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ソリューションのおぼえがき

中小企業を応援するために、経営者と共に元気に戦っています!


正解なき、組織や事業の課題を発見し、
向き合って、ソリューションを提案しつづけるための「覚書」。

代表的な効率性の分析指標をご紹介します。

 

「労働生産性」

労働生産性は、労働投入に対する生産成果を評価する指標です。

計算式は「労働生産性 = 売上高 / 労働時間」や「労働生産性 = 付加価値 / 労働者数」です。

この指標は、労働力の効率的な使用を示し、高い労働生産性は、少ない労働力で高い成果を上げていることを意味します。

逆に低い場合は、作業プロセスの見直しや人材の最適化が必要です。

 

「資本生産性」

資本生産性は、企業が保有する資本を使ってどれだけの売上高や付加価値を生み出しているかを示します。

計算式は「資本生産性 = 売上高 / 総資本」や「資本生産性 = 付加価値 / 総資本」です。

この指標は、資本の効率的な利用を評価し、高い資本生産性は、資本を効果的に活用していることを示します。

低い場合は、資本の運用に改善が必要です。

代表的な収益性の分析指標をご紹介します。

 

「売上高利益率」 

売上高利益率は、売上高に対する純利益の割合を示します。

計算式は「売上高利益率 = 純利益 / 売上高 × 100%」です。

 

この指標は、企業の収益性を評価する際に最も基本的なものです。

高い売上高利益率は、企業が効率的に収益を上げていることを示し、逆に低い場合はコストの管理や価格戦略に問題がある可能性があります。

 

「ROE(自己資本利益率)」 

ROE(Return on Equity)は、自己資本に対する純利益の割合を示します。

計算式は「ROE = 純利益 / 自己資本 × 100%」です。

ROEは、株主資本に対する利益の効率性を評価し、株主へのリターンの大きさを示します。

高いROEは、企業が効率的に資本を活用していることを示し、投資家にとって魅力的な企業であることを意味します。

財務諸表を活用した経営分析で診る主要な項目とその観点について簡単に解説します。

経営分析は企業の財務状況や業績を深く理解するためのプロセスであり、企業の経営判断や投資判断に重要な役割を果たします。

以下に、経営分析で見るべき主要な項目を解説します。

 

1. 収益性

収益性は、企業がどれだけ利益を上げているかを評価します。

企業がどれだけ効率的に収益を上げているか、つまり売上高に対してどれだけの利益を確保しているかを示します。

収益性の高い企業は、競争力があり、持続可能な利益を生み出す能力があると見なされます。

 

2. 効率性

効率性は、企業が資源をどれだけ効果的に活用しているかを評価します。

具体的には、労働や資本などの資源を使ってどれだけの成果(売上や利益)を上げているかを示します。

効率性が高い企業は、資源の無駄を最小限に抑え、高い生産性を実現しています。

 

3. 安全性

安全性は、企業の財務的な健全性やリスク管理の状態を評価します。

主に、短期的な支払い能力や長期的な財務安定性を確認します。

安全性が高い企業は、負債依存度が低く、財務的なリスクが少ないため、安定した経営が可能です。

 

4. 成長性

成長性は、企業の将来の成長力や市場での拡大能力を評価します。

過去の成長実績や将来の成長ポテンシャルを分析し、企業が新たな機会を捉えて持続的に成長できるかを示します。

成長性が高い企業は、市場シェアを拡大し、長期的な競争力を持つと見なされます。

 

5. 総合力

総合力は、企業全体の経営効率と収益性を総合的に評価します。

各指標を組み合わせて、企業の全体的なパフォーマンスを判断します。

総合力が高い企業は、効率よく利益を上げており、経営が効果的に行われていると評価されます。

財務諸表を分析する背景と理由について考えてみます。

財務諸表の分析は、企業の財務状況や業績を理解するための重要な手段です。

財務諸表には、貸借対照表(バランスシート)、損益計算書(P/L)、キャッシュフロー計算書が含まれ、企業の財政状態、利益、現金の流れを詳細に示しています。

これらのデータを分析することで、企業の経営状態を把握し、今後の戦略を策定するための重要な情報を得ることができます。

 

分析の目的は多岐にわたりますが、主に以下の点が挙げられます。

まず、投資家や金融機関は、企業の収益性や安全性を評価し、投資のリスクとリターンを判断します。

また、経営者は、財務諸表を基に経営の健全性を確認し、改善すべき点を特定して戦略的な意思決定を行います。

さらに、企業の成長性や効率性を評価することで、長期的な競争力を確保するための方針を立てることができます。

これらの分析により、企業の強みや弱みを明確にし、より良い経営と投資の判断が可能になります。

自分を超える人にメンバーを育てる。

 

今の時代は、「成果主義」「役職ではなく役割」など、マネジャーという職務は役割を担う人だと考えています。

中小企業においては少しニュアンスは変わりますが、少なくとも「マネジャー」という仕事はありません。

 

昔から部長研修などで、「あなたはどのような仕事をされておられますか?」と尋ねると、

「はい、私は部長をやっております。」と回答されることが本当にありました。

 

部長とは部を統括する責任を担うという意味で、仕事ではありません。

 

少子高齢化の中、ベテランは役割が変わるということが前提で、自分の育てた後輩に役割が交代する時期が普通にあるということを理解しないといけないのです。

 

今まで部長として組織をまとめていた人が、ある日元メンバーが部長に立ち、その方は営業に回る。

よくある話になってきました。

 

その方のベテランの能力を買って、重要な営業を任されているわけですから。

 

だから「自分を超える人にメンバーを育てる。」

 

それをしておくと、会社も安泰ですし、あなたにも新しい役割が発生する。

好循環のサイクルになってきます。

 

決して、メンバーをつぶさないことです。