カフェ ドゥ ミヤ(cafe de Miya)

沖縄県名護市安部、ヤンバルの東海岸沿いの僻地にある、伝説的な珈琲仙人の店。

店主は、沖縄産珈琲栽培の草分け的存在。もう30年以上、沖縄での珈琲栽培を続けている。日本で唯一のコーヒー栽培県である沖縄のコーヒー栽培のルーツに関わる人物で、コーヒー狂人とか珈琲仙人と言うに相応しい人である。現在、沖縄珈琲を出しているお店のほとんどは、実は、この人から教えを乞うたのだ。だから、彼のことを「沖縄珈琲の師匠」と言ってもいいだろう。

メニューは、昭和の黄色カレーと、チーズケーキと、コーヒー(ホット&アイス)のみ。コーヒーは、沖縄産珈琲が、一杯1200円、その他の各種コーヒーが500円。クレジットカードは使えない。現金のみである。

店主は、店の近隣の天仁屋や屋我地島のコーヒー園で、現在も沖縄産コーヒーを栽培しており、その豆を自家焙煎したものを、この店で碾きたてで入れてくれる。そうして、店主オリジナルの絶妙の味と香りを楽しむことができる。

店主が栽培し焙煎している珈琲豆は、新宿伊勢丹でも売られている稀少品ではあるが、店内で買うこともできる。実際、えぐみのまったくないまろやかな状態に焙煎されており、購入した豆を自宅で自分で入れても美味しい豆である。

「珈琲は焙煎が命」と店主は言う。豆が良ければ、誰が入れても美味しいコーヒーになる、と。しかし、仙人の入れた珈琲は、さらに格別である。飲んでいて、店主の珈琲への深い愛が伝わってくる。各種コーヒーも、自家焙煎のオリジナルブレンドをいれてくれるが、これも大変美味しい。

週休4日で、営業日は金土日曜日の週3日。営業時間は午前11時から日没まで。

飲めば、違いがわかる。

 

 

珈琲専門店 原点

沖縄市山里、イオンモール、プラザハウスに近い街中にある、知る人ぞ知る隠れ家的なコーヒーショップ。

メニューは、オリジナルブレンドのコーヒー(ホット・アイス)のみ。価格は各500円。サービスでケーキが付く。クレジットカードは使えない。現金のみである。

自家製焙煎した碾きたての豆から抽出されるホットのオリジナルブレンドコーヒーも美味しいが、この店の場合は、ともかく、こだわりの水出しアイスコーヒーが絶品なのだ。ミルクとシロップが始めから入っており、苦味と甘みが絶妙に混ざり合った濃厚でまろやかな味。6時間以上かけて水出しし、三日間寝かせた、この店でしか味わえない伝説のアイスコーヒーである。「一度飲んだら忘れられない味」と誰もが言う。

コロナ禍の中でも、ウイークデーの日中から、店内は常連客の入りが途絶えることがない。駐車場には常時4、5台の客の車がとまっている。昭和の1980年代から40年近く、長くファンに支持されてきた県内有数の名店である。

店主は、あと30年は続けるつもりのようだ。この店は、これからも、老若男女に末長く愛され続けるだろう。

定休日は日曜日のみ。営業時間は、月曜日から土曜日まで、午前10時から午後7時まで。

飲めば、違いがわかる。

 

 

『カフェ ドゥ ミヤ』と『原点』について

ほめそやす人が誰もいなくても、店主は、ただ一人、黙々と、珈琲に人生をかけて、地道に生きている。一生を、珈琲を入れ続けることで、まっとうしようとしている。

派手なことはしない。そもそも珈琲以外には興味がない。だから、すべての虚飾を排して、シンプルに珈琲だけを提供する。

目立とうとは思わない。金儲けにも興味はない。ただ、もっと美味い珈琲を入れたい。そう思って生きている。

そんな店主が開いている、「珈琲を愛する人による珈琲を愛する人のための店」を、二つ、ここでは紹介した。

どちらも、ちょっと入りくんだ所にあって見つかりにくい。探しきれなかったら、今回は縁がなかったと諦めるしかないだろう。

運良く見つかったら、伝説の香りと味を楽しんでほしい。

珈琲の味がわからない人には、あまり来て欲しくないかな。こだわりの焙煎を経た上質な豆がもったいない。

 

まず、断っておくが、私は、マスク警察や自粛警察が、全体主義的だとか、宗教的な同調圧力だとか、そういう理由で批判しているわけではない。

そうではなく、データとエビデンスから、「必要ない、むしろ、害悪」と言っているのだ。

 

2018年度の日本の熱中症による年間死者数は、1581人である。

当然だが、熱中症の死亡者は、夏に集中する。

このクソ暑い夏に、無理してマスクなんぞ着けていると、今年の熱中症死者数は、2,000人を超えてもおかしくない。

 

それに対して、新型コロナの累計死者数は、7月18日現在、985人にすぎない。

以前も書いたが、2018年度のインフルエンザの死者数は、3,325人であった。

我が国では、新型コロナの犠牲者は、インフルエンザの犠牲者よりも、熱中症の犠牲者よりも少ないというのは事実である。

 

このコロナウイルス、どう考えても、わが国では、インフルエンザ以下の脅威しかないということだ。

このレベルのウイルスのために、無理してマスクし続けて、熱中症死亡者を増やすなど、愚かとしか言いようがない。

 

