そこには、ただ、音楽が流れているだけ。

 

2010年代後半に始まった80sを中心とする昭和のCITY POPの再発見は、YouTubeなどのウェブソフトを媒介にして、世界的な規模で続いているようです。

特に、竹内まりやさんの「Plastic Love(1984)」は、YouTube再生回数が5000万回を超えており、その人気の高さから、今のCITY POP人気を象徴する曲とされています。2018年12月に、東京を拠点とする音楽プロジェクトFriday Night Plansが発売したカバーバージョンも、海外で評価が高いようです。1980年代、発売されていた頃には、目立たないマイナーな曲で、アルバムからシングルカットされたものの、ほとんど注目されなかった曲でした。

その他、まりやさんの夫である山下達郎さんの「Ride on Time(1980)」、松原みきさんの「真夜中のドア〜Stay with me(1979)」などが、シティ・ポップを代表する曲として注目されています。

アルバムでは、竹内まりやさんの「VARIETY(1984)」、山下達郎さんの「FOR YOU(1982)」「MELODIES(1983)」「BIG WAVE(1984)」、大瀧詠一さんの「A LONG VACATION(1981)」などが、人気が高いようです。

いずれも1970年代末から1980年代前半の楽曲やアルバムで、かつて、日本でも、一世を風靡した名盤の数々です。

 

今、日本の昭和のニューミュージック、特に80sのシティ・ポップが、世界的にカルトな人気を高めているのは、2010年代の世界の音楽の潮流、つまり、ボーカル重視の繊細でメロディアスでアコースティックな音作りが、80sの日本の大衆音楽と、親和性が高いということが、理由の一つとして考えられるのではないか、と思います。

現在、海外の音楽には、Ed Sheeran、Lewis Capaldy、Little Big Town、Lady A、Ruth Bなど、歌い手の息遣いが感じられるような、素朴で温かくストレートな歌が、多いのです。ちょうど、1970年代までの日本を含めて、かつて世界の音楽がそうだったように。

こうした状況を、50s、60sへの回帰現象と言ってもいいかもしれません。その潮流から、日本だけが外れているのは皮肉なことです。

そう考えると、日本の80sのシティ・ポップが、むしろ、現在、日本を含めて世界の一部の人々には、これまで聴いたことのない、次元の違う新鮮な音楽に感じられるのかもしれません。

 

1980年代の日本社会は、70sの空気感にあった〝せつなさ〟や〝閉塞感〟や〝社会正義への渇望〟や〝もののあわれ(弱者への共感)〟を、すべて置き去りにして、円高景気とバブルの中へ軽やかに飛び込んでいきました。

その〝明るさ〟と〝軽快さ〟が、80sシティ・ポップの特徴です。そして、その〝おしゃれ〟な感覚の根底には、重苦しく無機質な現実からの逃避という側面が、間違いなくありました。

しかし、その後、私たちは、バブルの崩壊、地下鉄サリン事件、阪神淡路大震災などによって、新たに苦い現実に直面することを強いられることになりました。重い現実を軽快に飛び越えて、直面すべき真実の自分から逃げて、どこまでも〝本当のこと〟を無視し続けることなど、できなかったのです。遅かれ早かれ、私たちは、避けようもない重苦しい現実にぶち当たります。

「失われた20年」は、冷戦の終結という1990年の世界情勢の大変革を前にしながら、現実を無視して、真摯に真正面から取り組むことを怠ったために、支払されることになった重い代償です。

 

私たちは、安易な逃避の代償として、財を失い、活力を失い、互いの絆や未来への展望を見失いました。その結果として、〝歌〟を喪い、〝夢〟を喪い、深い虚無感の中で、現在に至りました。

ところが、世界は、今日、もはや、日本人にとっては、遠い過去に消えてしまっていたはずの日本の80sを再発見したというのです。

それほど大きなムーブメントというわけではないでしょうが、現代人の感覚が、一周巡って、また、そこに戻ってきたのか、と思うと、なんだか不思議な感じがします。

さらに、その先、遡って、70年代や60年代や50年代の日本の音楽も、世界に再発見されることになるのでしょうか。

それに伴って、私たち日本人は、もう一度、勇気を奮い起こして、夢や情熱や展望を持って、現実を生き始めることができるようになれるのでしょうか。

私たちは、もう一度、やり直せるでしょうか。

軽やかに〝他者と自分自身の真実〟を無視するのではなく、一歩、一歩、踏みしめるように、心で世界と自分自身と向き合いながら。

 

 

山下達郎さんのアルバム「POCKET MUSIC(1986)」の中に、THE WAR SONGという印象的な曲があります。1980年代のシティ・ポップ・アルバムに収められている曲としては珍しく、当時の追い詰められた閉塞感と焦燥感と切迫感をよくあらわしていると、感じられる曲です。

 

