選考の結果連絡がこない




貴方が履歴書を送ったり、面接後いつまでたっても結果連絡がないというケースにあった事はないだろうか。問い合わせても、『まだ検討中』『現場から連絡なし』などとかわされるので、不合格ではないことはわかるのだが･････。

次の就業を急ぎたい立場にある方にとってははもどかしいものだ。

採用計画見直しや面接官が長期出張休暇など特殊な理由を除けば、選考プロセスを企業側が理由を皆さんにあまりオープンにできない事情があるケースがある。

・募集１名枠だったり、中堅クラス以上の特定ポスト募集のケースで、複数候補者を選考しており、最終で比較したいためのタイミング調整している場合がある。
この場合は他の比較候補者が同じプロセス（一次、二次面接など）を完了するまで結論を引き延ばされてしまう。

・人的リソースをサービスの格とするソフトウェア開発企業、コンサルティング企業などが、プロジェクトの受注確定を待つ場合。
要するに入社後すぐに仕事をアサインできるよう、案件ベースで採用するのだ。安定した雇用を希望する求職者側からすれば、不安にもなる話しかもしれないが、人件費が直接コストとなる企業側の裏事情を把握すべきである。

上記の他でも、回答が遅れる理由が各企業の先行プロセスの事情などにより異なるので、貴方は求職者側だからと遠慮せず、エージェントなどの窓口に確認すべきは確認しよう。


自分の市場価値




｢自分の転職の市場価値がわからない｣、または｢今の年収では低すぎる、もっと価値が高いのでは｣と思っても今一つ自信が持てない場合が多いのではないか。

価値と言うとやはり年収がその尺度になってくるのだが、20代、30代、40代と、その世代別により景気や給与相場感が異なるし、大手か中小企業かでも給与水準が異なるで、一概に額面で決めることは出来ない。

ただ私が感じる事だが、若年層に比べて中高年、特に大企業で長らく仕事をされてきた方が転職をお考えなる時、自分の市場価値を過大評価している方が多いと感じる。これは希望給与に限らず、フレキシブルな変化への対応を期待する企業側要望とのズレに起因することが多い。

求められる人材ニーズは時代とともに変化する。例えばIT業界に関していえば10数年前にはインターネットなど存在しなかったのだ。

その変化を敏感に感じ取っているか否かが自分の市場価値を正確に把握できる人とできない人の差になっていると考える。

若い方、いわゆる就職氷河期前後迄を生きてきた方たちが、このまま今の会社で仕事をしても将来自分が売れる人材でなくなってしまうと思って転職相談にこられる方がいる。

このような方は、見方を変えればしっかりと自分の現在の価値と将来の道を描いているので転職に成功する事が多い。何故なら、自分の市場価値を常に客観的に問わざるを得なかった世代だからである。

今の自分の市場価値＝年収という尺度ではなく、40代で転職、50代で転職を行った時、その時代ニーズに合った価値を持って各社から引っ張られるような人材になる事をイメージして転職するのも１つの選択ではないだろうか。



サブプライムの暗雲




米国景気悪化に伴うサブプライム問題で、特に金融機関や関連企業で仕事をしている方の中には人員削減など厳しい状況に直面されている方々もいらっしゃるのではないだろうか。

このサブプライム問題の余波はIT業界にも大きな影響を及ぼしている。

IT業界にとって大口取引先となる金融機関ではサブプライムでの大きな損失により、予定していたシステムの新規導入や開発などのいわゆるIT投資予算が大幅に削減されたり、開発プロジェクトが縮小もしくは停止になっているケースが多く報告されている。

当然ながら金融機関から受注している大手システム会社やベンダー企業は見込まれたプロジェクト予算の下方修正を余儀なくされることで人員計画、中途採用計画にも影響が出ている。

他方、本社を米国に置く外資系IT企業も、本国でのサブプライムの影響も重なり、採用凍結（フリーズ）のケースが多くなっているのが現状だ。

転職市場は景気のグローバルな動向に直接影響を受けるので、今年前半はよく状況をよく分析し情報収集が必要である。


自分の強みを知る




私が人材エージェントとして転職をお考えの皆さんとお話しをする中で感じることだが、自分自身の「強み」を理解できていない方が結構多いことだ。

以前、「あなたの強み、弱みは何ですか？」という面接対策の中でテーマの一つとして取り上げた。これに対して自信をもって即答できない方が多いのではないだろうか。

自分のキャリアはどうあるべきか、良い企業職種に出会うために、実は最も大切な設問であり、転職を成功させるキーワードとなる。

ではどうすべきか？

自分を知る最良の方法は、会社の同僚や上司、知人、家族など、自分ではない、第三者からのチェックを受けることだ。その際、さらに重要なのは本音で話しをしてもらうことである。

とはいえキャリア形成について言えば、なかなか本音で相談できるものではない。そこで人材エージェントを使って相談してみることだ。

エージェントとの打合せの場では単なる求人案件紹介だけでなく、ご自身から「キャリアの方向性を相談したいので厳しくコメントして欲しい」旨を伝え、本音で話しをしよう。また、強みと弱みは表裏一体のところがあるので、強みを認識するために自分の弱みについても、コメントをしてもらうことも大事なことなのだ。

