手軽に使えるLinuxディストリビューション Ubuntu22.04 から 24.04へ

Ubuntu の最新ロングサポートバージョンである 24.04 バージョン 

特に2年に一度 配布される LTS ロングターム サポートバージョンということで大きな注目が集まっている。

普段 Linux を触っていないとこの LTS だとか、ローリングリリースだとか、なんかその辺の話って全然聞き慣れなくなっちゃいます。

Ubuntu をメインで取り上げながら Linux におけるリリースシステムの話についても解説を入れていこうと思います。  

Ubuntu の特徴から、まずは Ubuntu というディストリビューションについてなのですが、これはいわば Linux の中での一つのスタンダードを確立した OS だと言っていいでしょう。

派生元つまり源流は Linux の中でも最も長い歴史を持つ OS の一つデビアンとなっており、デビアン系、デビアン派生 OS として Ubuntu があると言えます。

そして最も凄いところに Ubuntu のユーザーフレンドリーさ、 OS 自体の信頼性が相まって数え切れないほどのubuntu派生とも言える OS を生み出したことが挙げられるでしょう。

これは Ubuntu が、OS開発者たちからも開発のベースとして好まれる OS であるということの裏付けであり、さらにユーザー目線でも、これは2023年3月のデータですが、マイナビニュースさんに掲載されていた統計で、利用されている Linux ディストリビューションのシェアとしては Ubuntu が最も多く、単独で31.9%、 Debianで16.7%と、Debian系だけで50%近いシェアを獲得していることがわかります。

これはサーバー利用の数字とかも含まれるでしょうから、単純に人数で考えられるかは分かりませんが、概ねそういう状況ってことです。

つまりこの Ubuntu という OS はこの結果からも ユーザーにも好まれる OS であるということもわかります。

開発者、ユーザー双方から熱い支持があるわけです。

なんで選ばれるような OS になったんでしょうか。

一番の影響が開発理念でしょう。

この Ubuntu の開発思想ってのは、実は名前に表現されているんですが、この Ubuntu という言葉、実はアフリカの言葉らしく、言葉の意味としては公式サイトいわく、 他者への思いやり、皆があっての私、という意味のこと。

さてここで大事になってくるのがみんなが使いやすいの使いやすいの部分なんです。

これは実際、長い目で見て Ubuntu が果たす成果って何でしょう。

やはり言われるのがリッチで使いやすいデスクトップ環境を搭載した、いわばコマンド無しでも操作がしやすい Linux を普及させたこと。

他にも早い段階での多言語サポート、 開発コミュニティの声を積極的に取り入れる開発方針とかいろいろあったんですが、開発者さんたちに好まれた大きな理由はオープンソースであることにもこだわったという部分みたいです。

Ubuntu の開発では積極的にオープンソースソフトウェアを取り入れつつも、自由、無料、質、サポートにこだわり、2004年から今年で20年開発が継続されています。

当然チームの規模も大きいと思いますが、それ以上に継続開発ができているのは企業が支援をしているというのも大きいです。

メインの開発支援企業にカノニカル企業があるほか、世界中の IT企業やパソコン製造メーカーも支援を行ったりしているみたい、バックグラウンドが強力なんです。

技術的な部分ですが採用しているデスクトップ環境は GNOME です。

またこれはコマンドを使うユーザー向けの話ですが、採用しているパッケージ管理ツールは APT と SNAP です。

有名どころを採用しているとも言えますし、Ubuntu が使ったから有名になったともいえそうな感じがします。

いわばバージョンの話になるのですが、まずおそらく最も多くの方はこれを覚えておけば問題ないというのが LTS (ロングターム サポートバージョン)のリリースサイクルです。

最も注目すべきは各 LTS バージョンが2年を期に出てきているという点。

バージョンの名前は24.04とか22.04みたいに2桁ドット2桁で表されてますが、先頭の2桁がリリース年、後半の2桁がリリース月を表してるので、リリースされた24.04は2024年4月版、1個前のLTS は22.04なので2022年の4月版という感じで、 2年おきに出ているのがわかるでしょう。

基本的にこの LTSバージョンは一般ユーザー向けには5年間の更新サポートが約束されているものになります。

そのため今回の24.04 LTSはサポート終了が2029年、1個前の22.04 LTSはサポート終了が2027年とわかるわけです。

一応有料プランなどでサポートを延長することもできますが、まあ一般ユーザーが使うことはほぼないでしょう。

5年ごとに乗り換える感じ、Ubuntuでは LTSバージョンと並行して、実験的なバージョンとでも言いましょうか、新機能のテストなどを行う短いサポートのバージョンを半年に1回、リリースするという方針を取っております。

