なんでも日記 -4ページ目

認知症の予防

認知症予防できるの?


「ドットの会」ではパソコンを駆使して、ミニコミ誌をつくっている。

みんなで教え合いながら、楽しそうに取り組んでいる(東京都世田谷区で)

運動や趣味 継続は力 

最近、「ぼけ予防」「認知症予防」という言葉をしきりに聞くようになった。頭を使えば、認知症の予防になるとも言われているが、本当だろうか。最近は人の名前がすぐに思い浮かばないことが増え、ぼけ予防が気になっていた探偵はさっそく調べることにした。(斎藤雄介)

記憶改善 世田谷区で調査 

認知症予防に取り組んでいる人の話を聞いてみようと、東京都世田谷区を訪ねた。同区では2002年から、ウオーキングと趣味の活動などを組み合わせた認知症予防活動を展開していて、現在、約30グループ、240人が参加している。  「できた」  パソコンで名刺をつくりあげた伊藤祐介さん(77)が喜びの声をあげた。伊藤さんが加わっているのは7人で活動する自主グループ「ドットの会」。パソコンに取り組む集いが週1回。その間にも、メンバーはウオーキングと知的活動にいそしみ、記録をつけて会で報告する。  伊藤さんは知的活動として1日前の日記をつけているという。「ウオーキングで体力がついたのは自分でもわかります。記憶力が伸びたかどうかはわからないけど、知的能力が後退していることはないと思います」  実際、この世田谷区のプログラムに参加した人は、記憶機能や注意機能の面で改善効果があったという中間報告が05年にまとまっている。

 プログラムを開発した東京都老人総合研究所に、参事研究員の本間昭さんを訪ね、「認知症は予防できるのか」という質問をぶつけてみた。

 「絶対確実と言える証拠は世界中にありません」と意外な答え。実は、確実と言うためには厳密な研究が必要なのだという。  理想的にいえば、2000人ぐらいの集団から無作為(偶然)に選んだ半数がプロジェクトに参加し、半数は参加しないことにする。数年を経て、参加者と不参加者のアルツハイマー病の発症率を比較する。専門的には「無作為化比較試験」と言われ、「エビデンス(証拠)のレベルが高い」と評価されるらしい。

 世田谷の研究では、希望者にプロジェクトに参加してもらっていて、無作為に選んだわけではない。  

「しかし、理想的なエビデンスとは言えなくても、運動や知的活動が認知症予防につながることは、世田谷を含めた様々な研究でわかっています。そもそも脳血管性認知症については、脳卒中を防げばいいのは確実。そのためには、楽しみながら運動をしたほうがいいのです」


 もう1か所、茨城県利根町でも01~05年にかけて大規模な研究が行われていることがわかり、研究に携わった筑波大学教授の朝田隆さんを訪ねた。運動や栄養、睡眠の改善指導をしたグループの認知症の発症率は3・1%。指導しなかったグループの4・3%より低かったという結果を教えてもらった。ただし、無作為化比較試験ではない。

 「だいたい、半分の人に『運動をするな』と命令できるわけはなく、無作為化比較試験は非常に難しいのです」と朝田さん。


 利根町では、運動として行われた「フリフリグッパー」というダンスが楽しいと評判になり、今も続けられている。

「運動によって気分が好転し、ストレスの減少、抑うつ度低下など認知症予防以外でも効果が出ている」と指導に当たった征矢(そや)英昭・筑波大助教授。

 「認知症は予防できる」とは言い切れない。しかし運動や趣味を楽しく続けることが予防につながる――それが現時点での結論のようだ。

【証言】野菜や魚お勧め

 「認知症の人と家族の会」顧問の三宅貴夫医師の話

 主に海外での研究から、アルツハイマー病になりやすい「危険因子」、なりにくい「保護因子」がわかりつつあります。

 危険因子は、〈1〉高血圧〈2〉高脂血症〈3〉糖尿病〈4〉肥満〈5〉喫煙〈6〉頭部の打撲。その多くは生活習慣病と言われるもので、脳血管性認知症の危険因子と重なります。

