみなされ、再利用をすることができません。さらに、非課税枠を使っての投資総額は合計500万円までとなっており、それ以上の金額は非課税の対象とはなりません。



NISAの早見表

非課税対象 株や投資信託の値上がり益や配当金(分配金)

非課税投資枠 毎年100万円まで(翌年への繰り越しはできません)

期間 5年間(売却しても非課税枠の再利用はできません)

投資総額 最大500万円まで(はじめは100万円から)

制度継続期間 2014年から2023年までの10年間 (毎年100万円ずつ非課税 枠の設定ができる)

NISA口座資格者 20歳以上

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先ほど述べたように、私のように投資したい人間にとって、これは朗報です。しかし、日本経済にとって必ずしもいいものになる訳ではありません。刺激になったとしても、回復までは大きく期待できないと思っています。第1に、日本人が貯金し過ぎる傾向の根本的原因を解決しません。日本人の多くはどうしてもリスクを避けたがり、お金を貯め込む傾向が強いように思います。そのお金を何かの投資に回せば、儲かる可能性があります、でも、損する可能性もあります。リスクに対する日本人の姿勢、考え方が変わらない限り、これまでどおり、貯金する傾向はあまり変らないでしょう。この効果をさらに増幅させている原因は、投資対象となる日本企業にもあります。これが、第2のポイントです。10年以上も前から、経営の安定を最優先している企業が少なくありません。その上、リーマン・ショックや地震の悪影響を受けて、多くの企業の利益も株価も下がってきてしまいました。それに伴って、株式の配当率も減少しています。もともと、日本企業の株式配当率は米企業に比べて低いうえに、そういった状況です。第3に、アベノミクスの中で、ニーサの位置づけが明確ではないことが問題になると思います。消費税と投資所得税の引き上げ、為替市場への介入、その他の改革が戦略的にしっかり統合されていません。残念ながら、ニーサは景気回復の特効薬になりません。それをあえて英語で表現すれば、「唾をはいて海面を上げようとしているみたい」( It’s like training to raise sea level by spitting in the ocean)となります。日本語では、「焼け石に水」になります。





英語塾

ビジネス英語では、熟語がよく使われます。次のようなものが典型です。それぞれの意味が分かりますか。


1. Ballpark figure

a. obtain good value for the money you spend

b. a rough estimate or figure

c. make a lot of money quickly


2. Carry the day

a. make a lot of money quickly

b. win the complete support of others

c. make a successful beginning


3. Get off the ground

a. make a successful beginning

b. win the complete support of others

c. make a lot of money quickly


4. Make money hand over fist

a. obtain good value for the money you spend

b. make a successful beginning

c. make a lot of money quickly


5. Bang for the buck

a. a rough estimate or figure

b. obtain good value for the money you spend

c. win the complete support of others

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ジョセフ・ガブリエラ  博士/MBA
東洋大学
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jjapan1802@yahoo.co.jp

「世界のどこでも働ける日本人になろう」

「アメリカ・ビジネスの最前線を切る!」

「Venture Into Japan」

杉本 有造  博士/MBA
IES全米大学連盟・東京センター
(The Institute for the International Education of Students, Tokyo)講師
gpmalibu@yahoo.co.jp

© 2013 Joseph Gabriella, Ph.D., MBA. All rights reserved. 無断複写・転載を禁じます。


1. コンビニがファストフード市場に参入する。
Venessa Wong. “Convenience Stores Want Your Fast-Food Dollars.” Bloomberg BusinessWeek. October 2, 2013.
http://www.businessweek.com/articles/2013-10-02/convenience-stores-want-your-fast-food-dollars#r=hpf-st

僕は長年、「コンビニ天国」の日本で暮らしています。その影響で、アメリカのコンビニがどんなにひどいか忘れていました。もともとアメリカで創業されたビジネスモデルです。それが、日本企業に買収され日本で発展しました。残念ながら、日本企業に買収されたセブンイレブンでも、アメリカの場合、あまり商品が魅力的ではありません。最近、この最悪の状態が変ってきています。ほんの少しですが。タバコ販売の低下を補うために、加工食品から店舗内調理食品を提供するようになってきました。セブンイレブンでは、ピザや手作りのサンドウィッチを提供しています。Casey’sというチェーン店ではチキン・サラダやチキンテンダー(チキンマックナゲットと考えてください)が買えます。この記事を読んだときに、最近、ドリップコーヒーの販売を始めた日本のセブンイレブンや他のコンビニのことが浮かびました。これは偶然かもしれませんが、あたかも、親(米国の会社)が、子(日本のコンビニ―)から学んでいるように思えます。




