フィットネス業界の業績回復が緩やかな理由と３つの戦略

６月６日（火）

こんにちは。

ウェルネスビズの田村真二です。

コロナで打撃を受けた業界の業績が今年に入り、急回復しています。

例えば、飛行機や鉄道などの交通、ホテルや旅館などの宿泊施設、外食、TDRなどのテーマパークやレジャー施設、小売り（百貨店や各種専門店など）、各種のリアルイベントetc。いずれの業界も2024年３月期には、コロナ前の売上高と利益を回復する見通しです。

そのような中、緩やかに回復してきているとはいえ、フィットネス業界では一部の企業を除き、未だ多くの企業で業績の回復が遅れているようです。

ただ同じフィットネス業界でも、海外ではすでにコロナ前の状況に戻っている国（米国など）もある中、なぜ日本のフィットネス業界の業績回復は緩やかなのでしょうか？

「だって日本人はまだ外でもみんなマスクしているし、コロナのときとあまり変わらないからでしょう」という業界関係者からの声も聞こえてきそうですが、そんなことはありません。もしそうなら、コロナで打撃を受けた他の業界も同じ結果になるはずです。

日本のフィットネス業界の業績回復が緩やかな理由、それは、コロナの３年間で人々の意識や行動変容、競争環境（主にフィットネス業界の「外」）、加えて約30年間続いたデフレからインフレへと経営環境がガラリと変わっているにも関わらず、例外はありますが、多くの経営者やマネジメント層の考え方と行動が変わっていないからだと私は思います（がいかがでしょうか？）。

以下にいくつか例を挙げます。

①総合業態を中心に、同業態ライバル企業のマネばかりして同質化競争に自ら陥る。

②業界外からも注目されるような新業態や新サービス開発がほとんどない（この３年間で「chocoZAP（ちょこざっぷ）」くらい？）。

③施設や設備の老朽化、人員削減などをしているにもかかわらず会費値上げをする企業が続出。

④ビジネスやマーケティングの本質を捉えず、表面的なテクニックやツール（インスタやYouTubeなどのＳＮＳ、ＤＸ化や話題の生成ＡＩなど）ばかりを求める。

ちょっと言い過ぎたかもしれませんが、経営環境がガラリと変わってしまった以上、「同業他社がやっているからという理由だけでそれをマネする」という考え方や行動はもうやめにした方がよく、むしろ、（国内の）業界内のことは無視して海外や異業種の成功事例に学び、同業他社が「やっていないこと」にこそ突破口があります（戦略の１つ目）。

戦略の２つ目は、「ダイバーシティ経営」のすすめです。

私が不思議に思うのは、フィットネス会員の男女比は全体で半々程度（カーブスは女性だけのように企業によって異なる）にも関わらず、経営者や役員・部長のほとんどが「（社内の）中高年男性だけ」というフィットネス企業が多すぎます。これまでとは違うことを行うのであれば、もっと女性や若者、あるいは社外の知見を活用することです。

戦略の３つ目は、「隠れた資産の発見と活用」です。これについては次号で詳しくお伝えします。

それでは次号をお楽しみに！