平成26年度_第12問

・遊休機械設備の減価償却費500,000円がサンクコストであることがポイント

　(2,000円－1,500円)×1,200個－（120,000円＋250,000円×60%)＝330,000円

　

　よって正解は(イ)

平成26年度_第10問

特定の資産100を費用化すると

 

　　　　　　　　　　　　　　　純利益　　100　-  100×税率50%  　　　50

　自己資本純利益率＝────　                                  ＝ ──     

　　　　　　　　　　　　　　　自己資本　500　-  100×税率50%　　　450

  → 下落する

　　

　　　　　　　　　　　　　　　純利益　- 100×税率50%

　総資本純利益率＝　　───

　　　　　　　　　　　　　　　総資本  - 100

  → 下落する

 

　　　　　　　　　　　負債　

　負債比率＝　　───

　　　　　　　　　　自己資本  - 100×税率50%

　→　上昇する

 

　　　　　　　　　　流動資産

　流動比率＝　　───

　　　　　　　　　　流動負債 

　→　不変

 

　よって正解は(ウ)

 

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平成26年度_第9問

・自己資本純利益率

　 総資本　  　　　　　売上高　　　　　　純利益　　　　 　純利益

　────　　×　　 ────　×　　────　＝　────

　自己資本　　　　　　総資本　　　　　　売上高　　　　　自己資本

 

　　　　　　　　　　　　　　   　    X1年度　　　                       X2年度

   自己資本純利益率　　1/50%×2.0×5%＝ 20%    1/40%×2.2×4%＝22％

　　→ bは正しい

 

・総資本純利益率

　　　　売上高　　　　　　純利益　　　　　純利益

　　　 ────　×　　────　＝　────

　　　　総資本　　　　　　売上高　　　　　総資本

 

　　　　　　　　　　　　　　　　 X1年度　　　      X2年度

   　総資本純利益率　　2.0×5%＝ 10%    2.2×4%＝8.8％

　　→ cは正しい

 

　　よって正解は(ウ)

 

 

平成27年度_第19問

・安全資産は無リスクだが一定の期待収益率はある

　→ アは誤り

 

・正の相関を有する二つの株式へ分散投資をしても、リスク分散効果は得られない

　→ イは正しい

 

・同一企業の社債と株式への投資を比較すると、リスクが高いのは元本保証のない株式への投資である

　→ ウは誤り

 

・分散投資によって、リスクを低減することは可能だがゼロにすることはできない

　→ エは誤り

 

よって正解は(イ)

 

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平成27年度_第18問

・証券市場線

　証券の期待収益率＝無リスク利子率＋β×(市場ポートフォリオの期待収益率－無リスク利子率)

 

・βが0以上1未満の場合、上記計算式より証券の期待収益率は無リスク資産の利子率より高くなる

　→ アは誤り

 

・βがゼロの場合、証券の期待収益率は無リスク利子率と等しくなる

　→ イは誤り

 

・βがゼロの場合、証券の期待収益率は無リスク利子率と等しくなる

　→ イは誤り

 
・CAPMの仮定として投資家は常に同じマーケットポートフォリオを持っている
　→ ウは正しい
 
・市場ポートフォリオの期待収益率は、市場リスクプレミアム＋無リスク資産の利子率
　→ エは誤り
 
よって正解は(ウ)
 
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平成27年度_第17問

・設問1

 プロジェクトAの期待値＝5%×0.4＋2%×0.4＋(-4%)×0.2＝2%

　分散＝(5%-2%)^2×0.4＋(2%-2%)^2×0.4＋(-4%-2%)^2×0.2

　　　 ＝9%×0.4+36%×0.2=10.8%　　　　　　

  標準偏差＝√10.8%≒3.3%

 よって正解は(ウ)

 

・設問2

プロジェクトBの期待値＝(-4%)×0.4＋2%×0.4＋8%×0.2＝0.8%

　分散＝(-4%-0.8%)^2×0.4＋(2%-0.8%)^2×0.4＋(8%-0.8%)^2×0.2

　　　 ＝23.04%×0.4+1.44%×0.4＋51.84%×0.2=20.16%　　　　　　

  標準偏差＝√20.16%≒4.5%

 

  プロジェクトAとプロジェクトBで猛暑と冷夏で予想収益率の動きが逆をいっていることから、相関係数がマイナスであると考えられる。

　したがって、二つのプロジェクトに半額ずつ投資することはどちらかに全額投資した場合よりもリスクが低減されると考えられることから、アは正しく、イは誤り。

 

  標準偏差がプロジェクトAに比べ、プロジェクトBの方が大きいことから、プロジェクトBの方がリスクが大きいため、ウは誤り

 

　プロジェクトBの期待収益率は0.8%であり負ではないため、エは誤り

 

よって正解は(ア)

 

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平成27年度_第16問

・設問1

 投資案②のNPV：-120＋70×0.93＋60×0.86＋50×0.79≒36

 投資案③のNPV：-160＋80×2.58≒46

　よって正解は(オ)

 

・設問2

  投資案④のNPV：-120＋40×2.58≒－17

 

  したがって、NPVが正となる投資案③→②→①の順に投資を行うことが適切

　初期投資額の上限が380万円であることから、採択すべき投資案の組み合わせは③と②となる。

　

　よって正解は(ウ)

 

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平成27年度_第15問

・設問1

 元本の現在価値：100万円÷(1＋0.06)(1＋0.06)(1＋0.06)(1＋0.06)＝79.21万円

　利息の現在価値：6万円÷(1＋0.06)＋6万円÷(1＋0.06)(1＋0.06)＋6万円÷(1＋0.06)(1＋0.06)(1＋0.06)＋6万円÷(1＋0.06)(1＋0.06)(1＋0.06)(1＋0.06)＝21.73万円

　79.21万円＋21.73万円≒100万円

 

　よって正解は(ウ)

 

・設問2

　回収不能リスクを割引率に反映させる結果、割引率が高くなり現在価値は小さくなる。

　

　よって正解は(イ)

 

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平成27年度_第14問

負債の資本コスト＝5%×(1－0.4)＝3%

負債の時価と株主資本の時価の構成比が6：14であることから

加重平均資本コスト＝10%×14/20＋3%×6/20＝5.2%＝7.9％

 

よって正解は(エ)

平成27年度_第13問

 

法人税の影響を考えると、企業は負債で調達するほど節税効果が大きくなり、企業価値を高めることができる。 

一方で、負債比率が高くなるほど、企業の返済負担は増加し、契約履行が困難になる可能性が高くなるため、財務的困難に伴うコストが増加すると考えられる。

トレードオフ理論では、下記の図にあるように、負債利用による節税効果と財務的困難に伴うコストのトレードオフ関係にもとづき企業の最適資本構成は決定されると考える。

 

・設問1

 正解は(ウ)

 

・設問2

 正解は(ア)

 

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