見上げれば 一面に しどけない闇が拡がり
テーブルのテレビジョン 瞳の無い顔が笑う
悲しみの声は世界に満ち溢れ 夜が近付いて来る

本当の事なんて 何一つ届きはしない
幸せの振りをして むせ返る街のざわめき
悲しみの声に答える術もなく 僕はどうすればいい

愛よ、教えておくれ
どうぞ、このまま僕等は
すぐに、何処へ行くと言うの

名も知らぬ友達よ 君の国はなんて遠い
道端の子供達 叫び声は風に消える
誰一人知らぬ間に 鋼鉄の巨人が目覚め
老人は冬を呼ぶ キャタピラの音が轟く
悲しみの声は世界に満ち溢れ 夜が近付いて来る
悲しみの声に答えるすべもなく 僕はどうすればいい

WE JUST GOTTA GET UP RIGHT NOW!
WE MUST SAVE THIS WORLD SOMEHOW!

 

日本人にとって、そして、〝震源地(ウイルス発生地)〟である中国とその周辺諸国の国民にとって、新型コロナウイルスが、恐れる必要がまったくないウイルスであるということは、以下の客観的数値から明らかです。

恐れる必要がないとはいえ、ウイルスというものは、感染するのが当たり前で、蔓延を防ぐことなどできません。ですから、コロナにかかった人を非難するのは筋違いです。

例えば、インフルエンザにかかった人を非難する人がどこにいますか?

コロナとて、同じことです。

コロナは怖くない。

根拠のないおびえに突き動かされて、人を責める前に、もっと良識を持つべきでしょう。

 

 

〈主要国の100万人あたり感染死者数〜新型コロナ 8/21〉

1位  ベルギー    860人

2位  ペルー     812人

3位  スペイン    616人

4位  イギリス    609人

5位  イタリア    586人

6位  スウェーデン  574人

7位  チリ      553人

8位  アメリカ    532人

9位  ブラジル    523人

10位  フランス    467人

11位  メキシコ    453人

12位  ボリビア    362人

13位  オランダ    361人

14位  アイルランド  359人

15位  エクアドル   348人

16位  コロンビア   314人

17位  イラン     241人

18位  カナダ     239人

19位  スイス     231人

20位  南アフリカ   209人

21位  ポルトガル   175人

22位  ルーマニア   166人

23位  イラク     152人

24位  アルゼンチン  140人

25位  ドイツ     111人

26位  ロシア     110人

27位  デンマーク   107人

28位  サウジアラビア 102人

29位  イスラエル     86人

30位  オーストリア    81人

31位  ブルガリア     78人

32位  カザフスタン      75人

33位.   トルコ       72人

34位  フィンランド    60人

35位.   ポーランド     51人

36位  ウクライナ     50人

37位  ノルウェー     49人

38位  インド       39人

39位  アラブ首長国連邦. 37人

40位  パキスタン     28人

41位  フィリピン     26人

42位  インドネシア    23人

43位  オーストラリア   19人

44位  香港        10人

45位  日本          9人⬅️ここ!

46位  韓国        6人

47位  エチオピア     5人

47位  シンガポール    5人

49位  マレーシア     4人

50位  中国        3人

51位  タイ       0.8人

52位  台湾       0.3人

52位  ベトナム     0.3人

54位  ミャンマー    0.1人

※主要国における順位であって、世界順位ではありません。

 

 

参考までに、

〈各国の感染死者総数〜新型コロナ 8/22〉

1位  アメリカ    179,200人

2位  ブラジル    113,454人

3位  メキシコ      59,610人

4位  インド       55,928人

5位  イギリス      41,405人

6位  イタリア      35,427人

7位  フランス      30,503人

8位  スペイン      28,838人

9位  ペルー       27,034人

10位    イラン       20,376人

11位  コロンビア     16,568人

12位  ロシア       16,189人

13位  南アフリカ     12,843人

14位  チリ        10,723人

15位  ベルギー        9,985人

16位  ドイツ       9,328人

17位  カナダ       9,064人

18位  アルゼンチン    6,730人

19位  インドネシア    6,500人

20位  イラク       6,283人

21位  エクアドル     6,248人

22位  パキスタン     6,219人

23位  オランダ      6,195人

24位  トルコ       6,080人

25位  スウェーデン    5,810人

26位  エジプト      5,231人

27位  中国        4,634人

28位  ボリビア      4,366人

29位  バングラデシュ   3,861人

30位  サウジアラビア   3,580人

31位  ルーマニア     3,196人

32位  フィリピン     2,940人

33位  グアテマラ     2,532人

34位  ウクライナ     2,207人

35位  スイス       2,000人

36位  ポーランド     1,938人

37位  ポルトガル     1,792人

38位  アイルランド    1,776人

39位  アルジェリア    1,418人

40位  カザフスタン    1,415人

41位  日本        1,169人⬅️ここです。

42位  ナイジェリア     996人

43位  イスラエル      809人

44位  オーストリア     730人

45位  エチオピア      637人

46位  デンマーク      621人

47位  ブルガリア      539人

48位  オーストラリア    485人

49位  アラブ首長国連邦   370人

50位  フィンランド     339人

51位  韓国         309人

と、この数字に惑わされないことです。人口あたりでみないと、本当の状況はつかめないものです。

 