最新機能を試したいとかの場合には、これを試してみることもなきにしもあらずですが、普通に最も新しい LTS バージョンを選ぶというのが一般的です。

まあ一応出てるけど実験的なバージョンだから、普通は LTS を選ぼうねって感じです。

意外と Linuxでは取られることの多いリリース スタイルがローリングリリース という方式で、これはArch系、Manjaroとかも採用されていることの多いリリース スタイルなんですが、要するに 大きな固定アップデートっていうのを設けずに、 OS のカーネルやソフトに変更が生じれば、随時アップデーとで最新にしていくって感じの運営なんです。

そういう意味だと同じOSのサポートが比較的長いWindowsはローリングリリースに近い感じで、ほぼ毎年新しいOSバージョンが公開されるMACは固定リリースのUbuntuとかみたいな感じです。

令和６年度権利擁護支援者養成講座基礎編Ⅱを受講して

権利擁護支援者の養成を目的として令和5年度から権利擁護支援者養成講座基礎編Ⅰを受けている。

基礎編Ⅰは２日間で高齢者や障害者の理解に関すること、関係諸制度、日常生活自立支援事業、成年後見制度など支援に必要な基礎知識を学ぶ。

＜日時＞１日目：令和５年11月30日（木）、２日目：令和５年12月４日（月）



基礎編Ⅱは権利擁護支援者養成講座基礎編Ⅰの修了者等のスキルアップを目的として、令和６年度権利擁護支援者養成講座基礎編Ⅱを受けた。

＜日時＞１日目：令和７年３月５日（水曜日）、２日目：令和７年３月７日（金曜日）

長岡市の趣旨は長岡市地域福祉計画において、地域住民には地域の権利擁護を必要とする方の早期発見や見守り、権利擁護支援の担い手の役割が期待されている。

また、令和４年３月に閣議決定された「第二期成年後見制度利用促進基本計画」においても権利擁護支援の担い手確保に向けた取り組みが必要とされている。

そのため、権利擁護支援の担い手を確保するための市民後見人養成を将来的に見据え、地域で権利擁護支援を担う人材や日常生活自立支援事業の生活支援員及び法人後見支援員の養成を目的として、先に開催した基礎編Ⅰの修了者等を対象に本講座を実施するためである。

主催は長岡市成年後見センター（長岡市から長岡市社会福祉協議会が運営受託）である。

今回、受講した権利擁護支援者養成講座基礎編Ⅱの二日目の意思決定支援（講義、演習）は勉強になった。講師は公益社団法人新潟県社会福祉会 権利擁護センターぱあとなあ新潟。

「成年後見はやわかり」で検索すると労働厚生省のホームページが出てきます。成年後見人制度とは、意思決定支援とは、また動画で実際の支援・活動の様子を知ることができる。

労働厚生省「成年後見はやわかり」

 

成年被後見人の不法行為責任と成年後見人の責任

精神上の障害により判断能力の欠く常況に有る者を支援するための仕組みが成年後見の制度です。

判断能力の欠く常況に有る者について、家族などが家庭裁判所に申立てをすることにより、成年後見人が選任されます。

成年後見人が選任された本人を成年被後見人といいます。

この成年後見人には弁護士や司法書士などの法律専門職が選任されることもありますが、家族などが選任されることもあります。


■成年被後見人が事故等を起こした場合における本人の責任

成年被後見人が外出先などで事故をおこしてしまい、第三者に損害を与えてしまった場合、事案によってはその責任を成年被後見人（本人）に問いうるかという点が問題になることがあります。