“Monsanto Acquires The Climate Corporation”
http://www.youtube.com/watch?v=cQFJCGXOtgA

2. モンサント社の意外な買収。
Liz Gannes. “Silicon Valley Big-Data Startup Bought for $1B by … Monsanto?” All Things D. October 2, 2013.
http://allthingsd.com/20131002/silicon-valley-big-data-startup-bought-for-1b-by-monsanto/
米国のモンサントは有力企業でありながら、遺伝子組み換えの使用などで批判されてきました。最近、意外にも、ベンチャー企業Climate Control社を買収しました。この会社は生命科学ではないので、一見、モンサントの専門分野である農産物とは無関係のように思えます。でも、実は強い関係があります。ビッグ・データを分析し、作物収穫量や作物育成に対するリスクのモデルを開発しているClimate Controlの技術を活かし、農業の生産性を改善することを狙っているようです。現在の最先端技術を世界で一番伝統のある産業に適用しているいい例だと思います。




“Michael Jackson trial verdict: the concert promoter
AEG Live not liable in the King of Pop's death”
http://www.youtube.com/watch?v=f9uG3BIiz2A

3. マイケル・ジャクソンの魂は、まだ安らがに眠っていません。
Alan Duke. “AEG not liable in Michael Jackson's death, jury finds.” CNN. October 3, 2013.
http://edition.cnn.com/2013/10/02/showbiz/michael-jackson-death-trial-verdict/index.html?
hpt=hp_t1
私はマイケル・ジャクソンのファンではありませんが、彼の突然死に驚きました。当時失業中だったので、新聞を読んだり、ニュース放送を見たりして、事態の推移を追跡しました。暫くしたら、報道も少なくなり、僕も関心が薄まってきたので、彼の死をすっかり忘れていました。先日、たまたまリンクされた記事を閲覧し、AEG Live社が訴えられたことを知りました。簡潔にまとめると、不眠症に悩んでいたマイケルを治療していた医者であるConrad Murray先生が別の裁判で、過失致死で有罪判決を受けたので、この先生を雇ったAEG Live社も業務上過失致死罪で告発されました。ジャクソンのお母さんキャサリン・ジャクソンがその訴訟を起こしました。第1審は無断という判決を下したので、キャサリンさんが控訴する予定だそうです。マイケルは当分、安らかに眠ることができないのではと個人的に心配しています。

<推薦図書>
本ブログの著者ジョセフ・ガブリエラと杉本有造は、両者ともにMBAの保有者であり、英語と日本語の両方でエレベーターピッチを実施する豊富な経験を有しています。くわえて、両者の経験を活かして、ビジネスパーソンに対して、仕事の現場で直ちに活用できるエレベーターピッチの技法について指導しています。エレベータースピーチのテクニックを習得したいと思われている方に、二人の共著『エレベーター・スピーチ入門~アメリカビジネスで成功するためのプレゼンテーション&自己イメージ作りの技法』を読まれることを強くお勧めします。

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また、グローバルコミュニケーション能力の養成にご興味のある方は、我々が実施している研修にもご興味をもつと思います。研修の詳細は以下のリンクをご確認ください。

「アメリカ・ビジネスの最前線を切る!!」の目的
皆さんのビジネスリーダーとしての知識欲をさらに刺激するために、毎月、2回の頻度で、「アメリカ・ビジネスの最前線」を主な対象にして、「アメリカ・ビジネスでいま何が起こっているのか」「どのような最新技術に注目が集まっているのか」「日本や日本製品はアメリカでどのように評価されているのか」といった点について、アメリカ人としての見解を掲載します。日本のメディアでは、日本人による単一的(あるいは一方的)な見解が主張される傾向が強いように思えます。このブログ記事では、「世界には多様な考えがある」ということを日本の読者に具体的なテーマで知ってもらうことを意識しています。日本や日本人に対する外国人の見解、考え方を知ることで、読者自身の世界観を広げ、最終的にはビジネスチャンスにつなげてもらえればと願っています。とりあげてもらいたい「旬の話題」や建設的なご提案など、お気軽に著者までご連絡いただければ幸いです。

ジョセフ・ガブリエラ  博士/MBA
東洋大学
gabriella@toyo.jp
jjapan1802@yahoo.co.jp

「世界のどこでも働ける日本人になろう」

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杉本 有造  博士/MBA
IES全米大学連盟・東京センター
(The Institute for the International Education of Students, Tokyo)講師
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