中国でも、マスク着用で体育の授業をして、突然死する生徒が続出した。

そもそも、体育でマスク着用が無理なら、学校でのマスク着用自体に無理があるということだ。

 

マスクは、呼吸困難や酸欠状態に陥らせるリスクを高める。

さらに、恒常性維持機能も低下させ、熱中症リスクも高める。

特に、幼児にマスクを着けさせるのは、命に関わるから絶対やめよう。

 

暑ければ、具合が悪ければ、無理せず、我慢せず、周囲を気にせず、マスクを外そう。

戸外でも、通りでも、公園でも、グラウンドでも、体育館でも、教室でも、事務所でも、図書館でも、ホールでも、レストランでも、電車内でも。

 

マスクを外した人に向かって罵倒するアホどもは、もう少し勉強しろ!

特に戸外では、マスクは、まったく要らない。

熱中症のリスクを高めるだけなので、登下校中のマスクとか、お願いだからやめて欲しい。

 

強い日差しのもとでは、紫外線によってウイルスは死ぬ。

雨は、空気中のウイルスを洗い流す。

飲み物を飲めば、喉に付着したウイルスも、胃に落ちて胃酸で殺せる。

 

日本人を含めて、中国周辺諸国の新型コロナウイルスへの自然免疫は強い。

総じてアジア諸国では、人口当たりの死者数は、欧米諸国の100分の1である。

 

具体的には、100万人あたり死者数が、7月4日現在、ベルギーが855人、イギリスが666人、スペインが608人、イタリアが577人、スウェーデンが532人、フランスが446人、アメリカが397人、オランダが357人、チリが337人、ペルーが331人、ブラジルが310人である。

対して、日本は8人、韓国は6人、中国は3人だ。

 

多くの在日外国人が、このコロナ禍の時期に、日本に住んでいることを感謝している。

この国は、都市封鎖もなく、法的強制もなく、社会の混乱もなく、コロナを抑え込んでいる。

政府の補償額も、外国人に対してさえも、平均的な他国の場合より、はるかに多い。

 

7月現在、1日の新規〝感染者〟数は、日本430人(7/10)と多少増えてきてはいるが、アメリカは7万7255人(7/18)、ブラジルは4万2223人(7/3)と、桁が二つ違う。

1週間の平均でも、アメリカが1日7万人弱、ブラジルが1日4万人強である。

 

また、7月半ばの新規感染〝死者〟数は、アメリカが1日平均900人超、ブラジルが1200人超だが、日本は0〜2人だ。1週間の累計でも10人程度。

人口比で考えても、アメリカ、ブラジルの死者数は、やはり、日本の数百倍である。

 

これは、断じて政府の対策の差などではないし、国民の生活習慣の違いによるものでもない。文化や風習や対策の差で、数百倍もの差がつくはずがないのだ。

さらに、地域によって蔓延しているウイルスの種類が違うことが原因なのではない。

感染による抗体の有無なども関係がない。

 

「人種・地域によって、体内の『自然免疫』機構の性質・特性が大きく異なること」こそが原因なのだ。

その原因は、ある人種・地域の自然免疫の抗力は、細菌・ウイルスの発生源との地理的な遠近によって、歴史的な交差免疫の蓄積の度合が異なることによって、大きく変わるためだ。

 

当然だが、中国発のウイルスに対して、中国とその周辺国は、重厚で強力な自然免疫を有している。

地域ごとの感染死者数のあまりにも大きな差は、各国の対策の違いとか衛生観念とか国民性とか文化の違いとか、そんなこととは何の関係もないのだ。

単純に、アジア人の自然免疫機構が、欧米人に比して、中国発のコロナウイルスに対して強い抗力を発揮しているというだけのことだ。

 

繰り返すが、少なくとも、日本人にとっては、コロナウイルスは、インフルエンザ並みの脅威でしかない。

日本国内の推定予測年間感染率0.5%、推定感染致死率0.5%、年間死者数予測は3000人のコロナウイルスに、それ以上の脅威などあるはずがない。

因みにインフルエンザの場合は、国内年間感染率10%、感染致死率は0.03%、年間死者数は3300人である。

 

マスク警察など、迷惑千万。

はっきり言わせてもらえば、わが国の熱中症死亡率を上げる元凶となりうるというだけでなく、社会のストレス指数を上げて自然免疫を低下させる恐れもある、社会の圧倒的害悪である。

 

室内でも、周囲と適正な距離をとっているなら、無理せず、マスクを外そう。

何の問題もない。インフルエンザレベルの脅威に、いつまでも振り回されるな。

 

マスク警察に何か言われたら、「この国では、マスク強制なんか要らないんだよ、大げさすぎ、騒ぎすぎだ、ボケが!」と罵倒してあげよう。

それが、世のため人のためである。

 

 

 

ただし、自然免疫の弱っている人や、免疫暴走(サイトカインストーム)を起こしやすい人が、中にはいる。

そういう人にとっては、コロナウイルスが命に関わるのは確かだ。

 

それは、ワクチンに対して過剰反応を起こす人がいるのと似ている。免疫の弱さからインフルエンザで亡くなる人がいるのにも似ている。運悪く交通事故で亡くなる人がいるのにも似ている。

 

だからと言って、道路を封鎖し、ワクチンを禁止にし、戸外でのマスクを強制化し、経済を止めてしまうのか?

