1980年代から90年代 ソニーの3.5インチフロッピーは世界市場を制覇し一時代を築きました。

しかし、CD や USB メモリの登場によりその栄光は過去のものとなったのです。

ところが 今デジタル時代特有のセキュリティ問題が深刻化、そんな中フロッピーディスクの安全性が再評価され、米軍や航空業界、世界各地の重要施設がこぞって導入を始めたのです。

その結果、日本のフロッピーディスクは年間36万枚以上が売れ、価格は10円から150円へと急騰しています。

日本のフロッピーディスクはなぜ再び世界を席巻できたのでしょうか。

1980年代から90年代にかけてフロッピーディスクはまさにデータ保存の王者として世界中を席巻していました。

特にソニーが開発した 3.5インチのフロッピーディスクはその小型で丈夫な特性が評価され、世界のパソコン市場に大きな革命をもたらしたのです。

世界最大のコンピュータメーカーである、アメリカの IBM が1987年に標準採用を決定したことで、この小さな記録媒体は世界のスタンダードとして定着しました。

1990年代前半のピーク時には世界中で年間およそ50億枚のフロッピーディスクが製造され、ほぼ全てのパソコンユーザーが使用していました。

当時のオフィスでは書類の作成や表計算ソフトのデータにつかわれ、家庭ではゲームソフトや音楽ファイルの交換用としても活用されていました。

 



まさにフロッピーディスクはデジタルライフの必需品だったのです。

しかし、1990年代後半から2000年代にかけて CD-ROMやUSBメモリといった大容量かつ便利なメディアが次々と登場しました。

1998年頃から徐々にフロッピーディスクの需要は減少を始め 、2011年には 最後の主要生産企業であったソニーが生産を終了しました。


その時点での累計販売数は世界中でおよそ1000億枚にも上ったと言われています。

一度は完全に姿を消すかと思われたフロッピーディスクですが、最近になって再び注目され始めています。

なぜ今になってフロッピーディスクの記録媒体が復活の兆しを見せているのでしょうか。

その最大の理由がデジタル時代特有のセキュリティの問題です。

近年インターネットを介したサイバー攻撃が世界各地で頻発しており、2023年だけで世界中で約39億件の情報漏洩事故が発生したとされています。

特に機密情報を扱う企業や官公庁ではインターネットから完全に切り離された記録媒体が必要とされるようになったのです。

そのため小容量かつ物理的に隔離されたフロッピーディスクが改めて価値を持つようになりました。

実際、アメリカの軍事機関や政府機関では現在でも重要データーの一部をフロッピーディスクで管理しており、年間10万枚以上を新たに調達しているという具体的な数字も報告されています。

また 2025年現在でも世界各地にはフロッピーディスクなしには稼働できない機器が数多く残っています。

その代表例が航空業界です。

例えばアメリカやヨーロッパで運行されている一部のボーイング747や旧型の民間航空機は飛行ルートやナビゲーションデータの更新を3.5インチのフロッピーディスクでしか受け付けない機体が依然として存在します。

このような機体は全世界で約500機にも上り、少なくとも毎月1回はデータ更新が必要なため、年間に数千枚単位のフロッピーディスクが消費されているとされています。

さらに米軍が運用していた核ミサイルの発車システムでは、2019年まで8インチのフロッピーディスクが現役で使用されていました。

このシステムが運用開始されたのは1970年代ですが、約50年近くの間フロッピーディスクを使っていたという驚くべきエピソードが残されています。

また日本国内でも伝統産業である京都の西陣織の世界では、2024年に至るまで模様を織り出すためのプログラムをフロッピーディスクに保存し続けていました。

こうした設備を持つ企業や団体は日本国内だけでも2023年時点で約2000社あると推定されています。

2025年現在でも世界中に数百万枚規模で残存しているフロッピーディスクは、アメリカのカリフォルニア州にある Floppydisk.com という会社が中心となり、毎年36万枚ものフロッピーディスクを販売し続けています。

