あたりまえのことをあたりまえに -17ページ目

あたりまえのことをあたりまえに

株式会社ニーズ・コーポレーション社長のブログ

昨日、取れたのトウモロコシをボイル&焼きで食べました。

とっても甘く美味し過ぎてついつい2本も食べてしまった。

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それとついでにこんなものも焼いて食べました。

同じく美味…。

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今度お誘いしますね。

株式会社ニーズ・コーポレーション
代表取締役  芹澤 豊宏


タイトルの通り、休まず鍛錬することが成長への早道です。

突き抜けるための近道はなく、地道に着実に進むことで、いつの間にか成長のスピードが急速に早くなっていき、誰も追い付けなくなります。

暑さに負けることなく、自分に負けることなく頑張りましょうー。

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引越しに慣れている人ならまだしも、そうそう引越しをすることはないと思うので、良い条件の賃貸物件を探す術が全く分からないという人も多いのではないでしょうか?

引越しは個人の要望する様々な条件がある上、予算の影響が大きいので、ピッタリとあった物件にを見つけることは中々難しいですよね。

ですから、予算内でできるだけ条件にあった物件を見つけられれば御の字といったところが実情です。

そこで、その「できるだけ」がより大きい物件を探すためにも、賃貸物件を探す際にはその時期に気をつけなければなりません。

■物件探しは10月から1月が最適 

物件を探す際には探す時期が重要になってきます。

新生活が始まるようになる3月前後は、多くの人が物件を必要とするために、高い家賃設定がされているだけでなく、敷金や礼金もしっかり取られることが多いのが一般的です。

また、需要が大きいので良い物件に出会う機会も少なくなるので、せっかく見つけても契約済みということも少なくありません。

ですから2月と3月の物件探しはおススメできないのです。

また、その後の7月あたりが1番安く借りられる時期と言われていますが、春に売れ残った物件がほとんどですから、金額以外でもいい物件を探したい人にはいい時期とは言えません。

しかし、10月から1月あたりになると、春先に備えて物件数も増えてきて、まだ金額条件も悪くないので、良い物件を条件よく借りたいのならばこの時期が1番おススメかなと私は思っています。

敷金や礼金も1ヶ月くらいが一般的で、物件を求める人が多くなる2月以降と比べても、同じ物件を安く契約することが可能です。

引越し時期が限られる場合は仕方ありませんが、そうでない場合は、この時期を狙うと良いかもしれません。

株式会社ニーズ・コーポレーション
代表取締役 芹澤 豊宏
「上げ下げが激しくリスク高い株」や「低金利で高望みは出来ず、定期預金をしているよりは金利の良い国債」などから、今、ある投資商品に多くの投資家がシフトしつつあるような話を耳にするようになりました。

それは「不動産投資信託=REIT(リート)」です。

REITの詳細な説明は今回は割愛しすますが、多くの不動産投資信託は、不動産関連の事業を展開する不動産会社が運営もしくは連携しているパターンが大半です。

例えば、先日開業した虎ノ門ヒルズの「森トラストグループ=森トラスト総合リート投資法人」や不動産会社の「スターツ=スターツプロシード投資法人」、旅館やホテルなどの再生事業を手掛ける「星野リゾート=星野リゾート・リート投資法人」など。

REITと言っても様々な投資法人が存在します。

当市場は、今年6月末の時価総額が8兆4700億円と1年前より約2兆円増えたことにより、ますますREITの存在価値が高まってきたと感じています。

増加した原因としては、3銘柄の東証上場やアベノミクス効果などが挙げられます。

先日もお話を致しましたが、秋葉原から品川にかけてのビル開発が目覚ましく、ビル開発となると多額の資金が必要となり、ビル開発・運営を主としたファンドも存在します。

そのようなファンドへ資金が流れ、投資資金が潤沢になれば、ビルを建てることは容易となりますが、ビル運営はレジデンス系とは違い、1室でも空室となると、インパクトが割りと大きい空室リスクが待っていますので、実績あるPM会社が運営を行っているかがリートを選ぶための一つ大事な条件となります。

「不動産投資信託=REIT(リート)」も投資の一種である以上、しっかりとしたリサーチを行い、投資をすることをおすすめします。

最後に、ファンドが運用していた信託受益権化されたビルやレジデンスが、数年後には個人投資家や不動産会社などに流通し、その受益権化された不動産を売買・募集などをするにあたっては、「第二種金融商品取引業(業界内では、二種金免許とも呼ばれている)」と言う金融庁管轄の登録が必要となります。

参考URL:http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140708-00000098-mai-bus_all

株式会社ニーズ・コーポレーション
代表取締役 芹澤 豊宏
住宅購入者は建売ではなく、自分たちの意向に沿った住まいを建てたいという人も多いのですが、その際のポイントとなってくるのが土地選びです。

希望の住宅面積や庭面積等の全てが決まっているなら購入条件は簡単に絞れますが、そうでない場合、どうしようと悩まれる方も少なくないでしょう。

それでは一世一代の買い物に失敗しないためにも、土地購入時のチョッとしたポイントを紹介していきましょう。

■統計を参考に 

1番失敗が少ないのが、平均的な敷地面積を知ることです。

地方よりも都市圏の方が住宅面積は狭くなる傾向が顕著ですが、これらの地域特性を考慮しても、敷地面積は住宅面積の1.7倍というのが平均のようです。

これは住宅金融支援機構の調査結果の統計から割り出したものなので、確実なデータと言えるでしょう。

これがおススメというわけではありませんが、先人の知恵が生んだ無理なく住むことのできる数値とも言えるので、まずは参考にしてみるといいでしょう。

■敷地面積すべてが使えるわけではない 

50坪の土地を購入したからといって、その敷地面積全てを住宅面積として使用できるわけではありません。

傾斜があって利用できないことも考えられますし、何より道路幅の条件によっては私有地として登記しても、自由に利用できないことも珍しくないのです。

角地の角切り部分は自治体が定めた長さに満たない場合、私有地が角切り部分として空けなければなりませんし、接道の幅が4mにみたない場合も足りない分が道路に当てられ、利用できません。

この角切り長さや道路幅は自治体によって規定が変わってきますが、購入時にはこの点の確認が必ず必要です。

簡単ではありますが、参考になれば。

株式会社ニーズ・コーポレーション
代表取締役 芹澤 豊宏