それはおかしいだろ。

 

インフルエンザが怖くて旅行を取りやめるのか?

熱中症が怖くて観光に行かないのか?

そんなことはしないだろう。

なのに、なぜ、それよりも死亡者が少ないコロナウイルスを恐れて旅行に行かないのか?

 

そもそも、withコロナって何だ?

with脳卒中とか、withインフルとか、withキャンサーとか、with糖尿病とか言わないのに、なぜコロナだけ特別視するのか?

コロナウイルスを特別視するな!

 

 

 

〈人口100万人あたり感染死者数7/4ジョンホプキンス大学のデータより〉

ベルギー(855人)①

イギリス(666人)②

スペイン(608人)③

イタリア(577人)④

スウェーデン(532人)⑤

フランス(446人)⑥

 

アメリカ(397人)

オランダ(357人)

チリ(337人)

ペルー(331人)

ブラジル(296人)

エクアドル(266人)

メキシコ(237人)

カナダ(230人)

スイス(227人)

 

ルクセンブルク(176人)

ポルトガル(157人)

イラン(134人)

ボリビア(113人)

ドイツ(108人)

デンマーク(105人)

 

オーストリア(78人)

ロシア(67人)

トルコ(61人)

イラク(56人)

サウジアラビア(52人)

南アフリカ(50人)

 

パキスタン(21人)

インド(14人)

フィリピン(12人)

バングラデシュ(12人)

インドネシア(11人)

カザフスタン(10人)

 

日本(8人)

韓国(6人)

オーストラリア(4人)

ニュージーランド(4人)

シンガポール(4人)

中国(3人)

憶測ではあるが、金正恩は亡くなったのではないかと思われる。

権力の空白を生まないように、その事実は秘匿されているのかもしれない。

 

そして、代わりに、金正恩の側近中の側近である妹金与正への権力集中が、密かに始まっている。

それに伴い、金与正の権力に、強引に最高指導者の権威を付与する作業が、北朝鮮国内で急ピッチで進んでいるようだ。

 

北朝鮮がもっとも恐れているのは、韓国に吸収されるかたちでの南北朝鮮統一であろう。

それを阻止する者こそが、軍も官も民も、誰もが認める、北朝鮮の権力の正統な継承者たりうるのだ。

また、その後継者は、金日成の直系の血筋(白頭山血統)でなければならない。

 

それゆえ、金王朝の権威を護持することは、北朝鮮の体制維持の要である。

そのため、かなり唐突ではあるが、金与正が、韓国への対決姿勢を鮮明に打ち出し、金正恩の後継者として、外交の前面に出てきたのだろう。

 

とは言え、金与正は、まだ32歳の若い女性である。

そして、中国大陸や朝鮮半島では、因習的な男尊女卑の意識が、日本では考えられないほど根深い。

 

特に、北朝鮮では、今もって、黙って男の言うことをきく従順で忍耐強い女性が良い女性とされる。

だから、北朝鮮では、伝統的に、「女性は指導者には向かない」と考えられているようだ。

 

そうした背景から、金与正が確固たる権力を握るためには、時として、これまでの男性指導者たちよりも、よりいっそう苛烈な行動が求められることもあるだろう。

それが、今回の韓国への激しい対応に繋がっていると考えられる。

 

はたして金与正は、女帝として立つことができるだろうか。

それはわからない。

 

しかしながら、ほかに帝王として立ちうる人材が、北朝鮮では見当たらないというのも事実であるようだ。

 

人間の身体がもつ、細菌やウイルスに対する免疫には二種類あります。

一つは、その細菌やウイルスに対する抗体を獲得することによって生じる免疫効果で、「獲得免疫」と呼ばれます。一度、そのウイルスに感染した人は、身体に抗体を持つようになりますが、こうして後天的に得られる免疫が獲得免疫です。最近よく話にのぼる「集団免疫」についても、この獲得免疫の効果を基にして、免疫の成立を考えています。また、ワクチン摂取の目的も、あらかじめ、ウイルスの抗体を獲得させることによって、感染予防効果を得ることにあります。

もう一つは、人体が、もともと持っている細菌やウイルスに抗する自然治癒力のことで、「自然免疫」と呼ばれます。自然免疫は、後天的な獲得免疫と異なり、人体がもともと有している先天性の免疫機能です。

しかし、この自然免疫の強さには、年齢や性別や体質による個人差があり、身体・精神コンデションによっても変わります。さらに、自然免疫は、何世代にもわたって、時には、100年単位、1000年単位で培われてきた機能であって、当然、地域差や人種差があります。

また、体内に侵入してくる細菌やウイルスの種類の違いによっても、自然免疫の効力は大きく異なります。つまり、「ある地域の人々にとって致命的なウイルスや細菌が、別の地域の別の民族にとっても致命的であるとは限らない」ということです。

 

そして、今回のコロナ禍においては、まったく新しいウイルスに対して、当初、世界中の誰も抗体を持っていないわけですから、欧米での死者数があまりにも多く、その他の地域、特にアジアで犠牲者が極端に少ないのは、前者の獲得免疫の差ではなく、後者の「先天性の自然免疫によるウイルスへの耐性の地域差」によるところが大きいと考えられます。

これは、欧米の人々が、その他の地域より、身体全体の自然免疫機構そのものが劣っているということなのか、特に新型コロナウイルスに対して免疫機能が弱かっただけなのか、そこのところはよくわかりません。