 保護因子は〈1〉野菜や魚、果物を取ること〈2〉運動〈3〉知的活動や社交活動。

 認知症がどれだけ予防できるのか確実な証拠はありませんが、こうしたデータを日常生活の中で生かすことは考えてもいいのではないでしょうか。体重、血圧、コレステロール、血糖を望ましい値に保ち、食事に気をつけ、運動し、興味のある知的活動をして仲間と交わる。

 ただ、このアドバイスを忠実に守ったからといって、アルツハイマー病にならないとは言えません。

 認知症予防の決定的方法が明らかになっているわけではないので、よいとされることで自分ができることをバランスよく行うことだと思います。

【データ】2025年に323万人

 認知症の中で、一番割合が多いのがアルツハイマー病。次が脳卒中などによって引き起こされる脳血管性認知症だ。残念ながら、アルツハイマー病の原因は不明な部分が多く、根本治療薬は開発されていない。  認知症の危険因子の中で、最も確実なのは年齢。つまり、日本の高齢化が進めば、それだけ認知症の人は増える。厚生労働省の研究会がまとめた「2015年の高齢者介護」によると、2025年には「何らかの介護・支援を必要とする認知症の高齢者」は323万人に達すると推測される。


【…余談】日本人には少ない? 

 イギリスにアルツハイマー病の取材に行った時、「日本人は、イギリス人に比べアルツハイマー病が少ない」と取材相手からよく言われた。

 魚を食べる人の方が、認知症になりにくいというオランダでの有名な研究があり、すしを食べる日本人はアルツハイマー病になりにくいと思われている節があった。

 しかし、日本では、食生活が認知症予防につながるとはあまり言われていない。頭を使うのがいいと思われている。海外で言われていることとは違う。確かに知的活動が予防につながるという研究もあるが、それだけを強調するのはどうだろうか。

 運動をし、食事に気をつけ、趣味を楽しむ。自分や家族が認知症になった時に備え、地域で助け合う仕組みをつくる。それが一番いいのではないか。 (2006年6月7日 読売新聞)

認知症(上):読売新聞引用

認知症(上)

浅ノ川総合病院神経内科 江守 巧部長

脳梗塞や脳出血で発症も

 大部分の認知症は原因が不明ですが、分かっているものに限って言えば、大きく脳血管性認知症とその他のものに分けられます。その他のものには、アルツハイマー病、レビー小体型認知症(DLB)、ピック病、正常圧水頭症、慢性硬膜下血腫などがあります。

 このうち、脳血管性認知症、アルツハイマー病、DLBの3つで、原因が分かっているものの約8割を占めています。

 脳血管性認知症とは脳梗塞(こうそく)や脳出血の後、認知症状が現れるものです。アルツハイマー病の場合、比較的、人格は保たれ、人当たりのよい方が多いとされています。DLBは、パーキンソン病のような症状に認知症が加わったものと考えられています。

 ピック病は、初期は記憶障害が軽いのですが、次第にしゃべらなくなります。また、同じ字を書き続けたり同じ場所を徘徊(周徊)し続けたりすることが多く、自分勝手な感じで性格変化や行動異常も目立ちます。

