朝食後１０時までと夕食後にタイマーで２３時以降の夜間に利用する機会が多い我が家の食洗機。
太陽光発電による売電と、３段階の電気料金契約により、料金の安い時間帯に電気使用量の大きい家電品は時間差で使うようにする”タイムシフト”は、売電による余剰電力買取額を増やして、電気料金をより効果的に安く使う為には必要な知恵です。
それだけで、春から秋に掛けては電気料金が限りなく０円に近付くのですからやらない手はありません。
洗濯乾燥機も深夜～早朝にタイマーで動かすようにして、洗剤も1回すすぎができる時短型洗剤に・・・
それなのに、子ども達が動く前に開けてしまい、洗浄されていない？なんて事態も度々。
洗浄剤がタブレットだと、食洗機の中で溶けていなければ、まだ動いていないと分かりますが、ジェルや粉だと分かりにくいところが今一つ。
とはいえ、洗浄力は申し分なく、食器のにおい残り気にならない”クリスタ消臭ジェル”は優れもの。
すぐに食洗機を動かす時には非常に便利に使えますね。
ほめ過ぎか・・・
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未来の船は、大手造船メーカーが太陽光や水素で動く再生可能エネルギー船や、蓄電池でモーターを動かして進む電動推進船も開発されているようですが、現状では湖沼で小型のボートやカヌーを動かす小動力モーターが販売されている程度で、商用船ではほとんどエンジン駆動です。
漁船では集光器でイカや魚を集めるのにも照明は必要ですし、船内・船上作業にも早朝や夜間に行う事が多いので、照明は欠かせません。
もちろん、遊覧船やフェリーに旅客船でも同様です。
陸に上がっていれば電気は送電線でつながっていますから問題がありませんが、漁船の操業や航海で海に出れば電源などありません。
そんな沖合の船内で電気・電動製品を使うためには、全てエンジンや発電機を動かす燃料）が必要なのです。
円安で燃油価格が高騰した昨今、国が燃油代を一部を補助するといった政策も行われましたが、海が相手ですから天候不順に不漁や良くても魚獲高は保証されていない上、水揚げした際の時価相場で価格が左右されるのですから、近海操業の漁業者は収益確保が大変です。
一匹も釣れなくても漁場までの往復に掛かる燃料は最低限必要なのですから。
そんな必要経費を減らすのに、照明機器類の省エネは効果的です。
駆動以外に照明でも消費していた燃料が、照明器具の省エネ化で消費電力が大きく減れば、その分燃費が良くなるのです。
電球の費用だけを考えると、ＬＥＤランプはまだまだ高価で、１００円程度から数千円で買えるような白熱電球やハロゲンランプが割安に思えますが、消費電力が７５～８０％も少なくなるのを考えると、その燃料消費分の節約効果はかなりのものです。
燃費が良くなれば、その分長時間操業ができますし、航行距離が延びる事により漁場を効率よく廻れるなど経済的効果にも大きく寄与します。
費用対効果を考えて、補助金の活用はもちろんですが、リース・レンタルを上手に利用すれば、ＬＥＤ電球の交換までの寿命は４万時間を超えるので、交換作業の手間も減って燃油代が節約できるＬＥＤに替えたくなるでしょう？
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地震・噴火・津波・洪水等々。
限られた平地部分に住宅地が密集している日本では、どんなに防災対策に備えても、想定被害を超えた災害が起きれば、自然の猛威の前には無力です。
防災対策って想定した範囲での安全性しか謳っていないのですから、其れを超える被害が起きた時の事までは準備さえしていないのです。
人の命や財産を机上の論理だけで御製任せにするのは危険です。
想定外の事態を想定して、避難や被災後対策を考えておきましょう。
川沿いや傾斜地など、地盤の変動が大きな被害を生むところでは、地盤の強化も行っておきたいですね。
そんな地盤強化の情報をお届けするのが、３日後の９月２３日に幕張メッセで行われる環境イベント「エコメッセ２０１５inちば」内で、１５時～液状化対策に有効な地盤改良工法のセミナーを行います。
www.ecomesse.com
３．１１東日本大震災の液状化被害に遭った、東京湾岸沿いの地盤改良対策でも手腕を発揮した、千葉の総合建設会社（株）市原組さんによる講座は聞き逃せません。
これで足りるの？救命救急
年に１回総務省が発行している消防白書。