ただ、中国発の菌やウイルスに対して、中国人及び周辺諸国のアジア人の耐性・抗力が強く、逆に、遠隔地である欧州・アフリカ出身の白人や黒人が弱いというのは、ペスト菌の場合にもみられることであり、理解しやすいことです。

その反面、欧州、あるいは米カンサス州が発生源とされるスペイン風邪(インフルエンザ)の場合には、欧米よりも、むしろ、日本を含めてアジアでの死者数が非常に高かったと言われています。

 

具体的にみていきましょう。

14世紀に欧州で猛威をふるったペスト(黒死病)は、中国に起源を持つと言われますが、ジェノバの商人によって、西アジアからイタリアにもたらされ、1348〜52年にかけて欧州全域に広がり、死者数は推計2500万人、当時の欧州総人口の1/4が亡くなりました。欧州人の自然免疫が、中国発のペスト菌に対して弱かったのです。

1918〜20年に、全世界で猛威をふるったスペイン風邪(A型インフルエンザ)の大流行では、当時の世界人口(18億人)の1/4以上にあたる5億人が感染し、全世界で推定2000万人以上の死者を出したとされます。感染致死率4%以上というところでしょうか。しかし、アジア諸国の死者数は1900万人以上、欧米は300万人以下と、地域差が非常に大きかったと考えられています。アジア人の自然免疫は、欧米発のインフルエンザウイルスに対して弱かったのでしょう。

また、ネイティブアメリカンやハワイ先住民が、白人のもたらした疫病によって、壊滅的な人口減少に見舞われ、種族としての繁栄を終えたことは有名です。例えば、南米のインカ帝国は、スペイン人の持ち込んだ天然痘ウイルスによって、人口の6〜9割が感染死し、弱体化したところをピサロの侵略で滅亡しました。ピサロはウイルスを生物兵器として使用したのです。

先住民には、未知のウイルスに対して「獲得免疫」がなかったことはもちろんですが、未知のウイルスに対する「自然免疫」も極端に低かったものと考えられます。自然免疫は、民族や地域集団が多くのウイルスや細菌との遭遇を重ねることで、歴史的に形成される面があるからです。

 

加えて、自然免疫の強さは、食生活に関わりが深いと考えられています。自然免疫を高める食事と低下させる食事があるということです。納豆や味噌やヨーグルトなどの発酵食品は、自然免疫を高めるという有力な説があります。

さらに、日々の生活習慣、体調管理も重要な要素です。過労が蓄積されていたり、精神的な疾患を抱えていたり、糖尿病や高血圧など慢性病の持病のあったり、がんの放射線治療を行なっている場合などには、身体の自然免疫機能が極度に弱っていることがあると言われます。ストレスによっても、免疫細胞の機能が低下して、風邪をひきやすくなったり、ウイルス感染への抵抗力(自然免疫)が弱まることも知られています。運動不足によっても、自然免疫は弱くなります。運動不足から血流やリンパ流が滞ると、免疫細胞が体内をくまなく移動することが妨げられて、免疫力が弱まり、感染しやすくなるのです。

また、過度のワクチン摂取は、身体が抗体を獲得することで、「獲得免疫」を得る一方で、代わりに「自然免疫」を弱体化させる可能性があるとも考えられています。皮肉なことですが、感染を恐れるあまりに、さまざまなワクチンを次々と大量に摂取することで、本来、身体が持っているはずの自然治癒の力が低下し、かえって免疫機能が低下する可能性があるということです。

 

例えば、毎年、インフルエンザ・ウイルスのワクチンを欠かさず予防接種している人に限って、自然免疫によるウイルスへの耐性が弱まっていて、抗体ができたものとは別種のインフルエンザに罹患しやすく、重症化しやすいということもあり得るのです。特に、「生ワクチン」については、そうした危険性が高いと考えられています。

ですから、新型コロナウイルスのワクチンができたとしても、それを予防接種することが、本当に免疫強化に良いのかどうか、判断するのは難しく、なかなか悩ましいところです。

加えて、何らかの理由から自然免疫が低下している人は、ワクチンの摂取によって、激しい副作用が起こる可能性もあるでしょう。無批判に「ワクチン万能」と考えるのは、WHOと製薬会社の罠にはまっているというか、人間の現在の科学技術への盲信の害というか、やはり、問題があると思うのです。

欧米の場合、日本以上に予防医学が発達しているために、このワクチンの使いすぎによって、自然免疫機構を弱体化させていたことが、もしかすると新型ウイルスのパンデミックによる犠牲者を増やした原因の一つかもしれません。

もちろん、致死率の高い感染症に関しては、ワクチン予防が必要な場合もあります。あちら立てれば、こちら立たず、というよりも、自然界の事象は、すべからくバランスの上に成り立っているということを、よく知っておくことが大切ということなのです。

 

「集団免疫」の成立についても、人口のどのくらいの割合が獲得免疫を得ることで成り立つのか、それを考える上で、その集団を構成する個々人のもともとの自然免疫の強さによって、獲得免疫を得た人の割合が20%程度でも集団免疫が成立する場合もあるでしょうし、60%の人々の抗体獲得が必要な場合もあるかもしれません。

つまり、その集団が持っている自然免疫の強さによって、集団免疫の成立に至るまでの感染者数の割合(バランス)は大きく変わるということです。地域や人種や国によって、また、ウイルス発生地域からの距離によって、もともと持っている自然免疫の質や強さが大きく異なるためです。