 

日本人にとっては、本当は何の問題もないインフルエンザ並みの感染症に対して、メディアや有識者が不必要に激しく反応する。そのせいで、国民の恐れが煽り立てられ、飲食店やホテル、旅行業、航空業界など、部分的に経済が停滞し、政府はお金を大規模に注入することを余儀なくされる。

しかし、実際には、給与も変わらず、何のダメージも受けていない人が大多数なので、広範囲にカネあまり現象が起こり、貯蓄額が上がり、株価が上がる。

これが、コロナ・バブルです。

さらに、不必要なワクチンの買い込みで、世界規模での製薬メーカー・バブルも起こるでしょう。

そもそも、ウイルスには、ワクチンなど、たいした効力はありません。この点でも、コロナはインフルに近いと言えるのではないでしょうか。

抗体免疫も、3ヶ月しか保てないと言われていますし、やはり、自然免疫を高めることを考えるのが、一番効果的な対策になりそうです。

 

 

中国で、現在行われている、レストランの食べ残しをなくす運動、通称「光盤運動」は、実に素晴らしい。

日本人も、大いにまねるべきだ。自粛警察とかマスク警察になるよりは、光盤運動推進員になって、レストランで、経営者やお客さんに物申す方が、はるかに人類のためである。

今日(8月10日)、プライムニュースで、元外交官の方たち3人(田中均元外務審議官、藤崎一郎元駐米大使、宮本雄二元駐中大使)の話を聞いていて、慄然としました。

これほどに、この国の安全保障環境に対する現状認識が〝ぬるい〟のか、と。

このような方たちが日本外交を担っていたのだなあ、と思うと、慨嘆するよりほかありません。

中国とアメリカの間での中立外交を唱える宮本氏、独自防衛議論を否定し、アメリカの矛への絶対的信頼を滲ませる田中氏と藤崎氏。残念ながら、一人として、まともなことを話す人がいないのです。

さすが、日本の潜在的軍事力とアメリカの軍事力が、相対的に、今よりはるかに強大だった時代に外交を担っていた方々です。世界最強の軍事同盟を背景に、世界一の金融経済大国として、圧倒的な存在感を放っていた〝日出る国〟の外交官だった方たちは、やはり、言うことが違います。

往年の老将軍にありがちなことかもしれませんが、今となっては、まるで、現実からふらふら遊離した、幽玄極まる仙境の住人のような方たちです。

 

同じ8月10日、民主活動家として知られる香港人周庭氏(23歳)が、香港国家安全推進法違反容疑で、香港警察に逮捕されました。

周庭氏は、かねてから、香港の愛国(中国化)教育の義務化に反対し、「香港独立の主張を含む言論の自由をこの地に求めます」と、述べてきました。これは、現行の国安法に違反する言動です。しかし、国安法施行以後は、周庭氏は、そうした言動をしていません。

国安法の施行は6月30日からですが、それ以前に遡って罪状を追求する遡及適用はなされないことになっているのです。近代法としては当然ではありますが。

今回の周庭氏の逮捕は、諸外国に香港民主化運動への支援を呼びかけた言動が問題とされたようです。特に、日本メディアとの関係を当局は重視しており、中国本土では「日本語を流暢に話す周庭氏は日本の犬」と目されているためです。

その他、中国共産党に批判的な香港紙の創業者や現CEOなど計10名が、同日、逮捕されています。

その後、24時間以内に、全員が保釈となりましたが、この逮捕によって、国安法が、中国本土並みの強力な言論弾圧と言論統制の手段として用いられることが内外に示されました。

香港の自由は死にました。

 

中国の次の標的は、独立派の蔡英文(民進党)率いる台湾です。初の本省人出身総統であった李登輝氏の思想的後継者である蔡英文総統は、中国の掲げる「台湾は中国の一部(一国二制度)」という主張を否定しています。彼女は、先に亡くなった李登輝氏の後を紛れもなく立派に継いでいる筋金入りの台湾独立論者なのです。

また、私たちは、香港における一国二制度の末路を、今日、目撃したわけですが、台湾に同じことが起きないと誰が言えるでしょうか。

このほど、周庭氏逮捕と同じ日に、41年ぶりに、アメリカの政府高官が、台湾を訪れ、蔡英文総統とも会談を行い、7月30日に亡くなった李登輝氏の追悼場を弔問して弔辞を読み上げました。これにより、中国と対立するアメリカ政府の台湾支持が鮮明になったのです。