昨年のデータを集めた２０１４年版を見ての感想。
http://www.fdma.go.jp/html/hakusho/h26/h26/
日本全国では、約６万人の消防士が、約６千台保有する救急車に搭乗して、救命救急活動や医療機関への搬送活動をしています。
近年では、ＰＡ連携といって、救急車が別の現場に向かっていたりしてすぐに出動できない場合、出動できる人員が消防車でいち早く現場に駆けつけ、救急救命措置など行おう、という取り組みも始まっています。
それでも日本全国で消防職員は６万人ですから、この要員が多いのか少ないのか判断するのは難しいところです。
生存・蘇生率の向上と後遺障害化を減らすのに有効なのは、素早い救命救急措置と病因への搬送時間の短縮です。
ところが、救急車の救急搬送データでみると、救急車到着までが平均約８分、その後病院へ搬送するのに平均で約４０分位は掛かるのです。
これはここ数年ほとんど良い方向には向かっていません。
気になる方は、前述の白書から、第５節・１，救急業務の実施状況（５）現場到着所要時間の状況（６）病院収容所要時間の状況をご覧ください。
人口減少の日本では、予算の問題もあり人員や救急車を簡単に増やす事は出来ません。
出来る事からやれるとしたら、救急救命法を地域住民みんなができること、軽微なケガや病気で安易に救急要請をしないことなどです。
もちろん、消防団や自主防災組織も地域活動には大事なのですが、それ以上に重要なのは身の周りの人を助けられるかどうかです。
救急車などの救援が来るまで何もしないのと、ＡＥＤの操作や心臓マッサージといった救急救命法を行うかどうかで、助けられる確率は大きく変わります。
もし、自分の子どもや親・兄弟が心肺停止になった時、黙って見守るだけで見殺しにするか、何とか助けようと蘇生率を上げる行為をするか、知っていれば助けられる命も増えるはずです。
米国の北西部にある大都市シアトルでは、心肺停止からの蘇生率が何と４０％以上。
私が住んでいる千葉市の約４倍なのです。
小学生の頃からＡＥＤの操作法や救急救命法を学校や地域を通じて何度も行っているので、人口８０万人以上の都市なのに、全住民の半数超がＡＥＤ操作法と救命法を経験しているのです。
病気やケガが原因での後遺障害者が少なくなれば多額の税金が投入されている医療費や介護費用も抑制されますから、国や自治体の財政にも大きく寄与する政策になるのです。
まずは自分からやってみよう！という方には、４日後の９月２３日に幕張メッセで開催される環境イベント「エコメッセ２０１５inちば」で、ＡＥＤと救命講習、セミナーを行いますので参加しませんか？
入場・参加費無料で体験できます。
「エコメッセ２０１５inちば」ＷＥＢサイト
www.ecomesse.com
台風・竜巻・洪水被害とこのところ立て続けに起きている自然災害の猛威。
しかも震度４～５の地震も起きていますので、地盤が緩くなっている川沿い・山沿いや勾配の法面に隣接している建物や施設では、がけ崩れや地盤沈下といった二次災害が起きる可能性もあるので、建物や周囲の状況に注意してちょっとした変化にも気を付けたいところです。
特に、見た目では感じられない“臭い”には特に注意が必要です。
というのも、土砂崩れや地盤崩壊の前兆として、どこからか汚水の様な悪臭が漂って来田と思ったら・・・という声を聞きます。
表面上には変化が無くても、水位が上がってきていて下水や汚水などが排水溝を逆流しているとか、地中の土砂が流れ出していて、地中に埋まっている下水道管がずれたり破裂・断裂した所から悪臭が漂ってきている可能性があるのです。
まだまだ大丈夫などと思っていても、実はかなり危険な状態が迫っているかも知れません。
浸水し始めてからでは移動すら難しくなるので、早め早めに避難する体制をとっておきましょう。
建物だって、１ｍも移動してしまえば、元通りに復旧させるには建設費用かそれ以上の費用が掛かりますから、地震保険と同様に全損扱いになるでしょう。
しかも家の中は床も家具も家電品も、衣料品だって泥だらけです。
汚れただけならまだしも、臭いはなかなか取れませんから、特に衣料品はほぼ使えません。
そんな場合に備えて、建物の火災保険と一緒に、家具・家電品・衣料品といった家財にも火災保険を加入しておきましょう。
家財の火災保険が保険会社から支払われたからと云っても、建物のように建て替え費用や補修費用に使う必要はありません。