民法の大原則として、故意又は過失によって第三者に損害を与えた場合、損害を与えた加害者はその損害を賠償しなければなりません。

この加害者の責任は、民法７０９条に規定された不法行為責任という責任です。

民法は、７１３条本文において、精神上の障害により事故の行為の責任を弁識する能力を欠く状態にある間に他人に損害を加えた者は不法行為責任を負わないと定めています。

民法７０９条　故意又は過失によって他人の権利又は法律上保護される利益を侵害した者は、これによって生じた損害を賠償する責任を負う。

民法７１３条　精神上の障害により自己の行為の責任を弁識する能力を欠く状態にある間に他人に損害を加えた者は、その賠償の責任を負わない。

ただし、故意又は過失によって一時的にその状態を招いたときはこの限りでない。

そこで、成年被後見人が外出先などで事故を起こしてしまった場合、この７１３条の適用により成年被後見人が責任を免れるのではないかが問題となる。

この点、成年被後見人は精神上の障害により判断能力の欠く常況に有るという前提で選任されています。

そして、判断能力を欠いているのであれば責任を弁識する能力（行為の違法性を認識する弁識力）のではないかと思われるかもしれません。

しかし、成年後見制度が前提とする判断能力と不法行為責任における責任能力は必ずしもリンクしません。

また、成年被後見人の精神上の障害の程度もそれぞれ異なります。

そのため、成年被後見人であるからといって常に民法７１３条の適用により成年被後見人が不法故意責任を免れるのではなく、個別の事案ごとに成年被後見人の責任能力を判断していくということになります。

具体的には、精神障害の程度に関する医師の判断や日常生活における成年被後見人の行動などを勘案し、本人がその行為の違法性（不注意による過失事案も含む）を弁識できたか否かにより判断していくことになります。


■成年被後見人が事故等を起こした場合における成年後見人の責任

成年被後見人が事故等を起こしてしまった場合、本人のみならず成年後見人が責任を問われることもあります。

成年後見人だからといって、本人が第三者に与えた責任を直ちにあるいは当然に負わなければならないということではありません。

成年被後見人に責任能力があると判断される場合と責任能力がないと判断される場合に分けて、成年後見人が責任を負いうるケースにつき説明します。


■成年被後見人に責任能力があると判断される場合

成年被後見人に責任能力があると判断される場合、民法７１３条は適用されません。

そのため、成年被後見人は民法７０９条の条件を満たす限り、不法行為責任を負います。

この場合、成年被後見人本人が責任をとることになるわけですから、成年後見人の責任まで問わなくてもよいように思われます。

しかし、成年被後見人の収入や資力などによっては、成年被後見人において賠償しきれないという場合もあります。

こうした事情等から、成年後見人が被害者の方から責任を問われることがあるのです。

その場合、成年後見人の責任の根拠となる規定は民法７０９条です。

そして、民法７０９条を適用する上での判断の分かれ目になるのは、成年後見人自身に過失（注意義務違反）が認められるか否かです。

この点に関し、近時、議論が動いているものの、本人だけでなく、成年後見人による過失も事故を惹起せしめたとして、損害賠償責任が問われうると考えられています。


■成年被後見人に責任能力がないと判断される場合

成年被後見人に責任能力がないと判断される場合、民法７１３条の適用により本人は責任を免れます。

この場合においても、成年後見人が民法７０９条規定の過失等の条件を満たす場合、やはり成年後見人は民法７０９条により責任を負うこととなります。

また、成年被後見人に責任能力がないと判断される場合、成年後見人の責任については、さらに民法７１４条の適用が問題となり得ます。

民法７１４条＜第１項＞

前二条の規定により責任無能力者がその責任を負わない場合において、その責任無能力者を監督する法定の義務を負う者は、その責任無能力者が第三者に加えた損害を賠償する責任を負う。
ただし、監督義務者がその義務を怠らなかったとき、又はその義務を怠らなくても損害が生ずべきであったときは、この限りでない。

＜第２項＞
監督義務者に代わって責任無能力者を監督する者も、前項の責任を負う。


民法７１４条１項本文は、責任無能力者（責任能力が無い者）の不法行為に関し、法定の監督義務者（法定監督義務者）が責任を負うと定めた規定です。

成年後見人が、この法定監督義務者に該当する場合には、条文上、成年後見人は賠償責任を負うことになります。

この点に関し、成年後見人は法定監督義務者に該当すると理解されていました。

平成２８年３月１日、最高裁判決が成年後見人であるというだけでは、法定監督義務者には当たらないと判示しました。

民法に規定されている成年後見人の主要な義務は本人の身上に配慮する義務であり、成年被後見人を「監督」する義務ではないというのがその理由です。

成年後見人であるというだけでは民法７１４条の責任は負わないものの、成年後見人が日常生活等において成年被後見人を監督することを現に引き受けていると評価されるような場合には、成年後見人にも責任が問われうることには留意が必要です。