この会社では1日に約1,000枚以上の注文が世界中から入るほど需要が絶えません。

代表者のトム・パースキー氏はフロッピーディスクの需要がこんなにも続くとは夢にも思わなかったと語っています。

価格も高騰しており、1990年代には1枚あたり約10円だったフロッピーディスクが、現在では1枚あたり約150円ほどにまで値上がりしています。

このようにフロッピーディスクへの再注目は単なるノスタルジーではありません。

インターネットから切り離された安全性 、古い設備を使い続ける現場の現実的なニーズがあり、今もなおその市場は着実に存在しています。

特に日本製のフロッピーディスクは過去に培われた品質への信頼感から、未使用の在庫品がオークションなどで高値で取引されるケースもあります。

今や日本製のフロッピーディスクは安心して使える最後の記録媒体として世界的な評価を再び獲得しつつあります。

フロッピーディスクが再び脚光を浴びるという予想外の展開は、まさに時代の巡り合わせがもたらした不思議な現象と言えるかもしれません。

これほどまでに強い需要が続くとはかつて誰が想像したでしょうか。

2025年現在 、フロッピーディスクはデジタル社会が直面している課題を逆に克服するための意外な救世主として再び世界を席巻しているのです。

1980年代以降、フロッピーディスクの分野で世界を圧倒したのは間違いなく、日本企業が持つ優れた技術力でした。

 

中でも特に重要な役割を果たしたのがソニーの3.5インチフロッピーディスクです。

 



それまで主流だった大きく柔らかい 5.25インチ タイプに比べ、ソニーが開発した 3.5インチは格段に耐久性が向上しました。

その秘密は硬いプラスチック製の外装ケースとスライド式の金属シャッターにあります。

従来のフロッピーディスクは埃や汚れに弱く、数十回の使用ですぐにエラーが多発するという問題が頻繁に起きていました。

しかし、ソニーの技術陣はそれを根本的に解決しました。

外装をプラスチックで固め、さらに金属シャッターでデータを記録する面を常に覆うことで、リスクの寿命は大幅に伸びました。

具体的なデータでは5.25インチ ディスクが平均 500回の読み書きでエラーが頻発したのに対し、ソニーの3.5インチ ディスクは3,000回以上の読み書きでも安定して動作したという試験結果が残っています。

この技術は IBM に認められ世界標準として採用され、1987年以降、世界市場の約80%を占めるまでになりました。

さらに品質面で高い評価を得ている日本企業として 富士フイルムの存在も欠かせません。

富士フイルムが開発した独自の技術「 RD バインダーシステム」は、磁気記録面を支える接着層を特別に強化した技術で、データの保存性を飛躍的に向上させました。

この技術のおかげで通常の海外製フロッピーディスクが保存できる期間が約3年だったのに対し、富士フイルムディスクは実に10年以上の間、安定してデータを保存できることが検証されています。

さらに富士フイルムが後に開発した「ATOMM技術」では、磁気データを記録する素材そのものを改良することで、記録エラーを従来の約1/3にまで抑え込むことに成功しました。

また日本の大手メーカーであるマクセルは他社が見落としていた意外な盲点に注目しました。

それはカビによる劣化の問題です。

 

日本特有の湿度が高い環境に対応するため、マクセルはフロッピーディスクの記録面に特別な防カビ加工を施しました。

この工夫により特に湿気の多い地域でのディスクの寿命は他の製品に比べて約2倍も伸びました。

またマクセルが特許を取得したデュアルロック式シャッターは、ディスクのシャッターを二重にロックしてデータの安全性を確保する仕組みで、偶発的な開閉によるデータ損失事故を約90%削減しました。

こうした技術力と品質管理の徹底が日本製フロッピーディスクの圧倒的な信頼性を支えています。

その品質を明確に示すデータとして日本製と海外製フロッピーディスクのエラー発生率の比較試験があります。

この試験はアメリカの研究機関で行われましたが、海外製ディスクでは約1,500回の読み書きでデータエラーの発生率が40%を超えた一方、日本製ディスクでは5000回の読み書き後でもエラー率はわずか5%未満にとどまっていました。

このデータはなぜ世界中の利用者が日本製を好んで選ぶのかという理由を裏付けています。

世界各地で日本製フロッピーディスクを愛用する人々の声も多く残されています。

例えば ドイツの航空関連企業は飛行計画や重要な整備データを日本製フロッピーディスクで20年以上保管していますが、データが失われたことは一度もないと評価しています。

またアメリカの医療機関でも患者データのバックアップを日本製フロッピーディスクに保存したところ、30年経っても完全に読み取れたという驚きのエピソードが報告されています。

