職場においての人間関係の悩みというのは、よく見聞きする話です。
多いのは、ハラスメントやいじめ、エネルギーバンパイア行為など、他者に害を与えてくる「困った人」の存在です。
自分の立場を利用し、他人を虐げる人も少なくないようです。
こういった「困った人たち」は面倒くさい困った自分の一面を自分で面倒を見ることがうまくできず、自己コントロールが苦手な印象を受けます。
自己コントロールできないので、誰かや周りにぶつけたり攻撃したり、ネガティブを感情の赴くまま撒き散らしてしまうのでしょう。
こういう人に困っている方もいるかもしれませんが、職場の場合は、害を受けるのは個人だけではないです。
職場、会社にとっても損害になるというのを、今回は書いてみます。
個人の問題に留まらないわけです。
会社で働くということは。
その会社に利益をもたらし、その対価として給料をもらうということです。
役割はそれぞれありますが、直接的間接的問わず会社に利益をもたらす目的のために、皆自分の役割をこなしています。
それが会社(職場)で働くということです。
・・・が。
そのために会社で皆動いているというのに、なぜか会社内で誰かを虐げて、同じ職場内の仲間なのに妨害する人が存在するようです。
そんなことをされれば、仕事のパフォーマンスが落ち、生産性が下がる可能性は当然出てきます。
会社というのは、皆で会社に利益をもたらす目的のために働く場所です。
その対価として給料をいただいているからです。
それなのに。
自分の感情をコントロールできないからと、同じ会社内で誰かに妨害行為や加害行為をしている。
会社からしても迷惑千万です。
会社というのは、誰かを虐げている場合ではない場所です。
会社に利益をもたらすため与えられた役割をこなし、その対価として給料をいただくのが、会社に雇われることです。
それを忘れて、自分の立場を利用して職場内でハラスメントやいじめをし、同じ職場の誰かの生産性を下げてパフォーマンスを落とさせる。
この人たちは、一体何の目的のために会社に雇われて働いてるんでしょうか？
会社から給料をいただいてるからじゃないでしょうか？
その社会人としての目的も忘れ、他人にハラスメントやいじめをして妨害。
会社をどこだと思ってるんでしょう。
いじめじゃなく仕事をするのが会社という場所なんだよ
この人たちが会社にもたらす損害はそれに留まりません。
会社の人材確保にまで損害を与えかねません。
会社内でハラスメントやいじめを日常的にしていれば、人間関係に悩み疲弊し、会社を退職する人が出てくる可能性も高まります。
「代わりはいくらでもいる」
なんて言葉があります。
ですが現実は、そんなに簡単ではありません。
会社が人材確保するためにはコストがかかります。
新しいスタッフを雇うには、求人募集をしないといけません。
求人募集にもコストがかかります。
新しいスタッフが入社したとしても、育成や業務指導も必要です。
経験者だとしても職場に慣れるには多少は時間もかかります。
引き継ぎも手間や時間がかかります。
業務時間内に育成や引き継ぎ業務も入り、それも会社が新しいスタッフの育成のためにコスト(給料)を負担しています。
代わりはいくらでもいるのかもしれませんが、その代わりを見つけて育成や引き継ぎするのも、それなりにコストや時間はかかります。
会社としては、なるべく長く働いてほしいわけです。
すぐ退職され、新しいスタッフを雇うのはそれなりにコストも時間もかかり、会社の損害になるからです。
ですが退職を無理に引き止めることはできません。
会社側の待遇面が不満で退職することもありますし、個人的事情の場合もあり、基本的には本人の意思や事情に委ねられます。
私も経営者の人たちから話を聞いたことがありますが、人材を確保するのは苦労するそうです。
代わりはいくらでもいるなんて簡単な話ではないです。
にも関わらず。
会社内でハラスメントやいじめを受け、追い詰められて退職されれば、会社としてはせっかく育てた人材を失うことになります。
そのハラスメントやいじめをした張本人は、人材確保や育成のためのコストを負担してません。
むしろ給料をもらい、その業務時間内にハラスメントやいじめをし、間接的に会社の生産性を下げかねないことをしてます。
さらに恐ろしいのは、ターゲットを変えて繰り返し続ける輩までいるようです。
会社としては、知らないところでそんなことをされ続けられたら、たまったものではありません。
職場のハラスメントやいじめというのは、個人の被害に留まりません。
会社にも損害になりかねない可能性すらある問題です。
もし、会社内のひどいハラスメントやいじめに悩んでいる場合。
個人的被害に留まらない可能性もあることも考えてもいいかもしれません。
普段から証拠を取っておくのをおすすめします。
いじめやハラスメントの事実となる証拠があれば、いざという時に対処しやすくなります。