その点では、「殊、新型コロナウイルスに関しては、欧米に比して、感染死者数が、1/15〜1/85にとどまっていることから考えても、日本の場合、個々人の自然免疫が強いために、集団免疫の成立は、欧米諸国よりはるかに容易であろう」と思われるのです。

自然免疫の強さは、時には、民族の存亡にも関わります。そして、一般に、他集団との接触が少ない隔絶した集団・民族は、自然免疫が弱い傾向があるようです。ネイティブアメリカンが、白人のもたらしたウイルスによって壊滅的な打撃を受けたのも、ハワイアンが白人のもたらしたウイルスで人口激減したのも、主原因は隔絶した環境による自然免疫の弱体化によるものと考えられます。

 

今回の新型コロナ事態における各国の死者数や発症数を考えると、欧米以外の地域、特に中国とその周辺国においては、かなり強力に自然免疫が働いていると考えるのが自然です。そして、「自然免疫さえ、しっかり働いているなら、新型コロナウイルスの感染を、過度に心配しすぎる必要はない」ようです。ですから、日本を含む中国周辺地域では、自粛警察やマスク警察など、まったく不要と感じられます。

加えて言えば、アフター・コロナの日本社会が、従来以上に、スキンシップや身体的接触の少ない、過度に自粛傾向の大きい、現状よりもっとストレスの大きい、閉塞感の強い社会になることで、個々人の自然免疫が衰えていくとしたら、むしろ、ウイルス感染の見えないリスクを増大させることになります。そのせいで、結果として、重症化する人の割合が大きくなり、死者数が増大する可能性だってあるのです。

3密の防止についても、過度に神経質になるのは害となる可能性があります。何事もバランスが大切です。過度のストレスにさらされる生きにくい社会は、人の自然免疫(自然治癒力)を低下させ、ウイルス感染のリスクを大きくする恐れがあります。

 

一説によると、新型コロナの感染致死率は、0.5%程度と考えられています。これは、1957〜58年に大流行したアジアインフルエンザの致死率と同じレベルです。無症状の感染者の人数をどう考えるか、にもよりますが、少なくとも、5%とか、そんなスペイン風邪並みの高い致死率ではないようです。この感染致死率0.5%というデータは、抗体検査の結果を踏まえた感染者数の推測から割り出されたもので、日本やニューヨークなどで数値が一致しています。

ちなみにアジアインフルエンザの時には、日本では二年間で300万人が感染し、5700人が亡くなりました。これは、現在のインフルエンザの二年間での累計死者数とほぼ同じです。しかし、当時、世界的には100万人以上が亡くなりました。日本の死者数は人口割合からすると明らかに低いのです。中国発のインフルエンザウイルスには、日本人の自然免疫が強く働いたものと考えられます。

上記したように、人類は、これまでにも、ペストやスペイン風邪など、新型コロナ以上に致死率が高く感染率も高い危険な疫病に、歴史上、何度も遭遇してきました。そして、それらの疫病に対する集団免疫を成立させながら、大規模感染(パンデミック)を克服するという過程を繰り返してきました。

不謹慎であることを承知で、敢えて言わせていただければ、「コロナごときで、生活様式を根本的に変えざるを得なくなるとしたら、現生人類は、ご先祖様に顔向けできない」のではないでしょうか。

孔子は「食糧と信頼と、この二つのうち、どちらかを捨てねばならないとしたら、世の中が成り立つために、どちらを残すべきか」という弟子子貢の政を問う質問に対して、「信頼を残す」と答えました。「人は、誰しも、いずれ必ず死ぬが、人の社会は、信頼なしには成り立たないからだ」と。

 

このように、古来、「この世には命より大切なものもあるのだ」と、賢者たちによって繰り返し説かれてきました。ですから、今回も、私たちは「時に、命以上に大切なものがあることを見失ってはいけない」と、自ら言い聞かせねばならないと思われるのです。

「ニューノーマル」と称されるコロナ後の「新しい日常」において、公共の場でのマスクの着用が義務化されたり、人と人が直接会うことが忌避されて、3密の回避やソーシャルディスタンスの維持が、いつまでも要求されるようであってはいけないのです。

また、ただでさえ、人間関係が希薄になりがちで、人と人の濃密な触れ合いが欠如していることが心配されている現代日本社会で、「ソーシャルディスタンス」や「3密」という言葉が、人と距離を置いたり、人を避けるための口実に使われるようでは困ります。

日本では、そもそもコロナの感染率自体が低く、抗体検査の結果から推測しても、現時点で感染者の割合は、総人口の0.1〜0.2%程度と考えられています。東京でも0.1%程度ですから、ニューヨーク州(12.3%)やロンドン(17%)などとは、桁が違います。中国発のコロナウイルスに対する個々人の強い自然免疫機能が、感染を極めて初期の段階で防いでいるものと思われます。

ですから、このような新型コロナに対する強い自然免疫機構をもって免疫力を維持している限り、日本人は、欧米に比べて、それほど感染を恐れる必要はないのです。

 

そう考えると、「自粛によって過度に経済を止めてしまうのは、日本においては、あまり良策ではない」ということが理解できると思います。

何よりも、倒産が激増し、失業者が倍増し、経済が死んでしまえば、時間の問題で、いずれは自殺者や餓死者など死者数も増えていくことになります。実際、景気の悪化に伴って、自殺者数は1万人程度増加する傾向があります。経済問題もまた、命の問題となるのです。