しかし、11月のアメリカ大統領選挙で共和党のトランプが敗れ、民主党のバイデンが勝利した場合、伝統的に親中意識の強い民主党は、中国との融和路線に舵を切る可能性が大です。そうすれば、台湾は、再び窮地に追い込まれるでしょう。

いかに民進党と蔡英文総統が、台湾独立維持のために力を尽くそうと、台湾と中国の国力差を考えると、むしろ、将来的には、台湾が中国に飲み込まれてしまう可能性は、限りなく高いと言わざるを得ません。

 

さらに、台湾が飲み込まれた後、次なる中国の標的は、尖閣諸島含む沖縄です。かねてから、中国には「沖縄も中国の一部」という主張があります。

南シナ海を武力によって制圧した後、次に中国は東シナ海制圧に本格的に乗り出すでしょう。それを阻止できるのは、日本だけです。

アメリカは、日本にその意思がある場合に限り、日本の戦略を側面擁護する可能性はあるでしょう。

しかし、日本人が、今に至るも、「専守防衛」とか、「盾と矛」とか、「平和憲法」とか、ありえない現実逃避のファンタジーの中に拘泥しているようでは、中国の野望阻止の希望はありません。

 

日本国憲法前文には、こうあります。

『日本国民は,恒久の平和を念願し,人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであつて,平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して,われらの安全と生存を保持しようと決意した』

しかし、香港やウイグルやチベットや中国本土や北朝鮮で、自由と平和を愛する諸国民は、自国政府の手によって、自由を抑圧され、次々と投獄されて、(平和に?)拷問死していきます。

そのような風前の灯の状態にある善意の諸国民に頼って、日本国の安全と平和を維持することなど、とうていできるものではありません。

それができると主張するのは、現実世界を脳内で否定する妄想家の病理です。こうした病人の方針に、国家の安全を託すのは、惚けた国民による明白な自殺行為です。

上記の外交官の方たち3人は、そのような自己の妄想の中にまどろむ〝病人〟にしか見えませんでした。彼らのような外交官に、この国の安全を託すことはできません。

 

彼らは「日本が敵基地攻撃能力(矛)を持つのは金がかかる」と声を揃えて言いますが、その一方で、誰も「はたしてアメリカが、矛の役割をいつまでも喜んで務めてくれるものだろうか」と疑問を投げかけることはしません。

また、「どれほど日本が防衛にお金を使っていないか」と日本の防衛費の相対的な低さを指摘することもありません。中国の人々ですら、「なぜ日本は、自国防衛に、これほどまでに関心がないのだろう」「着々と軍事力を強化し、日本を上回る国力をつけている我が国を、日本はなぜ恐れないのか」と、常々、不思議に思っているというのに。

 

何なのでしょう、このすさまじい違和感は?

今よりはるかに日本が強大だった時代に活躍していたはずの外交官たちが、外国依存の敗北主義者たちにしか見えないのですが。

この3人の方々は、当時としては実績もある優秀な外交官であったに違いありません。

けれども、中国のGDPが日本の4分の1以下であった1990年代初頭ならば、いざ知らず、中国のGDPが日本の3倍になり、北朝鮮の核弾頭装備用ミサイルが高性能化し、韓国の文在寅政権が北との統一を目指している現時点で考えると、やはり、彼らの考え方や姿勢には首を傾げざるを得ません。

「このような〝ぬるい〟外交官の方々を育てたのが、日本国憲法と戦後教育の弊害そのものではないか」と、どうしても私は感じてしまうのです。

 

次に、上記した「日本は防衛にお金をかけていない」ということについて、データをもとに、冷静に客観的に論理的に考証し、「その評価は適切なのか」という点について、考えを進めましょう。

 

〈主要国の軍事費 対GDP比 ランキング 2019〉

1位 ロシア  3.88%

2位 アメリカ 3.41

3位 韓国   2.67

4位 インド  2.40

5位 中国   1.89※

6位 フランス 1.86

7位 イギリス 1.74

8位 ドイツ      1.28

9位 日本   0.93

※中国は、軍事費に研究開発費など、本来他国が軍事費に含める費用を多く含めていません。実際には、インドに近い数値になると推測されています。

 

〈主要国の軍事費 支出額の10年間の累積増減率(2009年~2018年)〉

1位 中国   83%←突出して高い

2位 インド  29%

3位 韓国   28%

4位 ロシア  27%

5位 ドイツ    9%

6位 日本     2%

7位 フランス   2%

8位 イギリス ー17%

9位 アメリカ ー17% 

 

〈主要国の軍事費ランキング 億ドル換算 2019〉

1位 アメリカ  7318

2位 中国    2611※

3位 インド     711

4位 ロシア.          651

5位 フランス.       501

6位 ドイツ.          493

7位 イギリス.       487

8位 日本.             476

9位 韓国.             439

※中国の軍事費は、実質は、この1.5倍近いと推測されています。また、今後、10年以内には、中国の実質軍事費は、アメリカに並ぶ可能性が高いのです。

 