Windows10を使い続けることは可能か？

Windows10からWindows11への移行をためらっている方も多いと思います。

2024年4月時点でのバージョンを見てみるとWindows10が60.65%を占めています。Windows11は36.77%です。

これは単にwindows11が使いにくかったという理由だけではなく、最小条件に満たないPCを無理やりアップグレードした結果、 Microsoft のサポートを受けられなかったり、PCの動作が重くなってやむを得ず、元に戻した人が多かったのではと思われます。

Windows11への移行はまだ進んでいません。

それでも2025年10月のサポート終了が迫ってくると、Windows11のシェア率も上がっていくと推測されます。

Windows11への移行をためらう理由としては、アプリケーションの互換性調査が煩雑（はんざつ）46.2%、急を要することではない37.7%、移行メリットを感じない37.7%となっています。

調査の対象にはなっていませんが、Windows11はWindows10に比べてメモリ消費量が多いため、動作が重くなるということも大きな理由になっていると考えられます。

このような状況下で最小条件に満たないPCの所有者やWindows10をこよなく愛する人たちの中には、サポート終了後もWindows10を使い続ける一定の人たちが存在すると考えられます。

そういう方々のためにサポート終了後のセキュリティ対策について解説したいと思います。

ウイルスの感染源は大きく分けると次の2つです。

WebサイトやSNS、メール、実はこれらのウイルスに感染しない方法は簡単です。

怪しいウェブサイトやSNSにアクセスしない。

安心できる人だけにメールアカウントを教える。

これだけ守ればウイルスに感染することはほとんどありません。

しかし、人間はうっかりすることがあります。

その時のために最低限の対策をしておく必要があります。

ブラウザで危ないサイトにアクセスしたり、不審なファイルをダウンロードしようとした時に警告を出すようにセキュリティを強化することができます。

例えば、Google Chromeの場合は 「設定 」「プライバシーとセキュリティ」「セキュリティ」で、保護強化機能を有効にします。

Microsoft Edgeの場合は一番上のツールバーにある設定から、「設定」「プライバシー、検索、 サービス」で表示された画面からセキュリティ項目を設定します。