新型コロナの死者数は、日本国内で累計で1000人に満たない一方で、自殺者は毎年2万人にのぼります。ところが、この国のメディアは、毎日コロナの犠牲者数をカウントしてコロナの脅威を宣伝する一方で、自殺者数をカウントしたり、その増加に警鐘を鳴らし続けたりはしません。

この社会において、「人を比較的致死率の低いウイルスに感染させるのは巨悪であるが、人を自殺に追い込むのは、さほど問題ではない」と考えられているとすれば、ずいぶんとおかしな話です。ウイルス感染で死がもたらされるのも、人を自殺に追い込むのも、見えない世界の話という点ではさほど違いはないと思うのですが。

それとも、「自分は経済的に脅かされていないので、自分以外の人の経済的窮地は、どうでもよい」というのでしょうか。それは、「自分以外の命はどうでもよい」というのと同義です。そんな殺伐とした社会へと向かうのが、「ニューノーマル」だというのでは、人類は滅びの道へ向かって一直線です。

私たちは、死を恐れるよりも、豊かな生を失うことをこそ恐れねばなりません。

 

「身を捨ててこそ、浮かぶ背もあれ」と、言うではありませんか。

 

 

〈参考資料〉

➡︎6月11日現在、新型コロナ感染による国別累計感染〝死者〟数は、

1位アメリカ(113,774人【3.47人】←1万人あたり死者数⑨)

2位イギリス(41,364人【6.23人】②)

3位ブラジル(40,919人【1.95人】⑬)

4位イタリア(34,167人【5.65人】④)

5位フランス(29,349人【4.53人】⑥)

6位スペイン(27,136人【5.84人】③)

7位メキシコ(15,357人【1.22人】⑱)

8位ベルギー(9,636人【8.45人】①)

9位ドイツ(8,772人【1.06人】⑮)

10位イラン(8,584人【1.05人】⑲)

11位インド(8,102人【0.060人】★)

12位カナダ(8,071人【2.15人】⑫)

13位ロシア(6,522人【0.45人】)

14位ペルー(6,088人【1.90人】⑭)

15位オランダ(6,063人【3.53人】⑦)

16位スウェーデン(4,814人【4.71人】⑤)

17位トルコ(4,713人【0.57人】)

18位中国(4638人【0.033人】★)

19位エクアドル(3,720人【2.18人】⑪)

20位チリ(2,648人【1.41人】⑰)

21位パキスタン(2,356人【0.11人】)

22位インドネシア(2,000人【0.075人】★)

23位スイス(1,937人【2.28人】⑩)

24位アイルランド(1,703人【3.48人】⑧)

25位コロンビア(1,505人【0.30人】)

26位ポルトガル(1,504人【1.46人】⑯)

27位エジプト(1,377人【0.14人】)

28位ルーマニア(1,369人【0.70人】㉒)

29位南アフリカ(1,284人【0.22人】)

30位ポーランド(1,215人【0.32人】)

33位日本(935人【0.074人】★/国内922人)

38位オーストリア(674人【0.75人】㉑)

39位デンマーク(593人【1.03人】⑳)

※韓国(277人【0.054人】★)

※ルクセンブルク(110人【1.83人】⑮)

←ジョン・ホプキンス大学(6/12)参照

 

★は、中国とその周辺国の人口1万人あたりの死者数です。その少なさは、その他の国々とは桁が違うところに注目してください。100万人あたりで考えると、★印の国は、インド6人、中国3人、インドネシア7人、日本7人、韓国5人と、どこも死者数が一桁です。

一方で、歴史的に中国との交流が少なかった欧州、北米、南米では、100万人あたりの死者数が、ベルギー800人、イギリス600人、スペイン600人、イタリア550人、スウェーデン500人、フランス450人、オランダ350人、アメリカ350人、カナダ200人、ブラジル200人、ペルー200人、エクアドル200人、ポルトガル140人、メキシコ120人、ドイツ100人と、どこも3桁です。

単純に考えて、100倍の差です。この差が、自然免疫の差と考えられます。ですから、おそらく、政府の対策の差とか民度の差などではないのです。死者数の100倍差は、効果的なロックダウン(都市封鎖)のおかげでも、マスクのおかげでも、PCR検査数のおかげでもないということです。

そして、アジア諸国がウイルス封じ込めに成功した理由は、K防疫が優れているとか、日本の自粛が効果的であったというわけではなく、中国の徹底した強権的ロックダウンが功を奏したということでもありません。

単に、もともとアジア圏の人々の自然免疫が、中国発の新型コロナウイルスに対して強かったというだけのことです。

ちなみに、上記の100万人あたり死者数ですが、アジア圏と欧州との境にあたる国々では、例えばイランは100人、ルーマニアは70人、トルコは57人、ロシアは45人、ポーランドは30人、パキスタン11人です。やはり、中間的な数値ですね。

よく、「アメリカの白人と黒人の間で、コロナの死亡率に差がある」「その差は、白人と黒人の社会的格差と関係がある」などと言われていますが、その差はせいぜい2倍とか3倍というレベルの差であって、それほど大きな差ではありません。アメリカの人口当たりコロナ死亡率が、アジア圏と比べて、10倍、100倍の数値である、という歴然とした大差とは、比べものになりません。黒人と白人の貧富の格差による死亡率の差などより、はるかに大きな欧米と中国周辺諸国(中国・日本含む)の間の死亡率の差が見られるのです。