上記のデータからわかるように、日本は、ロシア、中国、韓国、北朝鮮など周辺の敵対可能性のある諸外国に比べて、明らかに防衛費に予算を割いていません。

それどころか、同じ第二次大戦の敗戦国であっても、NATOの一員であり、同じNATO加盟国に囲まれているために、周辺に軍事的脅威の存在しないドイツよりも、防衛費が、GDP比でも総額でも低く、年増加率も低いのです。

 

我が国には、「敵基地攻撃能力を持つためには、今までの2倍も3倍も、防衛費がかかりますよ」と警告したがる識者が多いのですが、実は2倍に増やしても、対GDP比で、まだ中国や韓国より低いんですね。

これも上記のデータからわかることですが、世界でも目立つレベルで軍事費を増やし続けている中韓にだけは、「日本の軍事大国化を危惧している」などと、言われたくないものです。

 

特に、韓国は、朴槿恵政権の時期には、4%程度だった軍事費の年増加率が、従北親中の文在寅政権に代わって以来、毎年、年率7%以上の増加率を示しています。文在寅大統領が、軍事力を増強している理由は、対北朝鮮ではありません。韓国は、今、米韓同盟の解消と、北朝鮮との合併、ないしは北朝鮮との同盟による朝鮮民族の軍事的自立、そして、韓中露同盟の形成を目指しているのです。

同じ時期(2018〜2020)に、日本の安倍政権は、防衛費を年率1.3%程度しか増加させていません。

中韓と日本、どちらが軍事大国化しつつあるか、それは下記の客観的数字からも明らかです。

 

〈軍事費 前年度比増加率〉

日本 1.3%(2019年度) 1.1%(2020年度)

韓国 8.2%(2019年度) 7.4%(2020年度)

中国 7.5%(2019年度) 6.6%(2020年度)

 

そして、はっきり言えることは、現状、明らかに日本の防衛費は低すぎると言うことです。

外交的観点から、周辺国との安全保障上のバランスを回復するという意味でも、日本は防衛予算を、せめて2倍程度に増やすべきではないでしょうか。

さらに、アメリカの核の傘が消える将来を見越して、独自核武装の是非についても、もっと公に議論があって然るべきです。

 

日本は核保有国以外では唯一、核兵器の原料となるプルトニウムを大量に保有しています。アメリカも、日本にはこれを認めていますが、韓国には認めていません。このプルトニウムを用いれば、日本の科学技術を持ってすれば、3ヶ月で核保有が完了すると言われています。つまり、日本は、潜在的核保有国と世界からは見做されているのです。日本が原子力技術の研究を続ける意義も、そこにあります。

中国、北朝鮮、ロシアと、敵対可能性のある核保有国に囲まれている日本にとって、潜在的核保有国であることは、周辺の核保有国に対して、「日本を核で脅してはならない」という抑止力となっています。

 

しかし、肝心の日本国民の間では、こうした認識は皆無です。多くの日本国民は、いざとなった時(アメリカの核の傘が失われた時)の、核武装の必要性すら、一切、感じていないからです。

教育とメディアの責任は、非常に大きいです。

日本の公教育とメディアは、「日本国憲法を守ってさえいれば、絶対に戦争にはならない」「日本が他国を攻めることはあっても、日本が他国に攻められることはないし、軍事力で脅されることもない」「日本政府の善意は常に疑うべきだが、周辺諸国の政府の善意を疑ってはならない」「日本と周辺諸国の関係が悪化するとしたら、その原因は必ず日本にある」と、根拠のない妄念を、国民に刷り込みつづけてきました。

その被害は甚大で、このままでは「憲法護って国守らず」「憲法出でて国滅ぶ」ということにもなりかねません。

 

もうそろそろ、太平の微睡から醒めるべきです。そして、核武装の意義について、真剣な議論を始めなくてはなりません。

そうした日本国民の間での熱い国防議論こそが、真の抑止力となるのです。

 

日本は、その潜在的な国力を考えれば、超大国アメリカ、中国に次ぐ大国です。しかし、当の日本人自身に、その『大国の国民としての自覚』が完全に欠如しています。だから、いつまで経っても、諸外国にいいように利用され、貶められて、その屈辱に怒ることさえできません。

まずは、己を知り、世界を知り、世界の中での日本の存在の重みを、正しく理解すること、そして、「この国の力の源は何か」「この世界における日本の責務とは何か」を深く自覚することが大切だと思うのです。

 

最後に、もっとも大事なことは、「日本は軍事大国化をめざしている」という根も葉もない主張にだまされないことです。常に、中韓と日本の左派メディアは、「日本の軍事力増加が脅威」という印象を、世界中の人々に植え付けようとしており、その企ては、かなりの程度、成功しています。特に、日本国民のだまされ方がひどいです。

しかし、その印象操作は、客観的な事実や数値に基づいたものではなく、極めて恣意的で悪質なものです。

 