セキュリティの全てが有効になっているのを確認します。

さらにセキュリティを強化することができます。

「Web上のセキュリティを強化する」を有効にします。

通常はバランスを選択しておけばよいです。

「InPrivateで閲覧するときは、常に厳密レベルの強化されたセキュリティを使用する」を有効にします。

VPNを使用してアクセスする場合は、「Microsoft Edge セキュアネットワーク」を有効にします。

これでブラウザを介してアクセスした、ウエブサイトやSNSはかなりの確率で安全性を保つことができます。

ブラウザを介せず、アプリで接続するSNSは信頼性が確認できない限り使用しない方がいいです。

またそのようなアプリや不審なリンクに誘導された時は詐欺などの危険性があることを認識してください。

メールのセキュリティ対策は基本的に信頼できる人以外はメールアカウントを教えないことです。

また掲示板やSNSは悪意を持った人間の居場所となっていますので信頼できるところ以外は利用しない方が賢明です。

使用しているメールソフトもしくはメールプロバイダーでセキュリティを強化します。

2025年10月14日にサポート終了を迎えるWindows10。

その後も使い続けるメリットとデメリットを理解した上で最適な選択をすることが重要です。

使い続けるメリットを上げてみます。

1・動作の安定性

長年利用されてきたWindows10は、多くのユーザーとソフトウェア開発者によって検証され、安定性の高いOSとして成熟しています。

特に古いPCでは最新OSへの移行が困難な場合があり、安定性を重視するユーザーにとってはメリットとなります。

Windows10の操作性は多くのユーザーにとって大きなメリットです。

2・慣れ親しんだ操作性

長年使い慣れたWindows10の操作性は、多くのユーザーにとって大きなメリットです。

新しいOSへの移行は慣れない操作に戸惑い、作業効率が低下する可能性があります。

特に高齢者やITに詳しくないユーザーにとっては使い慣れた環境を維持することが重要です。

3・コストパフォーマンス

新しいPCやOSへの移行には高額な費用がかかります。

特に中小企業や個人事業主にとってはコスト負担が大きな課題となります。

サポート終了後も問題なく動作するPCであれば、あえて最新OSに移行する必要はありません。

4・必要な機能の充足

多くのユーザーにとって、Windows10に搭載されている機能は十分に必要を満たしています。

最新OSに移行してもほとんどのユーザーは追加された新機能を利用しない可能性があります。

必要な機能が全て揃っている環境を維持することはコスト削減にもつながります。

5・古いソフトウェアの互換性

古いソフトウェアの中には最新OSに対応していないものがあります。

サポート終了後もWindows10を使い続けることで、これらのソフトウェアを引き続き利用することが可能です。

特に業務で古いソフトウェアを使用している場合は移行に伴うコストやリスクを考慮する必要があります。

一方 デメリットとしては次のような点が挙げられます。

 1 セキュリティ リスクの増加。

 2 新しいソフトウェアの利用不可。

 3 サポートを受けられない。

セキュリティ更新プログラムや新しい機能のアップデートなどは提供されなくなるため、セキュリティ上のリスクは高まる可能性があります。

重要な情報を取り扱っている場合、予算や買い替えの都合がつくのであれば最新のOSの環境を揃えるのもまた1つの方法です。

最新のOSパソコンは確かに最新ソフト、最新ハードウェアに対応しており時代の最先端を走る使い方ができます。

しかし、日常の作業において最先端の推を集めたPC環境は本当に必要でしょうか。

Windows10はまだまだ最新のアップデートでセキュリティが強化され、通常使用なら安全性は十分確保されます。

企業向け版である「Enterprise」については2029年1月まで延長されています。

長期サービスチャネル(LTSC＝Long Term Support Channel)は、Windows10ではEnterpriseバージョンのみで使用可能です。
　　
LTSCは、インターネットがない工場などの生産ラインのＰＣや、医療や組み込み機器等の頻繁に更新が難しい特殊な環境(通常、Officeを実行しない環境)での使用を想定し、Windows7や8.1のように約5年か10年間のサポート(※１)が提供されます。(21H2からは10年から5年になります。)
　　
※１　Windows10では、Enterprise LTSC 2019が最長のサポートとなり、2029年1月9日までのサポートとなります。LTSCのIE11のサポート期限も同日が最長となります。

LTSCはデバイスのセキュリティを最新の状態に保つ品質更新プログラムのみが提供されて、機能更新アップデートは行われないため、Windows10や11のWaas(Windows as a Service)に左右されずに安定した環境で長期間の運用を行うことが可能です。 (機能更新を行う際は、LTSCのバージョンを更新します。）

サポート終了後もWindows10を利用することは可能です。

特に重要な情報がなく通常使用の安全性が確保されて最先端の機能を必要としないのならWindows10でも十分と言えます。

またWindows10はセキュリティ、高速機能、新機能、長期サポート、デバイス互換性の面でメリットがあります。

用途を分ければ今後も十分使い続けることができます。

Windows 10を使い続ける場合は以下の点に注意しましょう。

1 サポートが終了するまでは、最新のアップデートでセキュリティを強化する。

2 サポート終了後、必要なら有料セキュリティソフトの導入を検討する。

3 復元ポイントを作成する。

4 バックアップもしくはシステムイメージを作成しておく。

5 万が一に備えて、回復ドライブ、インストールメディアを作成しておく。

これらは通常使用でも必要なことですが、サポートが終了してもWindows10を使い続ける場合は特に重要になります。

それでは 1つずつ確認していきます。

設定から「更新とセキュリティ」を開きます。

Windows Updateは常に最新の状態を保持してください。

通常は自動で最新の状態になりますので設定の確認だけしておけばいいです。

「利用可能になったらすぐに・・・」チェックを入れます。

「アクティブ時間の変更」もオンにして自動にしておくといいでしょう。

「詳細オプション」をクリックします。ここは好みで設定してください。

「配信の最適化」をクリックします。 ここも使用している環境によって設定してください。

「Windows セキュリティ」は常に正常性を保ってください。

Windows10のサポート終了後、必要なら有料のセキュリティソフトの導入を検討してください。

緊急時に備えて「ファイルのバックアップ」を取っておきます。

個人用のファイルは、One Driveにバックアップし、特に大切なファイルは個人用 Vaut（金庫）に保存します。

ファイルを別のドライブにバックアップすれば、元のファイルが見つからない場合、壊れている場合、削除された場合に復元できます。

システムドライブを丸ごとイメージ化しておくと、問題が発生した時に簡単に復元することができます。

「バックアップと復元」をクリックします。

「 システムイメージの作成」をクリックします。

あとは指示に従って進めばOKです。

「回復」をクリックするとPCを初期状態に戻したり、デバイスやディスクから起動してWindowsのリセットや回復ができます。

 使用している PC によっては無理にアップグレードせず、サポート終了後も Windows 10を使い続けることが可能です 。

サポート終了後も Windows 10を使い続けるメリットとデメリットを解説しました。