 脳外科で手術治療が可能な正常圧水頭症は、脳脊髄液の吸収が悪くなり、脳室が拡大します。このため、認知症状に加えて歩行障害や尿失禁など下半身の症状が現れます。

 これらの中で原因が分かっていて、治療方法も確立されているのは正常圧水頭症や、脳の外側で脳の膜(硬膜)の下にゆっくりと血が溜まる慢性硬膜下血腫などです。

 また、認知症はアルコールの飲み過ぎや薬物・化学物質の摂取、髄膜炎や脳炎などの感染症、脳腫瘍、そのほかにも肝臓、腎臓、肺の病気などが原因で起きることもあります。

 次回は、認知症の治療や薬、漢方の効能などについて紹介します。

2006年9月2日 読売新聞)
現在位置は

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毎日飲むと若返るらしい。

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中国の青磁の茶器だそうだ。



石油が枯渇する?:日刊現代引用

【浜田和幸「ついに石油は枯渇したのか!」】
2006年9月11日 掲載
仰天!1バレル260ドル説も出てきた

07年オイル・ピーク説の根拠

 ここ数年、原油価格は異常な高騰を見せている。2001年の「9・11テロ」の直後が1バレル=20ドル前後。それが今や80ドルに迫る勢い。5年で4倍も暴騰したわけだ。ガソリン価格をはじめ、あらゆる物価の値上がりの原因になっている。
 石油は見えにくい資源だ。森林や魚介類なら、枯渇し始めているかどうかわかりやすい。ところが、地下や海底深くに眠る油田はいったいどれくらいあるのか諸説ある。悲観的な見方の代表は「2007年石油ピーク説」であろう。来年をピークに原油生産が下降線をたどるというシナリオだ。他方、楽観的見方としては、「探査、採掘技術の進化説」から、地球深部に無尽蔵に存在する炭素が原油を生み出し続けるとする「無機説」まで幅が広く、いずれも「石油が枯渇することはありえない」と主張する。
 どちらが真実であるかは別にして、現実に原油価格は上がり続け、われわれの生活に大きな影響をもたらし始めている。中東情勢の緊迫化、大型油田の老朽化、新規油田の開発の遅れ、中国やインドなど新興諸国での需要急増、ヘッジファンドなど投機筋の介入など、実に複合的な要因がからみあい、「1バレル=100ドル時代」の到来が懸念されるようになった。70年代に1バレル=1.5ドルであったことなど、夢のようだ。

 では、この急騰はどこまで続くのだろうか。アメリカのエネルギー省や金融大手ゴールドマン・サックスでは「1バレル=100ドル突破は時間の問題」とみなしている。なぜなら、大きなトレンドとして需給バランスが崩れ始めているからだ。とくに、急速な経済成長を遂げつつある中国は、アメリカに次ぐ世界第2の原油輸入国になった。インドと合わせると、アメリカの90%近い量のモノとサービスを消費している。まさに「爆食エネルギー国・チンディア(チャイナとインディア)」の誕生だ。
 世界の石油需要は年間300億バレルに達するが、新たな発見量はその4分の1にとどまったまま。サウジアラビアやクウェートなどの上位3%の大型油田が埋蔵量の94%を占めるなど偏在も著しい。これら既存の油田の生産量が頭打ち状態になってきたのは事実だ。70年から82年の間に、原油価格は1.35ドルから35ドルへと26倍に跳ね上がった。この経験則に従えば、今後10年で1バレル=260ドルもありうる。これこそ未曽有の経済的打撃をもたらす時限爆弾である。危機感の薄い日本と違い、アメリカも中国も残された油田の開発利権を確保しようと、必死の攻防を演じている。
【浜田和幸・国際未来科学研究所代表】


ボルゲーゼの化粧品


ボルゲーゼの化粧品が日本で買えなくなってから、何年たっただろうか。

今年の夏は、蒸し暑かった。昔買ったこのボディシャンプーで、汗臭さから開放された。なくなったので、ネットで調べてみたら、このサイトが一番安かったので、早速注文した。


さわやかな香りと使用感。ボルゲーゼは、イタリアの貴族の出であるプリンセス・ボルゲーゼが、自分用の化粧品を基にして作っている化粧品である。

美白の美容液も最高だったのだが、それは、売っていなかった。



中国の女性教師変死事件めぐるデモ:読売新聞引用

これは、殺人事件なのか?