これで、民主党のバイデンが大統領になったら、安倍首相が辞めたら、と思うと、恐ろしくてなりません。このままでは、日本は〝第二のカルタゴ〟の運命をたどるのではないでしょうか。しかも、ハンニバルのいないカルタゴのレベルです。

星の王子さまではありませんが、「これ、怖くない?」と、全国民に問いたいのです。

 

 

〈世界で最も強い国ランキング 2020〉USニューズ&ワールドレポート

ー世界の約2万1000人を対象に行ったアンケート調査の結果

ー政治力、経済力、軍事力、国家としての影響力を総合して決定

1位 アメリカ

2位 ロシア

3位 中国

4位 ドイツ

5位 イギリス

6位 フランス

7位 日本

8位 イスラエル

9位 韓国

 

〈世界の軍事力ランキング 2020〉グローバルファイアーパワー

1位 アメリカ

2位 ロシア

3位 中国

4位 インド

5位 日本

6位 韓国

7位 フランス

8位 イギリス

 

 

 

 

 

病院になるべく行かない、という判断は、間違っていない、と私は思うのです。

 

実際、新型コロナウイルスのクラスタ(集団感染)が、最も多く発生しているのは、飲み屋と並んで医療機関です。また、現在、感染の拡大によって急速に病院の業務が煩雑化していることが予想されるため、さらなる混乱を病院にもたらすことは避けるべきです。ですから、なるべく医療機関に行かない、近づかない、というのはコロナ対策を考える上で、注意すべきポイントです。

 

自分自身の感染を防ぐという意味でも、コロナにかかりたくなければ、バーやクラブや居酒屋やカラオケ店へ行かない、と同時に、「よほどのことがない限り、病院に行かない」ということも、当然、重要になります。

 

コロナを過度に恐れる必要はありません。

これまで、本来なら行く必要がないのに、「とりあえず病院に行く」という感覚が、この国には蔓延していました。

むしろ、私たちは、これまで病院を利用しすぎていたのです。

 

街を歩いていて、日本ほど病院をよく見かける国はありません。

医療保険と医療費の高額なアメリカや途上国では、病院は庶民が気軽に利用できる安価な機関ではなく、多くの場合、薬局で済ませてしまいます。

アメリカでは、例えば、コロナで2週間入院すると、その費用は500万円程度と言われています。庶民にとって、民間の保険に入るのは、負担が大きく、無保険の場合が多いのですが、いざ病院に入院するとなると、ひと財産無くしてしまいます。

 

また、国の医療保険が手厚い欧州でも、節税のため、軽い風邪などでは病院に診療を断られ、帰されることも多いようです。

国民の血税による世界一の医療支出のお陰で、日本ほど、誰でも手軽に病院に行ける国は、他に存在しないのです。

 

だから、日本人は、日頃から病院に通い慣れており、病院側からすると、患者さん(お客さん)の非常に多い国です。別の言い方をすると、「病院の利益(売上)が世界一大きい」ということでもあります。

そのため、日本では、手軽に高収入を得ようと、個人で病院経営に乗り出す医師が非常に多く、世界一の病院大国となっています。個人経営の病院が、これほど数多く運営されている国は、日本の他にありません。

 

医師の数は、人口比でイスラエルやフィンランドより少ないのに、病院の数だけは多い。

それだけ、小規模の個人病院が多いということです。みんな、金儲けがしたいのです。日本では、医者ほど儲かる商売はないのですから。

そういうわけで、統計的にも、日本は「世界一病院を抱えており、病院が多過ぎる国」となっているのです。

 

〈国別 病院数ランキング〉

1位  🌟日本      8500←断トツの1位です!

2位  アメリカ    5500

3位  メキシコ    4500

4位  韓国      3800

5位  ドイツ     3100

6位  フランス    3100

7位  イギリス    1900

8位  トルコ     1500

9位  オーストラリア 1200

10位  イタリア    1100

 

〈国別 医師数ランキング〉

1位  中国      283万人 

2位  インド     104万人

3位  アメリカ      85万人

4位  ロシア       60万人

5位  ドイツ       36万人

6位  日本        32万人←人口あたり医師数では61/193になる

7位  メキシコ      31万人

8位  イタリア      24万人

9位  フランス      21万人

10位  イギリス      19万人

 

〈主な国の100万人あたり医師数〉

1位  オーストリア   5100人

2位  ドイツ      4100人

3位  スイス      4050人

4位  スウェーデン   4000人

5位  イタリア     3990人

6位  スペイン     3900人

7位  デンマーク    3800人

8位  イスラエル    3700人

9位  オーストラリア  3550人

10位  オランダ     3500人

11位  フランス     3200人

12位  フィンランド   3100人

13位  ベルギー     3000人

14位  ニュージーランド 2900人

15位  イギリス     2800人

16位  アメリカ     2600人

17位  カナダ      2500人

18位  日本       2300人←実際は、世界全体で61番目の順位になる

19位  ポーランド    2200人

20位  韓国       2100人

 

