BSフジプライムニュースでの南京事件特集

本日、午後８時からBSフジプライムニュースで取り上げた南京事件は興味深いものだった。

論者は、３名。藤岡信勝氏、秦邦彦氏、山田朗氏。

藤岡氏は、南京大虐殺などなかったという立場で、他の２名は、虐殺は、３０万人という規模ではないがあったという立場。

日本と、中国の国民党とは戦争をしていた。

戦闘行為における殺害は当然あった。

便衣兵を数千人銃殺したことは藤岡氏も認めている。

便衣兵の中には、一般市民も含まれていた可能性はあるが、便衣兵の殺害は戦闘行為の中の一出来事で、虐殺ではないと、藤岡氏は言っている。

一方、秦氏は便衣兵と市民との区別をつけることできず、４万人規模の虐殺はあったと判断している。

南京陥落時の城内の住人の人数は、２０万人程度で、、安全区の一般市民の殺人事件は１件だけだと、資料を基に藤岡氏は言った。

秦氏は南京城内の人数は２０万人よりももっと多くいたと言った。

いずれにしたところで南京では、戦闘行為があり、戦闘行為に市民が巻き込まれたのは否定できない。

日本軍の兵士が食糧など略奪をし、一般市民を強姦してた可能性は完全には否定できない。

日本兵士による小さな事件はあった可能性はもあるし、中国兵が一般市民から略奪、強姦、あるいは殺害した可能性も否定できない。

しかしながら、３０万人もの一般市民の虐殺はありえないという結論をせざるをえない。

ロシアのオリンピック選手のドーピング違反の意味するところ

ロシアのオリンピックのメダリストが違反薬物を使用していたことが暴露された。

ロシアが国家ぐるみでドーピング違反をしていたらしい。

なぜ、今、暴露されたのか。

誰が暴露したのか。

これは、ロシアを貶めるための報道である。

ロシアの選手がドーピング違反をしていたことは以前からわかっていたが、大きく報道することはなかった。

ロシアの航空機のテロ事件にしても、ロシアを貶めたい人々、あるは、国家がいる。

米国と、ロシアは、現在、冷戦状態だと思っていい。

第三次世界大戦のシナリオの一つが、ロシアが米国に核弾頭を撃ち込んで、米国が応酬して、世界人類の2/3が死滅するというもの。

ロシアをあまり痛めつけると、このシナリオもありえる。

いずれにしても、世界は第三次世界大戦に向かって進んでいる。

夫婦別姓を望むなら、入籍しなければいい

https://www.youtube.com/watch?v=h5MAMljO-6s

夫婦別姓を認めるなら、そもそも、結婚する必要がない。

入籍せずに、永遠に同棲すればいい。

姓が違うということは家族ではない。

逆に言うと、姓が同じだと家族だと分かる。

子供の姓はどうするのか。

親が別姓でなのであれば、親の姓を名乗る必要もない。

子供は自由に自分の好きな姓を作ればいい。

一言で言うなら、婚姻せずに、一生、一緒に暮せばいい。

無理に家族である必要もない。

個人と個人が一緒に暮らす、あるいは、別々に暮らしていて、時々一緒に暮す。

どうしても、男の姓を名乗りたくないのいであれば、婚姻をしないで、永遠に戸籍上は独身でいいのではないか。

好きにすればいい。

それで、社会的に白眼視されることは覚悟するべき。

子供が学校でいじめられることも覚悟するべき。

三菱のMRJが間もなく初飛行

三菱のMRJが間もなく初飛行する。

国産の旅客機といえば、YS-11を思い出す。

この飛行機が初飛行したのは、1962年。

YS-11は、商業的には、成功することはなかった。

自衛隊では、現役で、まだ使われている。

日本の航空産業は、GHQによって完全に解体された。

それが復活するまでには、長い時間がかかった。

旅客機は、戦後１７年目に復活したが、戦闘機はまだ復活していない。

日本の航空技術が、戦後解体されたのは、世界の航空産業にとっては大きな損失だったはずだ。

MRJが成功することを願う。

南京虐殺に関する日本の資料を英訳して世に出すべき

https://www.youtube.com/watch?v=P4-pV7Iy6AM

日本の外務省は、日本の国益になることはほとんどしない。

高級ワインを飲むのが仕事らしい。

日米開戦の宣戦布告の重大な電文に、米国の日本大使が気付くのが遅れ、宣戦布告が遅れ、真珠湾攻撃が、だまし討ちと、未来永劫言われ続けられてしまう大失態をしてしまった。

この外務省の体質は戦後も変わっていない。

外務省が何もしないなら、民間がするしかない。

中国が南京虐殺に関する資料をユネスコの記憶遺産に登録したが、その資料とは、わずか１１文章である。

これは、簡単に反論できる。

日本には、南京虐殺に関する数万点の資料がある。

それらの資料を英訳して、全世界に公開すればいい。

その予算は、国家規模で考えればわずかなものである。

しかし、民間でやるとなると、莫大な金がかかる。

外務省は、日本が中国に貶められることを望んでいるのではないかとさえ、思えてしまう。