「女性教師変死」めぐり中国浙江省で数万人デモ

 【上海=加藤隆則】中国浙江省瑞安市で今月8日、変死した女性中学教師(29)を「飛び降り自殺」と断定した市当局に抗議する数万人規模のデモが起き、武装警察に鎮圧されていたことが14日、明らかになった。警察との衝突で市民1人が死亡したとの情報もある。

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 女性教師が、自宅マンション下の敷地内で遺体で見つかったのは8月18日。警察は自殺と判断したが、夫の実家は地元有数の資産家で、夫婦仲も悪かったことから、教え子らが疑問を示し、ネット上で「夫が警察に圧力をかけた」と訴えた。

 今月6日、数千人規模の抗議デモが夫の経営する会社を襲撃、警察との衝突で十数人が負傷した。警察の暴行に怒った数万人が8日、市政府庁舎に殺到。目撃者によると、「政府は金持ちの言いなりで、腐敗している」と叫び、武装警察が鎮圧。この際、1人が死亡したとの情報が広まっている。

2006年9月15日3時13分 読売新聞)

USA2010シナリオとは〔ドル崩壊〕:europe2020引用

USA 2006 - 2010 : The Fall of the Dollar « Wall » or the end of the other Superpower born in 1945

At the end of 2005, LEAP/E2020 elaborated a medium-term anticipation scenario concerning the United-States. Using the same conceptual tools that gave birth to the now famous “Europe 2009” scenario – “When the grand-sons of Pétain, Hitler, Mussolini, Franco and Staline will take over the EU”. This new scenario is entitled : “USA 2010 – When the Washington Wall falls”.
This scenario was released on January 15 in the first issue of LEAP/E2020’s confidential letter, the
GlobalEurope Anticipation Bulletin , at a time when nearly all experts firmly believed in the sustainability of the Dollar’s strength, in the structural superiority of the US economy, in the harmlessness of US deficits, in the solidity of NATO and the transatlantic axis, and in the US military and diplomatic capacity in handling properly the occupation of Iraq, the nuclear crisis with Iran and the North-Corean case.

A synthesis of this scenario goes as follows :

Assumption 1: The current period reflects in particular the end of the world order founded after World War II.
Assumption 2: The End of the Cold war triggered an increasing objective disconnection between most of planet and the evolution of the two major players of this Cold war: the USSR and the United States.
Assumption 3: Globalisation has considerably weakened the capacity of each State to influence in a decisive way its own evolution, and collectively it has strongly reduced the possibility of preventing / managing major crises.
Assumption 4: A "super power" cannot durably see its external credibility (cultural, moral and intellectual attractiveness, and military power) and its internal credibility (institutional legitimacy, capacity to embody its own speech) being strongly reduced without soon seeing the basis of its power and influence called into question.
Assumption 5: The Fall of the Iron Curtain in 1989 which led to the disappearance of the USSR three years later, is the result of a historical evolution which affects the United States also.
/…
First series: USSR
1. 1979 - The USSR invades Afghanistan, and loses all its remaining prestige as "protector" of the Third World as opposed to the First world (Western); the world witnesses the Red Army’s incapacity to control and solve the conflict triggered by this invasion.
2. 1986 – The Chernobyl catastrophy shows to the world Soviet society’ and infrastructures’ decay; the Russians themselves and a large majority of the “satellite” countries become aware of the obsolescence of the Soviet power and of its disinterest for its own people.
3. 1989 - Fall of the Berlin Wall soon followed by the general fall of the Iron Curtain.
4. 1992 - End of the USSR.

Second series: USA
1. 2001-2003 – The terrorist attacks on New-York and Washington put an end to the myth of invulnerability of the US territory and trigger the invasion of Iraq, leading to a loss of the moral leadership acquired along the last decades and highlighting the US army’s incapacity to control and solve the conflict triggered by this invasion.
2. 2005 – The Katrina catastrophy destroys one of the very large cities of the US, highlighting a complete lack of prevision, a disinterest for unprivileged classes, the scope of hidden « poverty » and the disorganisation of relief systems.