繰り返しますが、上記のデータにあるように、医師数は、それほど多くないのに、開業医は、世界一多いのが日本です。それだけ、大病院の勤務医でいるよりも、開業した方が儲かるということです。

というのも、国の医療保険の補助のお陰で、病院の診療費や薬代が安くなるので、日本国民は「薬局へ行くより、病院に行った方が、薬代が安上がりになる」と思っているために、あまりにも気軽に病院に行くからです。他の国々なら、薬局で薬を買って済ますところを、日本人は病院へ行きます。はっきり言って、病院に〝行き過ぎ〟です。

そして、病院に行く人(需要)が多いほど、開業医やその他の医療機関は、ますます儲かります。

 

以上見てきたように、日本は、世界一、医療機関が儲かる国です。

ところが、今、この国の医療機関は、かなり、あたふたし始めています。

一つには、国民が、コロナ感染を恐れて、今は病院になるべく行かないように、気をつけているからです。そのため、多くの病院が減収になっています。

しかし、それを言うなら、ホテルや飲食店や遊戯施設、タクシーや航空会社、その他、多くの業種が、もっと苦しい状態に置かれていますからね。

私としては、多過ぎる病院に淘汰が起こるのは、病院の質を高めるという意味では、悪いことではないのではないか、と思います。

 

もう一つ、病院があたふたしている原因は、「自分はコロナにかかったのでは?」と疑心暗鬼に駆られて、保健所や病院に問い合わせる人が、あまりにも増えていることです。

そのせいで、医療機関の業務が、常に逼迫した状態にあり、医療従事者は、強いストレスに晒されています。

 

でも、そうした相談のほとんどは、実は本人の〝気のせい〟なのです。

何のコロナの症状もないのに、ちょっと風邪をひいたからと、病院に相談したり、PCR検査を申し込むのはやめましょう。

 

この国で、コロナを恐れる必要は、さほどありません。

日本では、累積総感染者数が「5万人を超えた」と騒いでいますが、アメリカやブラジルでは、ここ数ヶ月、1日あたりの感染者数が、日々、5万人を超えています。

日本の感染レベルは、現状、世界的な感染状況と比較すれば、それほど恐れなければならないレベルではないのです。

 

コロナウイルスを過剰に恐れることは、不必要であるだけでなく、危険でもあります。〝恐れ〟は、私たちの心身を弱らせ、ストレスの蓄積は、ウイルスの感染蔓延を助長します。

また、無理して、マスクをし続けて、熱中症で倒れる人も多いようです。現在、日本の新型コロナによる累積死者数は1042人ですが、昨年の熱中症による死者数は1500人です。

暑さがきつい時は、迷わずマスクを外しましょう。マスクを外しても、黙っていれば飛沫はとびません。

 

日本は、現状、世界でも最も感染死者の少ない国の一つです。

欧米の50分の1、100分の1の死者数しか出ていない状況で、ウイルスを過剰に恐れるのは、絶対にやめるべきです。

 

〈主な国の新型コロナによる100万人あたり死者数〉2020年8月8日現在

1位 ベルギー   851人

2位 イギリス   685人

3位 ペルー    625人

4位 スペイン   610人

5位 イタリア   582人

6位 スウェーデン 570人

7位 チリ     520人

8位 アメリカ   495人

9位 ブラジル   469人

10位 フランス   464人

11位 メキシコ   398人

12位 オランダ   359人

13位 エクアドル  334人

14位 ボリビア   301人

15位 コロンビア  240人

16位 カナダ    237人

17位 スイス    229人

18位 イラン    216人

19位 ポルトガル  171人

20位 南アフリカ  167人

21位 イラク    130人

22位 ドイツ    110人

23位 ロシア    101人

24位 アルゼンチン   98人

25位 サウジアラビア  89人

26位 トルコ      69人

27位 エジプト     48人

28位 ウクライナ    42人

29位 インド      31人

30位 パキスタン    27人

31位 バングラデシュ・フィリピン・インドネシア 20人

34位 オーストラリア  11人

35位 日本         8人←ベルギーの100分の1✨実際の順位は131/193

36位 韓国・香港.         6人

38位 シンガポール   5人

39位 ニュージーランド・マレーシア 4人

41位 中国       3人

42位 タイ       0.8人

43位 台湾       0.3人

44位 ベトナム     0.1人

 

中国発ウイルスへの自然免疫の強い中国と周辺国では死者が極端に少なく、中国から地理的に遠い国や地域の死者数が異常に多いのがわかります。

国の経済力も、医療制度や技術力も、コロナ対策の違いも、マスクも、PCR検査数も、犠牲者数の増減に何の関係もないのです。

 