 

そう考えると、評論家がまことしやかに述べる「日本の死者数が少ない理由」は、どれも真実とは言い難い、というように思えてくるのではないでしょうか。「運よく」とか「幸いにも」被害が少なかったということでもないのです。「香港・台湾に比べれば多い」などと、脅威を煽るのも的外れです。香港人・台湾人の方が、さらに中国型ウイルスへの自然免疫が強いというだけのことです。

ともかく、現時点で言えることは、日本人にとって、新型コロナウイルスの脅威は、新型のインフルエンザウイルスに毛の生えた程度のもの(感染致死率0.5%程度/国内感染率0.1〜0.2%)であって、多くの日本人が怖がっているような高いレベルの脅威ではない、ということです。

ちなみに日本では、一般に、インフルエンザは、感染致死率が0.1%未満ですが、国内感染率が例年総人口の10%程度と非常に高く、そのため、例えば、2018年のインフルエンザの国内死者数は3,325人、2017年は2,569人でした。100万人あたり死者数は、例年10〜25人程度です。

また、1918年に大流行したスペイン風邪(インフルエンザ)では、一年間で国内で25万人の死者を出しました。国内感染率37%、感染致死率1.2%でした。当時の人口は5500万人ですので、100万人あたり死者数は4,500人です。翌1919年には感染率4.4%、感染致死率5.3%で、死者数12万人となりました。100万人あたり死者数は、2,200人です。

このように、重要なのは感染率と感染致死率の積であって、感染致死率だけ単独に取り上げて、しかも、発表されている感染者数を分母にして死者数を割ることで、異常に高い致死率を仕立て上げ、いたずらに危機を煽るのは、不適切な論の立て方であるのみならず、悪質な印象操作というよりほかありません。

むしろ、実際の脅威の程度を考える上で、もっともわかりやすいのは、累計死者数を基にした人口当たりの死者数です。例えば、インフルエンザと新型コロナの人口当たりの死者数、あるいは年間累計死者総数を比べると脅威の度合いがはっきりします。(←下記の参考資料2を参照願います。)

以上考察してきたように、新型コロナを「正しく怖がる」ということを心がけるなら、新型インフルエンザとさほど変わらない脅威として怖がるべきです。それ以上の飛躍したレベルのものとしてではなく。

繰り返します。メディアも、政府も、識者と呼ばれる人々も、「日本では、新型コロナは、インフルエンザレベルで警戒すべき」と呼びかけるのが、良心的で正当な姿勢というべきでしょう。

 

 

〈参考資料2〉

➡︎日本のインフルエンザ年間死者数の推移(厚生労働省の人口動態統計より)

2018年/3,325人

2017年/2,569人

2016年/1,463人

2015年/2,262人

2014年/1,130人

2013年/1,514人

2012年/1,275人

2011年/574人

2010年/161人

2009年/625人

 

年間の死者数で考えると、新型コロナよりも、例年のインフルエンザの方が、犠牲者はむしろ多いかもしれない、と考えられるのです。

 

 

 

5月27日の「文春オンライン」の記事の中で、トロント大学のフィリップ・リプシー准教授が「日本が『コロナ失敗国』のレッテルを貼られるのは不公平です」と、文春の取材に答えて述べています。

ところが、誰よりも日本を失敗国にしたいのは、日本のメディアと野党とリベラル市民なのです。実際、この取材でも、文春側は「日本政府は失敗した」という前提で話を進めています。

このメディア側の無作為の〝思い込み〟あるいは作為による〝印象操作〟は、非常に不可解です。

 

フィリップ・リプシー准教授は、このコロナ禍における日本をとりまく状況に関して、「印象と現実とのギャップは、異常なほど大きいと言わざるを得ない」と評価しています。

すでにpart1とpart2でも繰り返し述べたことですが、「日本は新型コロナ対策に失敗している」という世間に広まっている印象と「日本の新型コロナによる犠牲者が少ない」現実とのギャップが、あまりにも大きいのです。

さらに、当の日本人自身が、この状況を放置しているのが、外から見ると実に不可思議に見えるはずです。

 

本来なら、リプシー准教授の疑念表明と実態評価は、日本のメディアや知識人が、とっくの昔に指摘しているべきことです。データを見れば、当事者である日本人が、真っ先に違和感を抱いたはずなのです。その違和感を、「日本のコロナ対策の評価に関して、実態と印象があまりに乖離している」と、言葉にして表現するのは、当事者である日本人の表現者や知識人が為すべき仕事であり、義務だったはずです。

なぜ、こんな当たり前のことが、日本人にはできないのでしょうか。外国人の口を借りなければ言えないのでしょうか。情けなくはないですか?

