日本の真実の歴史を取り戻す

なぜ、日本が太平洋戦争、あるいは、大東亜戦争、もしくは、単純に対米戦争に突き進んでいったのか、知っている人は少ないだろうし、そもそも、知ろうとする人が少ないだろうと思う。

日本がハワイを奇襲して対米戦争が始まったと、理解している人が多いと思う。

だから、日本が悪いのだ、日本は負けて当然と思っている人は多いのではないか。

真実を知ろうとしないのは、罪である。

まず知ろうとするべき。

ネット上にはいくらでも、情報はある。

日本が悪者という自虐史観から脱却するには、まず、真実を知ろうとすることが重要。

2020年の東京オリンピックが決まり、日本国、日本人は、自信を取り戻したはず。

この機会に、日本の真実の歴史を取り戻そう。

オリンピックがもたらすナショナリズム

https://www.youtube.com/watch?v=aTlEfTOWozQ

２０２０年東京オリンピックが決まって気持ちだけでもも盛り上がっている。

東京オリンピックが決まったことで、日本国民は具体的な目標と、将来に対する希望を持てるようになった。

将来に対して希望を持ち、目標を持つことは、一つのナショナリズムである。

目標を失い、希望を失っていた日本にとって、２０２０年の東京オリンピックは、大きな意味がある。

国土強靭化も前倒しでするべきである。

昭和の東京オリンピックの時、新幹線が、日本の繁栄の象徴となった。

平成の東京オリンピックではリニア新幹線が、日本の復活の象徴となる。

あと７年でリニア新幹線は、どこまで開通できるのか。

オリンピック開催で外交はどうなるのか

２０２０年に、東京でオリンピックが開催されることが決定した。

オリンピック開催に向って、日本国民は、団結するであろう。

日本の経済にとっても、喜ばしいことである。

しかし、懸念がある。

２０２０年までに、関東大震災も、南海トラフの地震も起こらない保証はない。

保証はないというか、起こる可能性のほうが高い。

まだ、懸念がある。

オリンピックの開催が決まったということは、日本は対外的に、不祥事を起こすことはできなくなる。

他国とは、できるだけ対立を避けなければならない。

ということは、尖閣諸島で、中国とは軍事衝突は絶対に避けなければならない。

それどころか、中国と、歩み寄らなければならなくなる。

しかし、中国に対しては、決して譲歩してはならない。

ますます、外交が難しくなる。

国家存亡の危機

https://www.youtube.com/watch?v=N8bd66GHpJE

人間の手が関わる脅威に対しては、人間の手で何かしらの対応はできる。

しかし、自然が相手となると、事は簡単にはいかない。

日本は、国外の外敵に対応するとともに、必ず襲い掛かる自然の脅威にも備えなければならない。

南海トラフの地震の被害は、東日本の比ではない。

冗談でもなんでもなく、国家存亡の危機に陥る。

防災は、国防と同じレベルで考える必要がある。

つまり、南海トラフ地震対策は、戦争準備と同じレベル。

34万人が死亡する災害というのは、広島、長崎の原爆の被害者に匹敵する数字。

被害は、関東から九州の太平洋側に及ぶ。

被害の範囲はありにも広大であり、被害額は、想像を絶する額になる。

国土強靭化を早急にすすめるべき。

1971年に尖閣諸島に気象観測所を建設しようとしていた

沖縄返還の１年前の、1971年に、日本が尖閣に気象観測所を建設しようとしていた。

尖閣諸島が沖縄とともに、日本に返還されることが分かって、そのような計画を立てていたのだが、米国はその計画の中止を求めた。

米国のこの行動は、どういう意味があったのだろうか。

もし、日本が尖閣諸島のいずれかの島に、気象観測所を建設していたら、日本が、明らかに、尖閣諸島を実効支配していることの証拠になっていたはず。

中国に配慮して米国は、日本が尖閣諸島に気象観測所を建設することを反対したのだろうか。

日本があの時に、気象観測所を建設しておけば、日常的に、中国の公船が領海侵犯をすることはなかったかもしれない。

米国が日本の実効支配を拒否したのは、将来、尖閣諸島が、日本と、中国の争いの種になることを見越していたからだ。

日本と中国に争いの種が存在しないことは、米国にとっては不都合なのだ。

日本と、中国が常に争っている状態が米国にとっては好ましいということだろう。

国家間の争いのある状況こそ、世界の警察としての、米国の存在意義があり、日本は米国の核の傘を必要とし、米国から、武器を買い続けることになる。

それは、米国にとっては、都合のいいことなのだ。