転ばぬ先の杖
『共謀罪』成立と、新聞の第一面に大きく書かれている。
『共謀罪』という法案はない。
『組織犯罪処罰法改正法案』というのが正しい呼称。
この法案ができて、一般人が何もしていないのに逮捕されると、メディアは報道している。
活動家でもない一般人には何も関係ない法案。
まるで、メディアがこの法案の対象者になるかのようである。
『安倍死ね』とか言って、デモをしている活動家はびくびくしているが、合法的にデモをしていれば何も恐怖を感じる必要はない。
沖縄の反基地活動家のように、公道を封鎖して違法な事をすれば、逮捕される。
こういうデモは、共謀罪以前の問題。
違法な行為をしようとして、話し合ったりすると、その行為が行われる前に逮捕される。
違法な事が行われて、人命が奪われる前に、事前に逮捕する。
つまり、転ばぬ先の杖。
日本は世界屈指の移民大国になっている
日本語の指導が必要な外国人の児童が34,000人。
なぜこんなことが起こるのか。
それは、外国人の労働者をむやみに受け入れているから。
労働者というと、ある一定期間働いたら、母国に帰るというイメージだが、現実には、母国には帰らない。
1年以上日本に住んでいる外国人はすべて移民である。
1年以上働いている外国人労働者は移民である。
移民の子供も移民になる。
日本には、世界に類のない、特別永住者がいて、特権を持っている。
特別永住者の子供は無条件で特別永住者になり、その子、孫、ひ孫も、いくら世代が交代しても、ずっと、特別永住者になる。
しかも、特別永住者は犯罪を犯しても、母国に強制送還されない。
こんな待遇の外国人は、移民大国家、米国でもない。
異常である。
特別永住者という理不尽な身分は廃止するべき。
日本はすでに、世界第5位の移民大国になっている。
にもかかわらず、まだまだ、安倍政権は移民を受け入れようとしている。
認識を改めるべき。
日本は世界屈指の移民大国になっている。
英国のロンドンの高層アパートの火災と、9.11のツインタワーの火災
英国のロンドンの高層アパートの火事は、『タワーリング・インフェルノ』という映画を思い起こさせた。
それと同時に、9.11のニューヨークのツインタワーのテロを思い出した。
ロンドンのアパートの火災は、ほぼすべての階が炎上していた。
ニューヨークのツインタワーとは高さが違うが、すべての階が燃えていたにもかかわらず、アパートの建物は倒壊はしなかった。
ニューヨークのツインタワーは、火災が発生したのは数階から十数階程度。
それにもかかわらず、二つのタワービルは、火災発生から数時間で、きれいに垂直に崩壊した。
崩壊するとしても、火災があった階から上が崩壊するというのは、もしかしたらありえるかも知れないが、火災が起こっていない、他の階もすべてが、重力加速と同じスピードで崩壊した。
ジェット燃料が燃える程度では、鉄骨が溶けることはありえない。
ツインタワーの崩壊があまりにも異常だということが分かる。
ツインタワーは火災によって崩壊したのではなく、爆破によって崩壊したのだ。
パンダはレンタルで、一頭、年間100万ドル
パンダの子供が生まれたとメディアは騒いでいる。
パンダに関しては、国民に関わることなでの、関心は持ってしまう。
なぜ、上野動物園の問題だけではなく、国民に関わることなのか。
パンダは日中友好の象徴として中国から日本に寄贈されたものだと思われているが実は、パンダはレンタルである。
このことはメディアでは報道しない。
一頭につき、年間、100万ドル。
子供は、60万ドル。
パンダは中国産だと思われているが、おもにチベット産である。
チベットは、漢民族の植民地になっている。
チベットは中国ではない。
こういう、基本情報を知って、パンダを見ると、ただ可愛いとは思えないはず。
マクラーレン・ホンダがF1で勝てないのは日本がデフレから脱却できないから
インディ500では、佐藤琢磨が優勝した。
この車のエンジンは、ホンダである。
インディではホンダは速いが、F1では遅い。
遅いというか、まともにレースの最後まで走ることすらできない。
ホンダが、マクラーレンにエンジンを供給してから3年目になる。
3年たっても、壊れずに、レースディスタンスを走ることができるまともなエンジンが造れない。
いったい、ホンダはどうなってしまったのか。
かつて、マクラーレンホンダは、セナとプロストで、年間の16レース中で、15レースを勝った。
それは、1988年のこと。
当時は、日本は、バブル真っ最中。
日本のバブルと、ホンダのF1の破竹の勢いとはリンクしている。
2002年から2008年は第三期ホンダ時代。
第三期ホンダ時代は、一度しか優勝できなかった。
2015から現在に至る第四期ホンダ時代では、優勝どころか、まともに走ることもできない。
バブルがはじけてから、日本は近代国家では経験したことのないデフレと、経済成長の停止状態に陥った。
この日本の現状が、F1でホンダが奈落の底に落ちている事とリンクしている。