 

また「なぜ、この異常なギャップが生じるのか?」について分析・考察するのも、当事者である日本人自身の責務です。「己を知る」って、大切ですよね。

私自身は、日本社会におけるメディアと教育の偏向の大きさが、この印象と現実との間の極端なギャップを生んでいる主な原因と考えています。非現実的なまでに過激な権力不信の思想に、多くの国民が毒されているため、「日本政府の対策は、不十分であり、間違っているに違いない」という強固な決めつけと思い込みが、メディア側、国民の側に、初めからあるのです。

この「自国政府を悪と考える意識の根深さ」は、第二次大戦の敗戦国としての宿命かもしれません。

 

では、同じ敗戦国だったドイツやイタリアでは、日本ほどの政府不信がなく、犠牲者が日本の15〜85倍も出ているのに、政府への支持率が日本より遥かに高いのはなぜなのでしょう。

その原因を考えてみると、私は、例えば、「EUでは、日本と比べて、政治が全体として、人権重視の建前を重視すること」、「ドイツの文化空間ではナチズムが、全否定されていること」が、一つの理由としてあると思います。

したがって、メルケル首相も、移民問題に関して、非常にリベラルでした。これも、「指導者はリベラルでなければならない」という強迫観念かもしれませんが。

 

もう一つは、「ドイツもイタリアも、現在、地政学的に軍事的脅威にさらされていない」ということが大きいと思います。ある意味、「脅威がないから、綺麗事が言える」ということです。

中国やロシアや北朝鮮の軍事的脅威にさらされている日本とは、とりまく状況がまったく違うのです。

EUもNATOもあるし、巨大軍事国家の周辺国でもないので、右派の危機意識が先鋭化する外的要因が存在しません。ですから、政治家は、なんの不安もなくリベラルの旗を掲げられるわけです。

 

ですから、外的要因の厳しさから考えると、日本は、現状より、はるかに右傾化していてもおかしくないはずなのです。それが普通です。ところが、そうはなっていない。

これは、左派メディアが、日本という国の解体と、グローバル平和主義を、同義で考えており、「日本の防衛」という意識それ自体を悪と考えていることから、すべての情報にバイアスがかかって報道されてしまう傾向があり、そして、それが、政府に対して異様に否定的な言論空間を生み出す内的要因となって、国民の意識を硬直させているのではないか、と思われるのです。

この国のメディアが、そして、教育が、国民に向かって、常に発しているメッセージは「何があっても、この国の政府を絶対に信用するな!」というものです。その刷り込みが、あまりにも根深い。

 

一方、日本のそうした特殊事情を知らない諸外国から見ると、日本人の反応は、当然、奇異なものと感じられます。これが、リプシー准教授の反応ですね。

ところが、当の日本人自身が、「日本が犠牲者が少なかったのは、国民意識の高さのお陰であって、政府は何もしていない」などと声高に言い続け、「油断するな!」と国民の不信感と恐怖心を煽り続けるので、ますます経済の正常化が遅れ、自らの首を締める結果となっています。

さらに、この日本の特殊事情や日本社会の自国政府不信の傾向をよく知っていて、それを故意に国益のために利用している国もあります。

それが中国と韓国です。

 

最悪なのは、日本のメディア関係者や、左派学識者が、欧米など他国メディアで「日本のコロナ対策は失敗している」と喧伝し、そのコメントが載った記事を、「海外では日本の失敗を批判している」などと紹介しつつ、そのつくられた外圧を利用して日本の失態を激しく攻撃する自作自演の八百長劇場パターンが、昭和の昔から常態化していることです。

これが、悪名高い日本の「サヨク・マッチポンプ」戦略です。慰安婦問題も、徴用工問題も、南京大虐殺問題とかも、皆、この同じパターンでつくりだされたのです。そして、日本のサヨクからこの方法を直接直伝された韓国や中国が、国家規模で、この戦略を採用するようになり、歴史捏造が過激化しました。

元を質せば、全部、日本のメディアと学識者と文化人と運動家が悪いのです。

 

一方で、日本のメディアや学識者は、自分たちの〝正義〟にとって都合の悪い問題には、徹底してダンマリを決め込み、「不都合な真実」が国民に広まるのを阻止しようと完全無視を貫きます。その極端さは、いっそ清々しいほどです。

例えば、アメリカ議会で1時間も演説し、トランプ大統領ともハグしあった世界一有名な〝元慰安婦のおばあさん〟が、「私は挺対協に30年間、利用されて、騙され続けてきた」「性奴隷なんていやらしい言い方はやめてくれと何度頼んでも聞き入れてくれなかった」「正式な聞き取りもせずに慰安婦証言集を出版している」「日韓の慰安婦問題合意成立を、私たち元慰安婦の意思抜きで、勝手に壊してきた」「水曜集会など、憎しみを募らせるのに役立つだけ」と激しく正義連(挺対協)を非難していますが、日本のメディアはほとんど完全無視です。

「正義連(挺対協)は悪である」という不都合な真実が世に広まることは、彼ら自身の〝正義〟を傷つけることになるからです。

 

想像してみて欲しいのです。

現在、アメリカでは、感染死者数が10万人を超え、失業者は4000万人、4人に1人が失業中です。そして、警官の問題をキッカケに各地で大規模な暴動が起こっています。それでも、トランプ大統領の支持率は41%あります。一方で、安倍内閣の支持率は38%です。

安倍内閣は、今の満身創痍のトランプ大統領よりも支持率が低いのです。おかしいとは思いませんか。

それから、今、アメリカでは、黒人差別への抗議デモが、香港では、天安門事件の追悼集会が中国政府に禁止されたものの、強行されています。

日本の多くのメディアは、この事態に対し、トランプ大統領を手厳しく非難しつつ、習近平主席を激しく批判することはありません。なぜでしょうか?