キャリアコンサルタントがプロたる所以は、転職の事例について多くの成功例、失敗例を見ているからなのである。

書類選考で不合格




就職や転職で志望企業へ職務経歴書を送ったが、書類選考で不合格となった経験をお持ちの方も多いだろう。

インターネット・メールの普及により企業と個人の間で履歴経歴書が文書ファイルでやりとりされる事が当たり前となった現在、企業内での書類選考も社内メール等で合理的に行われるようになった。

先日ある採用企業の面接官と話しをしたが、最近は『良いレジュメ』を作る方が増えたせいか、書類上での判定が難しくなってきていて、本当に能力があるか、当社への志望動機は何かなど一字一句厳密にチェックしているというのだと言う。

『良いレジュメ』が増えた背景に、大手リクルーティング企業がネット上で提供するサンプル・レジュメの普及が大きく影響しており、求職者の方々も経歴書類に工夫をされる方が増えてきていることが背景にある。

そういった意味でも、貴方が希望企業へ応募する際に、貴方の経歴書は他の候補者と比較されていることを知るべきであり、職務経歴書の作成は慎重にすべきなのだ。

応募職種が一緒だからといって、全ての企業に全く同じものを提出するのではなく、応募企業にあわせてその企業用に作成するくらいの工夫が必要かもしれない。


企業が求人を非公開にする理由




いままでの人材紹介業は裏側でスカウトに暗躍するブローカーのような仕事であった。ところが近年は有名大手企業でも公募せずあえて人材紹介会社を使って中途採用をする企業が増えている点で時代の変化を感じる。

ここでは企業が非公開で求人を進めるパターンを見てみよう。

１．大手人気企業
知名度と人気がある企業の場合、公募求人をすると応募が殺到し、人事は膨大な時間を費やす事になることから、選考の手間を省くためあえて人材紹介会社を経由し、応募者を選別するケース。

２．新規事業参入
企業が新たな事業を立ち上げる際や、公開を控えたベンチャー企業などが、ノウハウ取得のため他者での経験者を募る場合である。戦略的に極秘に採用活動を行える人材紹介会社に依頼するケースだ。

３．専門職
特殊な技術や求める人物像が限定的な場合、一般の求人広告でコストをかけても応募者が見込めない場合がある。そのため人材紹介会社を利用してピンポイントで人材を探すケースがそうだ。

４、欠員
重要ポジションの急な欠員や増員等短期間で人材を採用したい場合や、リプレースなど求人を公開出来ない機密性の高い人材探しも、人材紹介会社を通じて行われる場合が多い。

上記のような理由で、最近は人材紹介会社に非公開求人として依頼が来ている案件が増えているので、人材紹介会社とうまくつきあおう。


転職者の退職金について




貴方が会社を退職するときに気のかかるのが『退職金』ではないだろうか。

先ず確認しておきたいことだが、労働基準法には退職金についての記載はない。つまり退職金については、会社側が支払うのかどうかは自由ということになる。

では、どういうときに退職金が支払われるのかをいくつか挙げてみよう。

①退職金制度が就業規則や労働協約に明記されている会社

就業規制や労働協約に退職金制度が含まれている会社は、内容に即している場合は『退職金』を受け取ることができる。この場合は『退職金』も給料の一部であると法的にみなされるので、もし支払われなければ会社側に請求することができる。

②就業規則に定められておらず慣例として支払われている会社

過去に退職金を受け取っている人がいる場合、その金額や勤務年数は何年かという詳細なデータを証拠として持っているのであれば、就業規制に定められていなくても、会社に請求することができる。

いずれにせよ、いま退職を考えている方は退職金が就業規制で定められているのか、そうでなくても過去に退職金を受け取っている退職者がいるのかなどを事前に把握しておく必要がある。

特に上記②のケースで、貴方が長年貢献してきた会社であるのなら、会社を去ることを引け目に感じ、遠慮して放棄などせず、自己の権利として人事担当者と交渉しよう。


今の職場に閉塞感を感じたら




近年、今すぐ転職しようとかではなく、とりあえずプロに悩みの相談にのってもらうのが目的でお会いしたいという方が増えてきた。

私はスカウト型エージェントとして仕事をする一方で、キャリアに対する漠然とした不安や、今の職場で直面されている問題などにも積極的に耳を傾けるようにしている。

仕事上の悩みは、本来、同じ職場の人間に打ち明ければ良いのだが、近年の行き過ぎた成果主義は、サラリーマン社会の職場の仲間意識を希薄にさせ、社内では愚痴すらも口に出来ない風潮をもたらしている。

とはいえ、一人で頭の中で悩んでも限界がある。

私自身、現役時代に感じた事だが、第三者に話す事で自分の考えが整理され、新しい考えが浮かぶことがあるのである。

もし行き詰まりを感じ悩んでるのであれば、先ずは行動、つまり相談してみることが大事なのだ。エージェントからの話しがひとつの意見として皆さんの考えのきっかけになれば本望だと考えている。

先日も職場で理不尽な思いをされている方から相談を受けた。

聞けば「商売で儲けるためには多少悪いことをしても、ばれなければよい」という発想に感化されたモラル無き経営者や幹部のいる会社、「悪いことをしているとは思うが、会社のためなら目をつぶる」という盲目的な社員が、評価される風評の良くない会社で、真面目に仕事をされてきた方だった。

生真面目さゆえに気がつかない、あるいは他社を知らないがために自分の「無能力さ」を責めざるを得ないタイプの方であった。

転職するしないはともかく、自分の仕事に閉塞感があるのなら相談する事が大事であり、私なりに意見をお伝えしていきたいと思う。