こうした高品質の背景には日本企業が独自に取得した数多くの特許技術があります。

富士フイルムやソニーはフロッピーディスクの磁気記録技術に関する特許をそれぞれ100件以上取得しています。

さらに日本の磁気記録技術に関する特許は世界の約60%を占めているとも言われ、まさに磁気記録分野において日本企業が圧倒的な技術力を持っている証明と言えます。

品質管理の厳格さも日本企業の特徴です。

マクセルや富士フイルムは生産したディスクの100% 全てを厳しく検査し、完璧に基準に満たしたものだけを出荷してています。

 

 この徹底した管理によりディスクの不良品率は0.01パーセント以下 という非常に低い水準を維持しています。

こうした品質に対する妥協のない姿勢が世界中からの熱い信頼を得ているのです。

さらに日本企業は磁性材料の研究開発にも非常に力を入れてきました。

富士フイルムは1977年のフロッピーディスク製造開始以来、約50年にわたり累計で数千億円もの研究開発費を投入して磁性体技術の改善を続けてきました。

これによって実現した品質の高さは、他国メーカーが追随できないレベルに達し、海外の多くの企業が日本企業との提携を望んだほどです。

これらの技術やエピソードを総合して考えるとフロッピーディスクの分野において、日本企業がいかに圧倒的な技術力と品質で世界をリードしてきたかがお分かりいただけるでしょう。

単にノスタルジックな記録媒体としてではなく、日本の高度な技術力と品質管理によって築かれた確かな実績があるからこそ、日本製フロッピーディスクは現在でも世界中で揺るぎない評価を受け続けているのです。

 

今、世界が再び日本のアナログ技術に熱い視線を送っています。

 

かつて、デジタル化の波が押し寄せ、時代遅れとして見向きもされなくなっていた磁気テープが、驚くほどの勢いで再注目されているのです。

特に注目されているのが 富士フイルムの開発した磁気テープです。

 

かつては 音楽や映像を記録するために使われていた磁気テープですが、現在はデータセンターと呼ばれる膨大な情報を保管する施設で活躍しています。

驚くべきことにインターネットの普及により、デジタルデータが爆発的に増加した結果、磁気テープがデータ保存に最適な媒体として再評価され始めたのです。

その理由は非常に明確で磁気テープがデータ保存にかかるコストを飛躍的に削減できることにあります。

例えば 富士フイルムが開発した最新の LTO テープは1本で約580TBという驚異的な容量を持っています。

これは DVD約12万枚分に相当する膨大なデータを、手のひらに収まるサイズのテープに保存できるということです。

さらにテープは保存寿命が非常に長く、30年以上 安定してデータを保管できるため、世界中の企業がこの磁気テープを採用しています。

現在世界のデータセンターにおいて、磁気テープ の市場規模は年間約 6兆円にも達し、その約8割を日本企業が占めています。
 

オワコンと言われた HDD が静かに世界の主役に返り咲こうとしています。

クラウド、AI、5G、世界中で爆発的に増え続けるデータを支える舞台裏で HDD は確かな復活を遂げつつある。

その中心にいるのが日本企業「東芝」。

東芝は1台でなんと30TBというモンスター級の容量を誇る新型 HDD を開発し、ストレージ業界で大きな注目を集めています。

HDD が再評価されるようになった隠れた需要とは何なのでしょうか。

そして東芝はいかにして長年の壁を突破しこの進化を実現したのでしょうか。

「もう HDD の時代は終わった」そんな声を一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。

私たちが日常で使うパソコンやスマートフォンの世界では速度と静音性に優れた SSD が完全に主役の座を奪いました。

ノートPCやゲーミング用途では、重くて遅いHDDの出番はもはやありません。

一般家庭においても、HDD はせいぜい補助的なバックアップ装置としての扱いが一般的です。

しかし HDD は静かに復活の兆しを見せている。

その主戦場はクラウドサービスを支えるデータセンターという巨大なインフラ。

Amazon、Google、Microsoft といった世界的 IT 企業のデータ戦略を支える重要な存在として HDD の需要は再び高まりつつあります。

なぜ今の時代に HDD が見直されているのでしょうか?

