Targeted Individual Day
August 29, 2020
集団ストーカー・テクノロジー犯罪 と 大量監視社会
2020年10月6日付け フェイスブック「Targeted ＆Trafficked」に
投稿された藤原慎之介氏の記事をご本人の承諾を得てご紹介
させて頂きます。
https://youtu.be/MtEcsP29dX4?t=55
引用開始
①現在、市民に対するマイクロ波兵器を用いた攻撃が本当に行われている。
②監視の悪用で脅迫・人生の破壊が可能に～過去のものとは次元が違う非常に大規模なコインテルプロが今行われている。
ヘッジズ「有名なのはFBIのJ・エドガー・フーヴァー長官などになりますが、全く容易に脅迫に至る事ができ、異なる意見を持つ人たちの人生を破壊できる。
これが『コインテルプロ 』です。
当時の犠牲者は反戦主義者、平和主義者、公民権運動のキング牧師などでしたが、現代のコインテルプロは全く新しいレベルにありますよね」
現在の集団ストーカー被害には、過去のコインテルプロとの共通点が非常に多く、間違いなく延長上にある作戦である。集団ストーカーはこのコインテルプロの精神的虐待の側面を強化させたPSYOP(精神医学的作戦)であるという指摘も少なくない。
ビニー「当時すでにNSA、FBI、CIAという3つの諜報機関がありました。NSAにはMINARET作戦 (Project MINARET というのがあり、これはFBIのコインテルプロと同じような作戦です。CIAのCHAOS作戦 (Operation CHAOS ) も似たような作戦ですね。
現在、3つの諜報機関が同じ事をしています。以前よりずっと大きな包括的スケールで行っているのです」
NSA内部告発者であるあのウィリアム・ビニーと、世界的に知られる気鋭のジャーナリストのクリス・ヘッジズが、大量監視時代の大規模コインテルプロはもちろん、マイクロ波兵器を悪用した市民への遠隔的な攻撃・エレクトロニックハラスメントが実在する事、被害の実情などを語り、世界の全体主義化に警鐘を鳴らしたものです。集団ストーカー被害者についての大規模調査を行ったウィリアム・ビニーがこうした事実を公に証言したことから、この加害行為に関する世間の認知度はいっそう高まる事が期待されます。集団ストーカー被害者に対する兵器を用いた遠隔的な攻撃は精神病者の妄想などではなく、真実だったのです。
NSAの監視およびトランプ政権の立ち位置については、集団ストーカーについての調査を開始する事を宣言した国連同様、被害者たちの間でも評価が分かれていますが、世界的に評価の高いウィリアム・ビニーがエレクトロニックハラスメントを率直に認め、ニューヨーク・タイムズ紙のピュリッツアー賞受賞に大きく貢献したクリス・ヘッジズが一連の問題を取り上げたというこの事実は、強力な社会的インパクトがあり、被害周知活動、最終的な被害撲滅において極めて大きな役割を果たすと考えた事から、情報共有いたしました。
エドワード・スノーデンの暴露により、現在の超監視は特定個人だけではなく、基本的に国民全員が対象になっている事が明らかになった事は記憶に新しい。被害者はみな、主婦や学生、サラリーマン、普通の自営業者などがほとんどだ。
＊監視による情報をもとに人々を脅迫し操る事ができる、つまりは何でもできてしまう。
ヘッジズ「1954年の事で知られている事にアルベンス政権転覆作戦 (PBSUCCESS作戦 )がありますが、諜報機関はたびたびやるわけです。というのはいくつかの諜報機関は分けられていますよね。作戦、諜報活動、あるいはそうでないもの。それでこの活動は今や違法になっているのです。汚い謀略は禁じられている」
他国政府を転覆させる諜報機関の作戦にも触れた。日本でも中国・韓国・北朝鮮・欧米各国の各種勢力による侵略・国家転覆を懸念する被害者たちからの意見が少なくない。一方、日本に関して言えば日本人が加担していなければ、そもそもこの犯罪はできないのではないか、アメリカにしてもアメリカ人が加担してなければ実現不可能なのではないかーという見方もあり、このあたりは被害者間でも意見が分かれている。
ビニー「そうですね。力を加えれば、人々がしている事や考えている事、計画している事がーつまり人々を操れる状況にあるのです。何だってできてしまう。ある事象を引き起こすとか、特定の地域である種の示唆を行う事で、単純に反対者への完全な脅迫が可能となります。影響力を行使して全てを動かせる。本当に気にかかる反対者に、何でもできる環境なのです」
知りえた情報を悪用することで脅迫が可能であり、「なんだってできる」ようになっているという。集団ストーカーについて言えば、市民の中にも多数いる加害者、国家自体あるいは要職についている政治家たちが他国勢力に脅迫されているのではないかーという意見を挙げる被害者もいる。
ビニー「特にIoTなどがそうですね。何でもできる状況になっています。実在する兵器を利用する。キューバが米大使館に行ったような事 (キューバの米大使館職員16人、「音響攻撃」被害 - BBCニュース)だとか。ロシアもマイクロ波でモスクワのアメリカ大使館に行いましたよね (Moscow Signal )。これと同じことが今人々に対してできるのです。被害を訴えている国民がいます。今まさに実際にこうした事が起きているのです」
キューバによる米大使館に対する攻撃は世界中で報道された。今回この番組でウィリアム・ビニーが認めたことでエレクトロニックハラスメントの認知度は高まったが、そもそもコインテルプロも電磁波による攻撃もこれまでにかなりの情報があった。もはやとっくに陰謀論扱いは不可能であるはずだ。
市民に対するマイクロ波による攻撃が、今まさに実際に行われているという。
極めて重大な指摘。なぜ日本の大手メディアは全く取り上げないのか？誰もが監視のターゲットになっている現代社会では、誰もがコインテルプロの被害者になりうるのだ
マイクロ波兵器を使えば、壁の向こうから人々に火傷を負わせる事ができる～屋外からもターゲットの居場所の特定・尾行が可能。
遠隔によるマインドコントロールはもちろん、被害者の間では失神、あるいは不審死なども報告されている。近年では不可解なタイミングで著名人が不審死する例も多く報告されており、電磁波兵器を用いたものである可能性も十分にあると言える。
「止めよう！政府による監視」のボードを携えて街頭に立つ女性。集団ストーカーの被害者は世界中におり、統計によればアメリカだけで20～30万人、近年世界規模ではmillion (100万人)という言葉が頻繁に使われるようになってきている。黙っていれば被害者にならない、支配層に反対さえしなければ自分は被害に遭わないで済むーというのは事実ではない。あなたは被害者になりたいだろうか、あるいは加担して罪を犯すほうになりたいだろうか？そんな社会を放置したいだろうか？
「実験に同意しない」というメッセージを携え街頭に立つ集団ストーカー被害者たち(Targeted Individuals)。エレクトロニックハラスメントは無辜の市民に対する弾圧を兼ねた、電磁波兵器による虐待・人体実験の可能性が極めて高い。マイクロ波や赤外線以外の方法、衛星を利用した監視・宇宙空間に配備した兵器の悪用疑惑、二コラ・テスラの発明をベースとした技術の悪用疑惑もあり、方法は一つや二つではないと考える被害者たちも少なくない。番組でウィリアム・ビニーが触れたのは監視技術・虐待方法のごく一部なのだ
引用終了