早急に必要な冷蔵庫や洗濯機、鍋釜といった日常必需品や、すぐ使う靴やバッグ、衣料品は急ぎますが、春夏物などは直ぐに買い直しする必要はありません。
身の回りの早急に用意しなければならないもの以外は徐々に買い足していけば良いのですからその浮いた費用は建設費用や一時的な借り住まい費用の足しにしても良いのです。
行政からの見舞金給付では到底足りませんしね。
私も実行委員で参加する環境イベント「第２０回エコメッセ２０１５inちば」
今年も幕張メッセ国際会議場棟及びその屋外を会場に、１１２の団体が集う千葉県最大規模の環境イベントです。
その会場内で、設営や運営のお手伝いをしてくれるボランティアを募集しています。
高校生以上で環境に興味がある方、午前のみ午後のみといった半日参加でも歓迎です。
残りの半日は、会場内でいろんな体験や講座・セミナーを受講して欲しいですね。
ボランティアですが、お昼ごはんor交通費程度の薄謝を進呈します。
お問い合わせ・申込みは下記ＷＥＢサイトから
http://www.ecomesse.com
首都圏だけでなく全国各地でも被害が起きている突風や竜巻による被害は、建物や自動車などの財物だけでなく、転倒や飛来物の衝突によるケガも起きています。
ケガによる入院・通院といえば、１日目から給付金が支払われる傷害保険が一般的です。
例えば、傘を差していて突風で転んでしまいケガをした、突風でガラスが割れてケガをした・・・という場合にも、傷害保険の通院補償は１日目から請求できます。
また、請求額が少額であれば手続きは簡単で、ほとんどの保険会社や共済では、５万円（または１０万円）以下の請求金額なら診断書を求められることはありません。
通院を証明する医療機関の診察券等があれば、簡単な請求書類に記載するだけで保険金（給付金）が支払われますので、面倒がらずに請求しておきましょう。
保険ですから、少額とはいえ補償を得るために保険料を負担しているのですから。
しかも、保険金請求をしても、自動車保険のように更新後に値上がりするという事はありません。
それと、意外な補償が付いているのが集合住宅向けの火災保険です。
通称“マンション保険”や“団地保険”と呼ばれている分譲マンションや団地、賃貸住宅の居住者が入居時に加入する住宅総合保険には、基本契約の家財や建物の火災保険に加えて、料理中のやけど、階段からの転落によるケガ、駅構内など公共交通機関を利用時のケガや建物からの落下物によるケガも補償の対象となる、交通傷害保険が付いている場合があるのです。
加えて、ベランダから落下した植木鉢などの自分の所有・使用・管理している物が原因で、他人の物を壊したりケガをさせてしまったりした場合の、修理代や治療費、慰謝料を含めた損害を補償する個人（家庭）賠償責任保険が付いている場合もあります。
賠償責任は、損害費用から自己負担３，０００円（０円の場合もあり）程度を相手に支払う保険金から控除される場合もありますが、知っていると意外に使えます。
ワザとではないし、大した金額じゃないので弁償などしなくていいですよ。
などと相手が請求しない事が原因で、その後の近所付き合いがギクシャクする事も最近では珍しくありません。
むしろ、保険を使うから請求して下さい、と相手にも気を使わせない方が、お互い後々も良い関係でいられる事も少なからずあるのです。
菓子折り程度の金額で近所付き合いが悪くなるのは不幸ですからね。
子どものいる家庭では、入園・入学時に１年毎または期間中一括で保険料を支払う、幼稚園や保育園、学校で賠償責任保険付きの団体傷害保険に加入している家庭も少なくありませんから、この機会にどんな保険に加入しているか、今一度確認して保険証券をまとめて保管しておきましょう。
通学途中や部活中のケガであれば、学校で加入する団体共済制度を利用する事も可能です。
この場合は、書類も請求も学校が窓口になっているので、学校に必要書類を請求します。
調べてみると結構保険には知らずしらず加入しているのかも？
保険会社は、事故や災害が起きた日から一定期間経過しても請求がなければ支払わない（請求時効）とする契約条項を設けていますので、知っていたら保険金請求したのに・・・などという事が無いように、保険の補償（保障）内容の「棚卸し」を年に１回くらいはしておきましょう。
秋雨前線が影響している突風・竜巻の被害。
風と飛散物による被害は、建物だけでなく自動車にも被害が及んでいるようです。