その理由は 「コールドデータ」と呼ばれる滅多にアクセスされないが、消すこともできない膨大な情報の保存に最適だからです。

そこで容量単価が安価な HDD は圧倒的な強みを発揮します。

つまり HDD はオワコンどころか、データ爆発時代の静かな主役として今まさに第二の黄金期を迎えようとしている。

しかし、その前に立ちはだかるのが「トリレンマの壁」という大きな障壁です。

HDDの内部には驚くほど小さな磁石が無数に敷き詰められています。

これらの磁石の向きを変えることで、「0」と「1」の情報が記録されているのです。

もっとたくさんのデータを保存したい。

そう考えると磁石はさらに小さくすればよいと思いますよね。

しかし、そこで立ちはだかるのが「トリレンマの壁」と呼ばれる厄介な問題です。

 


これは三つの条件が互いに矛盾しあい、どれか一つを優先すると他の二つが犠牲になってしまうという、いわば3重のジレンマのことです。

HDD におけるトリレンマは次の三つの条件で構成されています。

1.「磁性体粒子の微細化」より多くのデータを詰め込むには、磁石(磁性体粒子)を小さくする必要があります。

2.「熱的に安定な磁性体粒子」しかし小さくなった磁石は熱に弱くなり、情報が勝手に消えてしまうリスクが高まります。

3.「記憶能力」情報を書き込むには強力な磁石が必要ですが磁力を強めすぎると逆に書き込みが困難になるというジレンマが発生します。

つまり小さくして容量を増やしたい、でも熱で消えるし、書き込みも難しくなる。

これこそが、技術者たちを長年悩ませてきた根本的な課題なのです。

このトリレンマによって、HDD の進化は2010年代に入ってから停滞。

 1平方インチあたり 約1Tビットという記録密度の限界を誰も超えることができませんでした。

増え続ける世界中のデータに対して HDD は対応しきれず、もう HDD は限界なのかという悲観的な声が業界内でささやかれ始めたのです。

そんな中、東芝が常識を覆す革新的な技術を開発しました。

第2世代 東芝の新型 HDD が誕生!

