・設問1
総資産回転率＝売上高÷総資産＝440,000÷300,000＝1.47回…(エ)
・設問2
インタレスト・カバレッジ・レシオ＝(営業利益＋金融収益)÷金融費用
＝20,000÷1,500＝13.3倍…(ウ)
https://mba.globis.ac.jp/about_mba/glossary/detail-11723.html
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・設問1
S×(28,000-15,400)/28,000 － 9,000 ＝ 0
S＝20,000
よって正解は(エ)
・設問2
損益分岐点比率＝損益分岐点売上高÷実際の売上高
https://freeway-keiri.com/blog/view/255
前期 当期
損益分岐点比率 18,000※/24,000 20,000/28,000
＝ 0.75 ＝ 0.71
変動費率 14,400/24.000 15,400/28,000
＝ 0.6 ＝ 0.55
固定費 7,200 15,400
※
S×(24,000-14,400)/24,000 － 7,200 ＝ 0
S＝18,000
よって正解は(エ)
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・減価償却費
→ 非資金費用のためキャッシュフローの増加額となる
・仕入債務の増加
→ 仕入債務の支払いを遅らせているためキャッシュフローの増加額となる
・棚卸資産の増加
→ 棚卸資産が販売につながっていないためキャッシュフローの減少額となる
・長期借入金の増加
→ 借入により手元資金が増加、すなわちキャッシュフローの増加額となる
よって正解は(ウ)
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・設問1
無リスク資産が存在しない場合
→ 図の曲線A～B～C部分のみが対象
危険資産からなるポートフォリオにおける最適ポートフォリオ
リスク回避的な投資家の効用無差別曲線は右肩上がりである。ここで，一般的な投資家はリスク回避的であると仮定すると，投資家にとっての最適ポートフォリオは効率的フロンティアと効用無差別曲線の接点となる。
http://www2.itc.kansai-u.ac.jp/~koji_ota/Lecture_Kigyouzaimuron/kigyouzaimuron2010_16.pdf
→ 右肩上がりの効用曲線と接する可能性のあるB～Cが投資対象となる
したがてって、（ア)は正しいが(イ)と(ウ)は誤り
また、右に行くほどリスクが高くなることから（エ）も誤り
よって正解は(ア)
・設問2
無リスク資産が存在する場合
→ 図全体が対象
投資対象に安全資産が含まれる場合の，リスク回避的投資家の投資プロセスは，以下のようである。(i)危険資産ポートフォリオから最も効率的なポートフォリオを決定する。(ii)この危険資産の効率的ポートフォリオと安全資産への投資比率を決定する。危険資産ポートフォリオで効率的なポートフォリオは接点ポートフォリオだけであるので，危険資産ポートフォリオの構成比率は，投資家の選好にかかわらず一意に決まる。
http://www2.itc.kansai-u.ac.jp/~koji_ota/Lecture_Kigyouzaimuron/kigyouzaimuron2010_16.pdf
→ リスク資産のポートフォリオはDとなるが、安全資産との組み合わせは投資家により異なることから、(ア)と(ウ)は誤り
基本的にはD～Fのポートフォリオを選択することになるが、借入が可能な場合にはDからEのポートフォリオも採り得る
https://www.nikkoam.com/sp/3bai3bunpo/01
→ (イ)はD～FとD～Eの説明が逆なので誤り
よって正解は(エ)
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・プロジェクト②のＩＲＲ
初期投資 500百万円 ＝ 毎年のキャッシュフロー 200百万円 × 3年の年金現価係数
3年の年金現価係数 ＝ 2.5
したがって、IRRは9％と10％の間
よって正解は(ウ)
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・配当割引モデルに基づく企業価値の計算
https://kessanmaster.com/2018/05/11/dividenddiscountmodel/
１年後の配当 105千円
───────── ＝ ───────── ＝ 5,250千円
割引率－配当成長率 0.05 － 0.03
よって正解は(エ)
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・設問1
共分散
Σ(投資案Aの偏差×投資案Bの偏差×確率)
相関係数
Σ(投資案Aの偏差×投資案Bの偏差×確率)
───────────────────
投資案Aの標準偏差×投資案Bの標準偏差
投資案Aの予想収益率が高いパターンでは投資案Bの予想収益率が低く見積もられていることから、相関係数は負の値であることが分かる。
相関係数が負の値である場合、共分散も負の値となることため、正解は(ア)
・設問2
投資案Aの期待値＝0.02×25%＋0.05×25%＋0.11×25%＋0.14×25%＝0.8
投資案Cの期待値＝0.04×25%＋0.1×25%＋0.22×25%＋0.28×25%＝0.16
投資案Aに比べ投資案Bの予想収益率のばらつきが大きいことから、AとCに半額ずつ投資する場合とCに全額投資する場合で予想収益率の分散が同じであるとする(ア)は誤り
相関係数は-1～1の間であることから、相関係数を2とする(イ)は誤り
投資案Cの予想収益率の期待値を64%とする（ウ)は誤り
よって正解は(エ)
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・設問1
負債の資本コストは，債権者が期待する収益率であり，有利子負債利子率（支払利息÷有利子負債残高）や社債の利回りとして与えられる。株式の資本コストは，主に CAPM を用いて算出する。負債の資本コストと株式の資本コストが分かると，負債比率と株式比率をウェイトとして加重平均する。これが企業の加重平均資本コスト（Weighted Average Cost of Capital：WACC）である。 WACC は，企業全体の投下資本に対する資本コストといえる。
WACC の算出における負債比率と株式比率は時価を基準にする。実務では，負債の時価を簿価で代用することが多い。
https://www.sigmabase.co.jp/useful/corp_finance/wacc.html
よって正解は(ウ)
・設問2
負債には節税効果がある。
https://www.sigmabase.co.jp/useful/corp_finance/wacc.html
「限界税率」とは企業において追加的に1円の課税所得が発生した場合に生じる支払税額の現在価値のこと。
https://www2.chuo-u.ac.jp/cbs/cbsportal/proj/2009/seika/kubota01.pdf
よって正解は(ア)
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