上記のデータにあるように、ウイルス原産国である中国とその周辺諸国はコロナウイルスに強い。

だから、私たちの身体もコロナウイルスには強い。

 

そういう意味では、欧米諸国が、中国に対して、強い憤りを感じるのも、理解できないことではありません。

中国は、歴史的に見て、天然痘、ペスト菌、コロナウイルスなど、菌やウイルスの大生産国です。そして、それらの致命的な菌やウイルスを、数千年にわたって、世界にばら撒き続けています。

自分たちには馴染みの深い菌やウイルスなので、それほど死にませんが、中国産の菌やウイルスに馴染みのない遠い国では、恐るべき結果をもたらします。

 

そうしたことから、「中国人は世界に災厄をもたらしている」という黄禍思想が、今、欧米では強まっているのです。

レイシズムとか別にして、犠牲者の数を考えると、市民の間に、そうした反中感情が生じるのも無理はない、という気もします。

欧米が、ファーウェイなど中国叩きを行なっている背景には、諸国民の悪化し続ける対中感情があるのです。

 

そして、一方、世界的な視野で考えれば、感染が増えていると言われる現状においても、中国周辺国の一つである日本は、ウイルス感染蔓延国ではありません。今後も、欧米のような破滅的な感染状況には陥らないでしょう。

ですから、慌てふためくことなく、正しく恐れましょう。

 

沖縄で感染が増えているのも、実は県民の生活態度の問題が大きいのです。

この時期に松山に遊びに行くとか、感染されに行くのと同じです。そこまでして遊びたいのでしょうか?

 

沖縄は、ともかく飲み屋が多く、酒飲みが多いです。しかし、飲酒をすると気が大きくなり、ついつい話し声も大きくなり、つばきもとびます。互いに接触も増えるでしょう。

それが、沖縄でのコロナ感染拡大の最大の理由でしょう。感染を防ぎたければ、要は、酒飲みにいかなければいいのです

 

〈二十歳以上10万人あたり飲み屋店舗数〉

1位  🌟沖縄県  555軒←断トツの1位です!

2位  宮崎県  385軒

3位  青森県  334軒

4位  高知県  298軒

5位  北海道  297軒

6位  鹿児島県 278軒

7位  秋田県  277軒

8位  長崎県  275軒

9位  東京都  274軒

10位  福岡県.     266軒

 

沖縄県(127万人)のコロナの死者数は、今月18人、累計で26人ですから、全国平均の2倍程度と、かなり高いようです。しかし、アメリカやブラジルのように、毎日、死者が900人も出ているわけではありません。

アメリカの現在のコロナ関連死者数は17.8万人、ある試算では、今年いっぱいでのアメリカの総死者数は30万人にのぼるという予測もあります。ちなみに、アメリカの第二次世界大戦での総戦死者数は、4年間で29万人です。

アメリカにとっては、コロナは戦争よりひどいということです。

 

それに比べて、米軍基地を有する沖縄でも、全国最悪と言われる8月の状況で、県全体の死者が、18名しか出ていないのです。

ですから、慌てず騒がず、普通に生活しましょう。

 

〈沖縄でのコロナ関連死者数 8/28〉

4/15  1人(70代男性)

4/19  2人(50代男性・80代男性/那覇市)

4/22  1人(70代女性/本島中部)

4/29  1人(70代男性/本島中部)

5/11  1人(70代男性/那覇市)

6/2    1人(80代男性/那覇市)

7/31  1人(60代男性/那覇市)

8/9    1人(80代女性/宮古島市)

8/10  2人(50代女性/本島南部・90代女性/那覇市)

8/11  1人(90代男性/本島中部)

8/13  1人(那覇市)

8/15  1人(70代男性/うるま市)

8/18  1人(70代男性/南城市)

8/19  2人(60代男性/本島南部←院内感染・70代女性/本島中部)

8/20  2人(80代女性/南城市←院内感染・80代男性/うるま市←院内感染)

8/21  1人(80代男性/豊見城市)

8/22  3人(80代女性/本島中部・90代女性/南城市←院内感染・70代男性/豊見城市→院内感染)

8/24  1人(80代男性/那覇市←院内感染)

8/26  2人(80代女性/那覇市・90代女性/沖縄市)

累計 26人

 

〈年代別死亡者数〉

90代→4人

80代→9人

70代→8人

60代→2人

50代→2人

年代発表拒絶→1人

 

沖縄の死者のほとんどは、他の疾患を持つ高齢の入院患者が、院内クラスターによる感染でコロナに感染して、亡くなったものです。ですから、死因の特定は困難であり、コロナの重症患者であったわけではなくて、他の疾患がもとで亡くなっている場合も多いようです。

こうした入院患者の場合、健康な人より自然免疫が極端に低いことから、合併症を生じやすく、院内感染が起こりやすいのは確かです。

 

 

要するに、注意したいことは、『病院と飲み屋には、なるべく行くな!!!』ということです。