そんな被害を受けた自動車でも、自動車保険の車両保険に加入していれば、飛来物による損害の修理・買い替え費用を、車両保険の保険金額（補償額）の範囲で保険金が支払われます。
但し、被害を証明するためには公的機関の被害届等が必要ですから、保険会社のフリーダイヤルに連絡して必要書類の確認をしてください。
というのも、保険会社（または共済）で加入する自家用自動車向けの車両保険（共済）には、主にオールリスク型（一般条件）とエコノミー型（車対車＋カーメイトＡ）の２種類がありますが、風による飛来物が車を傷つけた場合に適用するのは“カーメイトＡ”と呼ばれる補償です。
この保険金請求ができれば、自動車保険の保険料に関わる事故・無事故割増引き等級は据え置き扱いとなりますので、更新後の保険料の影響はないか、かなり少なくなります。
もちろん、オールリスク型の車両保険であれば、保険会社は契約者の請求に応じて支払えますが、次回の自動車保険更新後から保険料の算出基礎となる割増引き等級が大きく変わってきますから、保険金請求に関してはしっかり保険会社に相談しておいた方が良いでしょう。
保険証券には、車両保険の有無や補償内容が記載されていますので、被害に遭った車両が補償の対象になっているか、または保険会社のフリーダイヤルに電話して、加入している自動車保険の証券番号を伝えると、どのような補償対象になっているか調べてくれます。
この際、免責金額の設定がしてあると、修理費用から免責金額分が控除されます。
仮に、修理費用の見積り金額が２０万円で免責金額が５万円だとすると、修理工場からの請求額２０万円の内、１５万円が保険会社からの保険金で支払われ、残りの５万円は自分で修理工場に支払います。
もちろん、自動車保険の契約期間中に１回目が０円となっている場合は不要です。
保険会社によって設定がいろいろありますが、車同士の事故に限り１回目０円、２回目以降１０万円、という条件が付いている場合が多いようです。
当然負担が軽くなる分保険料に関わってきますから、契約条件は考え方次第ですが、保険会社によっては、１回目３万円とか７万円、２回目以降１０万円などというのもあります。
自動車の場合、経年数によって車両保険の評価額設定（補償額）が少なくなってきますので、大規模な損傷があると、修理費用が車両保険の評価額を超えてしまう事も珍しくはありません。
そうなると、保険会社は全損扱いにして車両保険の損害額を支払って終わりにしたいのですから、そうなると不足分を自己負担して修理するか、買い替え費用の足しにする事しか出来ないので、そんな事態のリスク（金銭的な負担）もある程度は覚悟しておかなくてはなりません。
保険に入っているからといっても、保険で損失を全て賄えるとは限りませんしね。
私の住んでいる千葉市でも昨日突風（竜巻）とみられる被害が発生しました。
電柱は折れて一部では停電も起きたようですし、停車中の電車の窓ガラスが割れたり、建物や物置、車にもあちこちで被害が出たりしたようです。
これらの突風・竜巻による建物や家財道具の被害は、火災保険での保険金請求対象となります。
保険証券に補償の対象が記載されていますので、被害に遭った建物や家財等が対象になっているか自分で調べるか、保険会社のフリーダイヤルに電話して、加入している火災保険の証券番号を伝えると、どこまでが補償対象になっているか調べてくれます。
一般的な火災保険の風災害では、被害金額（修理・交換費用見積り）が２０万円を超えなければ補償の対象となりません。
木が飛んできて窓ガラスが割れてしまった、壁が壊れたなどという場合には、結構屋根や雨どいにも被害が及んでいる可能性がありますから、修理業者に見積もり依頼をする際には、必ず家の周りを一通り見てもらいましょう。
参考までに、住宅金融公庫などの特約火災保険であれば、基本契約では建物のみの補償ですから、ご自分で家財に追加加入しているか、家財のみ別の火災保険や共済に加入していなければ、家財の被害は補償対象外となります。
また、家の新築時にはなかったのに、後になってから建てたり買ってきたりした物置やガレージは補償の対象になっていますか?
意外と補償の対象に加えてない事が多いのです。
購入価格分を建物の保険金額（補償額）に増やすだけですから、もしもの為にはこれらの付帯設備も入れておきましょうね。
今日みたいに風が強くて屋根や窓ガラスに被害があると、建物内の家財道具が濡れたり汚れたりして使えなくなることも起きますから、家財を補償する火災保険（共済）も入っておく事をおすすめします。