The two questions raised by comparing these two series of events are the following:
3. What is the Berlin Wall for the US ? Or in other words: What is the “Washington Wall” enabling the country to keep its grasp on what is at the centre of its power?
4. When will it fall?

Europe 2020 suggests the following answers:
. The “Washington Wall” is the Dollar, and the fall of the “Washington Wall” will consist of a serious loss of confidence in the Dollar.
. Considering the USSR series of events, a probable date ranges between 4 and 7 years from now. Europe 2020 thus symbolically chose the date of 2010.

Precision: The current evolutions in the financial, monetary and economic fields, in particular the increasing American deficits, the emergence of the Euro as a partial alternative, the immense commercial and monetary dependence of the United States with respect to some of its most ferocious competitors like China,… do not make it possible to invalidate such a scenario. Quite the contrary.


携帯電話の影響について:日刊現代引用

確かに(((( ;°Д°))))え~ん。

φ(.. ) メモメモ。


【日垣隆のどこへ行くのかニッポン!】

2006年9月7日 掲載
携帯電話がもたらした未体験ゾーンとは?


 親王のご誕生も、秋篠宮から直接陛下に携帯電話で知らされたそうだ。
 宮内庁の高級官吏が取り次ぐのか、そのあたりの詳しい事情はわからない。
 皇室ジャーナリストと名乗る人々が想像以上にたくさんいて驚く日々だが、彼らも高貴な方々から直接携帯電話をいただける仲でもないのだろう。しかし確かに、皇室ジャーナリストには、私などにはありえない上品らしき雰囲気が備わっている。話を聞いていてイライラするのは、宮内庁ジャーナリストの枠から出ていないのではと疑われる点だが、それは今回のテーマではない。
 ほんの10年ほど前まで欧州では、リゾートでくつろぐ本当の富豪は「電話が取り次がれない別格のホテルに泊まる」と言われていた。
 ケータイが普及した今でもそうなのだろうか。私ごときが持っているケータイでも、「海外158カ国で通話可能」ということになっている。実際のところ、これをもって10カ国ほどに行ったら、空港や市街地以外そのほとんどでロクに通じなかった。同じ東京都内といっても八丈島や三宅島や小笠原では、少しでも奥に入るとケータイが通じなくなる。先日もそのような宿に泊まっていたのだが、ただ不便としか思わなかった。貧乏性だからだろう。せっかくリゾート地に来ているのに、電波の通じる市街地にまでわざわざ出て来てメールを送受信しているうちに、ばからしくなってきた。
 海外の田舎の小さな宿で、独り寂しく藤沢周平の時代小説を読んでいたら、ケータイが通じるの通じないのと実に瑣末なことに気をめぐらしている自分が情けなくなった。赤穂浪士がみな携帯をもっていたら、あんなことにはならなかったろうと思う。
 そもそも、1995年頃までに書かれた現代推理小説には、ケータイをもっていたら「成立しえない」話で満ち溢れている。恋愛ドラマも、見ていてイライラするほどの「すれ違い」で進行していくのが常であったが、これらの「ケータイさえあれば連絡がついてしまう」はずのすれ違いは設定できなくなってしまった。
 私が小中高生のころ、同級の女の子に電話をするにも「相手の父親が出てしまう可能性」というものを絶対に排除できなかった。せめて母親が出てくれますように、と祈っていたものだ。
 今では、長く付き合っているのに相手の両親の声も聞いたことがない、というカップルが大量に出現している。
 同居する子どもが誰と交際しているのかまったくわからない、というのは、人類史上初めて突入したゾーンなのである。
 別居してからも、重大事につき親は子からどう報告を受けるか。なかなか悩ましい問題である。

▼日垣隆(ひがき・たかし) 1958年生まれ。東北大法卒。コピーライターなどを経て、ジャーナリスト、作家活動に。「そして殺人者は野に放たれる」「現代日本の問題集」など著書多数。最新刊は「どっからでもかかって来い!売文生活日記」(WAC)、「刺さる言葉」(角川oneテーマ21)。