日米開戦の真実を知ってみる

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上記、２冊の本が届いた。

なぜ、日本が、先の大戦に突き進んでいったのか、勉強しようと思う。

知らないことは、罪である。

先の大戦のことは、日本では、正式には、大東亜戦争と呼ぶ。

米国では、太平洋戦争と呼ぶ。

教科書的には、太平洋戦争と教えられている。

どちらもしっくりこないので、対米戦争といえば、分かりやすい、あるいは、日米開戦。

日米開戦前夜はどういう状況だったのか。

日米開戦は避けることはできなかったのか。

真実を知るためには、まず、興味を持つこと。

興味のないことの真偽などどうでもいい。

それでいいはずがない。

無関心も、罪である。

イプシロンロケットの打ち上げ成功の意味するところ

本日、イプシロンロケットの打ち上げに成功しました。

人工衛星を打ち上げたのですが、弾頭に人工衛星ではなくて、核爆弾を乗せることもできる。

つまり、事実上の核弾頭ミサイルの発射に成功したということです。

固形燃料のミサイルというのは、ミサイル本体も小型で、移動式発射台に乗せて、どこからでも打ち上げることができる。

問題は、日本が弾頭に乗せることができる核兵器を持っているかどうかということ。

憶測にしか過ぎないが、日本が核兵器を持っている可能性は高い。

核兵器の開発には、実際に爆破実験をする必要があるらしい。

それは、コンピューター上でシミュレーションできる。

コンピューターではなくて、実際に、すでに、核兵器の爆破実験はしている

ではないかと推測する。

人知れず、合法的にできる場所がある。

それは、深海である。

地球深部探査船「ちきゅう」は、南海トラフの２つのプレートがぶつかる境界付近で爆薬を仕掛けて人工地震を起こす実験を繰り返している。

この時に使われる爆薬が、小型化された核兵器であっても、気づく者はほとんどいない。

核兵器の威力の大きなものを使えば、地殻を破壊して、そのまま南海地震を発生させることはできる。

消費税増税が阿部政権を短命にする

消費税増税が、すでに、決定されたかのように報道されている。

まるで、消費税増税を国民が望んでいて、それを、マスメディアが代弁しているかのようなイメージを作っている。

ほんとに、消費税の増税を望んでいる国民がどれだけいるのだろうか。

そういう国民の意見の統計の報道は、全くない。

消費税が増税されると、景気が失速するのは、誰もが分かっている。

それにもかかわらず、増税することが既定路線であるかのように、メディアが報道しているのは、消費税が増税されたほうが、反日勢力、反阿部勢力には都合がいいからである。

消費税が増税されて、景気の回復が失速すれば、たちまち、阿部バッシングが始まる。

マスメディアは、早く、阿部政権を終焉にしたいと願っている。

消費税が増税されても、阿部政権を支え続ける覚悟が国民にはあるだろうか。

阿部総理が長期政権になるためには、来年の４月消費税の増税を先延ばしすることである。

中国の無人機

中国国籍と思われる、無人機が、東シナ海を飛んでいるのが確認された。

無人機が仮に、領空侵犯したとして、あるいは、領空に接近したとしても、無人であるがゆえに、日本側から呼びかけても、警告しても、何も反応を示さない。

領空を侵犯した場合は、警告射撃ののち、撃墜はできる。

無人機は、長時間飛行することができる。

２４時間は飛び続けることができる。

中国が、無人機を量産しているとしたら、尖閣諸島の海で起こっているようなことが、日本の領空の近辺、あるいは、領空で起こる可能性がある。

日本は、この中国の無人機に対して、どういう対処をするべきなのか。

無人機が領空侵犯した場合は、なんのためらいもなく、撃墜するべきである。

日本は機会を待っている

https://www.youtube.com/watch?v=pBIlzMcmxsU

9.11から１２年、3.11からは、２年半、尖閣諸島国有化から１年です。

中国の領海侵犯はさらにエスカレートしている。

領空に接近して、爆撃機を飛ばし、無人飛行機も飛ばしている。

どこまで、エスカレートするのか。

日本は、何もしていないようで、実は、したたかに、機会を待っている。

中国が事を起こすのを待っている。

中国が事を起こせば、日本は何もためらう事無く対処できる。

尖閣に公務員を駐在させることが現実味を帯びてきている。

支那事変の勃発の時と状況は似ている。

支那側が発砲しておいて、日本が発砲したように、当時はみせかける事はできたか、現代においては、そのような子供じみた手は使えない。

世界が中国の行動を見ている。

上記の動画は『慰安婦の真実国民運動発足』の記者会見の様子である。

慰安婦に関して、河野 洋平氏を告訴しようとする有志の会合である。

韓国が慰安婦に関して騒げば騒ぐほど嘘が明らかになっている。