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日経平均4日ぶり上昇、223円高の8462円

日経平均4日ぶり上昇、223円高の8462円
11月14日15時15分配信 読売新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081114-00000045-yom-bus_all


14日の東京株式市場は、前日の米国株式相場が急反発したことなどが好感され、4日ぶりに上昇した。


日経平均株価(225種)の終値は、前日比223円75銭高の8462円39銭だった。


東証1部全体の値動きを示す東証株価指数(TOPIX)は、同9・38ポイント高い846・91。


東証1部の出来高は、約20億9800万株だった。


前日までの3日間で日経平均が計842円下落した反動もあり、上げ幅は一時、450円を超えた。


午後は買い戻しが一巡し、金融サミットの動向を見極めようという様子見ムードも強まったため、上げ幅は縮小した。

平成20年11月14日

日経平均株価(円)
日付 始値 ......高値 ........安値 .......終値 .......前日比
14日 8,378.13 8,689.85 8,378.13 8,462.39 ▲ +223.75


円相場(1ドル=円)
日付 時間 相場 ..............前日比
14日 18:50 97.10-97.12 ▲ +1.45 (円安)


円相場(1ユーロ=円)
日付 時間 相場 ...................前日比
14日 18:50 123.13-123.16 ▲ +4.46 (円安)

東証大引け、4日ぶり反発 米株高や円下落が支援、トヨタ反発


14日の東京株式市場で日経平均株価は4日ぶりに反発。


大引けは前日比223円75銭(2.72%)高の8462円39銭だった。


13日の米株式相場が週初からの下落基調の反動で大幅上昇したうえ、外国為替市場で円相場が前日夕に比べ下落したことを好感し、買いが広がった。


日経平均が前日までの3日間で842円下落していた反動もあり、自律反発狙いの買いも入りやすかった。


14日から米ワシントンで開催する緊急首脳会合(金融サミット)を控え、各国政府・金融当局による政策支援への期待が景気の悪化懸念を和らげ、買い安心感を誘った面もある。


東証株価指数(TOPIX)も4日ぶりに反発。


日経平均は朝方に上げ幅が450円を超え、8600円台後半まで上昇する場面もあったが、伸び悩んだ。


米株式相場の持続的な上昇を確認したいとして積極的に買い進む投資家は限られた。


週末とあって持ち高調整の売りへの警戒感が強く、円相場が朝方と比べると下げ渋ったことも買いの勢いを抑えた。


業種別TOPIXは33業種中、27業種が上昇。


「鉱業」「ゴム製品」「サービス」「石油石炭製品」などの上昇率が大きかった。


株価指数オプション11月物の特別清算指数(SQ)の算出に関連する現物株の寄り付き注文はやや売り越しだったもようだが、相場全体への影響は限られた。


SQ値は8628円17銭だった。


東証1部の売買代金は概算で1兆7202億円、売買高は同20億9821万株だった。


値上がり銘柄数は全体の約56%に相当する955だった。


値下がりは638、変わらずは111だった。〔NQN〕(15:35) NIKKEI NET


(-。-;) ここのところ弱気と強気の交錯ですが、今日も緊急首脳会合(金融サミット)期待プラス円安での値上がりですアップ


今年いっぱいはモヤモヤ相場ですかねあせる


★⌒(@^-゜@)v ヨロシクデス

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東京株続落、終り値456円安の8238円 米景気、円高を嫌気

東京株続落、終り値456円安の8238円 米景気、円高を嫌気
11月13日15時8分配信 産経新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081113-00000562-san-bus_all


13日の東京株式市場は米景気の悪化懸念や外国為替市場での急激な円高の進行を嫌気して、大幅続落した。


日経平均株価は、前日比456円87銭安の8238円64銭で取引を終えた。


東証1部全銘柄の値動きを示す東証株価指数(TOPIX)は37・70ポイント安の837・53。


午前中の大幅続落を引き継ぎ、午後に入っても米国の経済動向に影響されやすい銀行株や、輸出低迷による業績悪化懸念が強まった電機、自動車などを中心に売りが続いた。


外為市場の円相場が一時3円超上昇して1ドル=94円台に突入する急激な円高となったことも輸出関連株を中心に売り材料となり、平均株価の下げ幅は一時500円を超えた。

平成20年11月13日

日経平均株価(円)
日付 始値 ......高値 ........安値 .......終値 .......前日比
13日 8,564.47 8,564.47 8,148.30 8,238.64 ▼ -456.87


円相場(1ドル=円)
日付 時間 相場 ...............前日比
13日 18:25 96.02-96.04 ▼ -1.92 (円高)


円相場(1ユーロ=円)
日付 時間 相場 ....................前日比
13日 18:25 120.16-120.20 ▼ -3.30 (円高)

