週足チャートで振り返る【6月15日週の相場まとめ】

Ciao

おはようございます☀

先週の米市場は上昇。主要3指数は週足でそろってプラスでした。

特に強かったのはハイテク・半導体関連で、FOMC後に一時売られたものの、週後半には再び買いが入りました。 「中東リスクの後退、原油価格下落で買い戻し→ FOMCのタカ派姿勢でいったん売り → 半導体株主導で再び反発」という流れです。

週初は米国とイランの戦闘終結に向けた暫定合意を市場が好感し、米株は大きく上昇しました。原油価格が下落したことで、インフレ再加速への警戒が和らぎ、投資家心理が一気に改善しました

最大の注目材料となった6月17日のFOMCではFRBは政策金利を予想通り3.50〜3.75％に据え置きましたが、市場が警戒したのは据え置きそのものではなく、今後の見通しでした。新議長のケビン・ウォーシュ氏のもとで初めての会合となり、FRBはインフレ抑制を重視する姿勢を改めて示しました。年内の利上げを見込む参加者が増えたことで、マーケットでは「利下げ期待」ではなく「利上げリスク」を意識する動きが強まりました。 

またウォーシュ氏は金利政策予想に参加しなかった模様。金融政策の今後の方向性を示す「フォワードガイダンス」と呼ばれる文言を盛り込まないなどFOMCのアプローチを色々変えると示唆しており、情報発信が減るのではとの懸念も。

このFOMCを受けて、6月17日の米株は大きく下落しました。

米長期金利が上昇し、ドルも強含んだことで、特に成長株や金利敏感株には逆風となりました。「中東リスク後退はプラスだが、FRBがタカ派なら株価の上値は重い」という受け止めに。 

それでも翌6月18日は再び買いが優勢になりました。米国とイランの暫定合意への期待が残るなか特に半導体関連の強さが目立ち、AI投資の拡大期待が相場を支えました。インテルについて、トランプ大統領がアップルとの半導体設計での提携に言及したことも材料視されました。 

資金フロー面でも、投資家心理の改善が確認されました。6月17日までの週に、米国株ファンドには383億7000万ドルの資金が流入し、2024年11月以来の大きさとなりました。

なかでもテクノロジー株ファンドには214億6000万ドルが流入し、過去最高規模だったと報じられています。

一方で中東情勢については、米国とイランの暫定合意でいったん安心感が広がったものの、その後の協議が不透明になり、原油価格が再び持ち直す場面もありました。

特にホルムズ海峡をめぐる不確実性は完全には消えておらず、原油価格が再上昇すれば、インフレ懸念と金利上昇圧力を通じて株式市場の重荷になる可能性があります。 

先週の日経平均株価は、最高値更新が続く非常に強い週となりました。中東リスク後退、原油安、AI・半導体株高、日銀会合の無難通過が重なり、歴史的な上昇相場でした。

週末19日の終値は7万1250円06銭となり、前週末比で5230円02銭高、上昇率は7.92％。7営業日続伸となり、連日で史上最高値を更新しました。 

16日は、日銀が政策金利を市場予想通り1.0％へ引き上げましたが、結果はおおむね想定内と受け止められ、株式市場は大きく崩れませんでした。

利上げそのものよりも、「金融政策イベントを無難に通過した」という安心感が意識された形です。 

AI・半導体関連株を中心に買いが続き、17日にはTOPIXも最高値を更新。TOPIXは今週初めて4000ポイント台に乗せました。

18日に日経平均が終値で7万円台に乗せ、7万1053円49銭で取引を終えました。AI需要の拡大を背景に、半導体や電子部品関連に買いが入り、東京エレクトロンや村田製作所などが指数を押し上げました。節目の突破によって、投資家心理はさらに強気に傾いたと言えます。 

ただし、週末19日は少し注意も必要な動きでした。週末19日に日経平均は7万1250円06銭と最高値を更新した一方で、TOPIXは4044.96と反落しました。日経平均は半導体・AI関連など値がさ株に支えられましたが、プライム市場全体では値下がり銘柄の方が多く、指数の上昇ほど市場全体が強かったわけではありません。

今後は、半導体株の勢いが続くかだけでなく、銀行、商社、内需株、中小型株などにも買いが広がるかが、上昇相場の持続性を判断するうえで重要になりそうです。