東証大引け、3日続落 米株安や円高が重し 下げ幅一時500円超す


13日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に3日続落。


終値は前日比456円87銭(5.25%)安の8238円64銭で、10月29日(8211円90銭)以来、約2週間ぶりの安い水準で終えた。


前日の米株相場が急落したほか、円相場が一時1ドル=94円台まで急上昇するなど外部環境が悪化する中、景気や企業業績の先行き懸念の高まりを映した換金売りが広がった。


トヨタやキヤノンなど主力株は軒並み安。


後場中ごろに日経平均は下げ幅を500円あまりに拡大し、8100円台半ばまで下落する場面があった。


東証株価指数(TOPIX)も大幅に3日続落。


米国では消費減速を背景にした企業業績の下方修正が相次いでいるほか、金融安定化法について不良資産の買い取りが見送られる方向になったことで金融機関の経営不安も再び広がりつつある。


円高進行による収益悪化懸念もあって、東京市場でもハイテクや自動車など輸出関連を中心に売られた。


一方、外部要因の影響が小さいとされるコンビニや専門店、外食など内需関連の一角には消去法的な買いもみられた。


前場中ごろや後場の寄り付き直後、大引け間際などに、大口の買いで下げ幅を縮小する場面があった。


いずれも一時的な動きだったことから、市場では「公的年金の買いが入っていた」との見方が多く、相場全体を下支えする一定の効果はあったようだ。


東証1部の売買代金は概算で1兆7576億円、売買高は21億9245万株。


東証1部の値下がり銘柄数は1404、値上がり銘柄数は248、変わらずは52だった。〔NQN〕(15:26) NIKKEI NET


(-。-;) 実体景気のますますの悪化あせる 実体景気が株価に本格的に反映されたらもっと下がるかも叫び


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東証大引け、続落 輸出株中心に下落 売買高1カ月半ぶり低水準

東証大引け、続落 輸出株中心に下落 売買高1カ月半ぶり低水準

平成20年11月12日

日経平均株価(円)

日付 始値 ......高値 .......安値 .......終値 ........前日比
12日 8,694.91 8,782.48 8,574.20 8,695.51 ▼ -113.79


円相場(1ドル=円)
日付 時間 相場 ..............前日比
12日 18:57 97.26-97.32 ▼ -0.38 (円高)


円相場(1ユーロ=円)
日付 時間 相場 ...................前日比
12日 18:57 122.01-122.06 ▼ -2.26 (円高)


東証大引け、続落 輸出株中心に下落 売買高1カ月半ぶり低水準


12日の東京株式市場で日経平均株価は続落した。


大引けは前日比113円79銭(1.29%)安の8695円51銭。


個人消費の減退懸念から11日の米株が大幅に続落したため、トヨタやキヤノン、ソニーといった主力の輸出関連株中心に売られた。


香港や上海などアジア株の下落も買い手控えにつながった。


ただ、14、15の両日開かれる金融サミットでの政策合意期待もあって積極的な売りは限られた。


下値には個人投資家などによる値ごろ感からの買いもみられたといい、日経平均は心理的な節目の8500円台では底堅かった。


東証株価指数(TOPIX)も続落した。


東証が11日から、取引参加者による株式の空売り残高情報の公表を開始したことで、「空売りがしづらくなった」といい、相場下落に一定の抑止力が働いたとの声が聞かれた。もっとも商いは盛り上がりを欠いた。


14日に株価指数オプション11月物の特別清算指数(SQ)算出を控え、「先物にらみで静観を決め込む投資家が多い」(明和証券の矢野正義シニア・マーケットアナリスト)ことが影響したようだ。


東証1部の売買高は概算20億7653万株で10月1日(19億3670万株)以来約1カ月半ぶりの少なさだった。


売買代金は同1兆6701億円。


東証1部の値下がり銘柄数は1142、値上がりは469、横ばいは94だった。〔NQN〕(15:47) NIKKEI NET


東証1部 配当総額7年ぶり減少 21年3月期 企業業績の悪化鮮明 
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/economy/stock_market/?1226453480

東証1部上場の平成21年3月期決算企業の配当金総額が、14年3月期以来7年ぶりに減額に転じることが、新光総合研究所のまとめで11日、分かった。


配当金総額は16年3月期から昨年まで5年連続で過去最高を更新してきたが、米国発の金融危機に端を発した世界の景気後退で、企業業績の悪化が浮き彫りになった格好だ。(産経新聞)


(-。-;) 為替・実体経済が株価に反映・・・と書けば理論的ですがあせる


たぶん今の現状は弱気と強気が交錯しているのでしょうDASH!



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