東芝デバイス&ストレージが世界に衝撃を与えるニュースを発表しました。

なんと、次世代磁気記録技術の両雄、「HAMR」と「MAMR」の両方で30TB超の大容量 HDD の実証に成功したというのです。

ほとんどのメーカーがどちらかが一歩の技術に集中する中、東芝は両方の技術で成功を収める快挙を成し遂げました。

まず一つ目の「HAMR」技術について説明しましょう。

これは熱アシスト磁気記録の略で、レーザーの近接場光を使ってディスクを一瞬だけ加熱します。

加熱によって磁性体粒子の保持力が一時的に下がり、データをしっかり書き込めるようになります。

東芝のHAMRシステムでは10枚のディスクを1台の HDD に搭載し、なんと32TB という巨大容量を実現しました。

もう1つの技術は「MAMR」マイクロ波アシスト磁気記録です。

こちらはマイクロ波を使って磁気記録能力を向上させる方式です。

MAMR技術の革新は「スピントルク発振素子」と呼ばれる革新的デバイス。

この素子が発生させるマイクロ波により、より少ない磁場でも情報が書き込めるようになります。

このMAMR技術は東芝が世界で初めて実用化に成功した技術です。

2021年から第1世代の量産が始まっており、現行製品では22TBモデルが出荷されています。

そして今回発表された第2世代MAMRでは「双発振型スピントルク発振素子」という新開発の部品を導入し、11枚のディスクで31TBという大容量を達成しました。

ここでふと気になるのがこの2つの技術、どうやって開発しているの、この偉業は東芝だけの力ではありません。

磁気記録メディア開発のレゾナック(旧・昭和電工)と磁気記録ヘッド開発の TDK という、それの分野のトップ企業との連携によって実現しているんです。

ではこうした超大容量 HDD が普及すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。

他えば、1000TBデータを保存するする場合、今までの15TBモデルなら67台必要だったところ、30TBモデルならたった34台で済むんです。

設置スペースは約半分、電気代も下がり、管理の手間も大幅に軽減できます。

大量データを扱うクラウド事業者やデータセンターにとっては、まさに救世主のような存在と言えるでしょう。

さらに東芝の HDD は壊れにくさにおいて高い信頼性を誇ります。

平均故障時間(MTTF)が約250万時間レベルという驚異的な耐久性で、24時間365日、フル稼働し続けるデータセンターのニーズに答えています。

業界で注目すべきは、東芝がHAMEとMAMRの両方の技術を同時に開発している点です。

HAMR技術は西部デジタルや Seagate も開発していますが、MAMRはほぼ東芝の独壇場。

また大容量化だけでなく、データの書き込み速度も約1.5倍に向上しており、バックアップや大規模データ処理の時間短縮にも一役買っています。

東芝はなぜ HDD の技術力が高いのでしょうか。

東芝の HDD 技術の歴史はなんと1967年にまで遡ります。

磁気記録の基礎研究から始まった技術は半世紀以上にわたって進化を続けてきました。

特に注目すべきは、1991年に登場した世界初の2.5インチ HDD、ノートパソコンの普及に火をつけたこの小型 HDD こそが東芝の名を世界に知らしめた技術です。

当時 デスクトップ PC 用の 3.5インチ HDD が主流だった時代に、東芝は小型化の限界に挑戦。

小型、軽量、省電力という三拍子揃った 2.5インチHDD は1990年代後半から2000年代にかけて、モバイル HDD 市場で世界シェアナンバーワンを獲得しました。

そして次の挑戦はなんとさらに小さな1.81インチHDD の開発。

この技術力はあのアップルにも認められ iPod に搭載されることになります。

数千曲の音楽を持ち歩くという、当時としては革命的な体験を支えたのは東芝の技術でした。

HDD は衝撃に弱いという常識を覆し、ポケットに入れて持ち歩く音楽プレイヤーに HDD を使用するという発想は東芝の耐衝撃技術への信頼があってこそ現したのです。

後の iPod クラシックシリーズ(80GB、160GBモデル)にも採用されました。

2009年、東芝は HDD 事業を統合し、企業向け市場への本格参入を果たします。

この一手が奏功し、東芝は Seagate、Western Digital と並ぶ世界3大HDDメーカーの一角として確固たる地位を築きました。

特にエンタープライズ向け 「ニアラインHDD」では安定性と信頼性を武器に市場を開拓。

日本品質の代表格として世界中のデータセンターから高い評価を得ています。

東芝のエンタープライズ向け HDD として知られるのが、「MG シリーズ」最大22TBという大容量を誇り、多くの企業に採用されています。

東芝が長年培ってきた HDD 技術は HAMR と MAMR といった第2世代の記録方式と結びつき、再び大きな飛躍の時を迎えています。

これから迎えるデータ爆発の時代、写真、動画、AIデータ、センサー情報などあらゆるデジタル情報が急増する中、私たちの暮らしは HDD なしには成り立たなくなりつつあります。

そんな時代の縁の下の力持ちとして東芝の HDD 技術は私たちの生活を支え続けてくれるでしょう。

 

 

 

 

偽基地局から身を守る、偽基地局の対策は?

気づかぬうちに強制接続される、その原因について一緒に確認していきましょう。

最近の詐欺手法は高度化してきています。

今ままで安全に使われていたものが、突然安全に利用することができなくなったり、詐欺被害に発展する可能性も出てきています。

2025年4月12日に東京都内で明るみになった、偽の携帯基地局が出現しています。

本来自動的に接続されている携帯回線が、今までにない手法で情報を抜き取ろうとしている。

偽の基地局に強制的に接続されてしまう原因は、携帯電話の回線接続の仕組みが主な原因になります。

携帯電話は電波の強い基地局に優先的に接続される仕組みになっています。

またSIMカードによって携帯各社の回線を識別しています。

偽の基地局に強制的に接続される実際の手法としては、元々ある本物の基地局から発せられる電波を妨害することで電波自体を弱らせ、最終的には電波自体が届かない状態にします。

電波自体が届かないため、スマホの通信回線は一旦切断されます。

スマホの特性上、電波が最も強い基地局に接続する仕組みになっているため、電波が実際に強い偽の基地局に強制的に再接続させられてしまいます。

偽の基地局では基地局情報も偽装されているため、スマホでも本物の基地局として認識されてしまいます。

それではなぜ偽の基地局を本物の基地局として、偽装することができるのかについても確認していきましょう。

偽の基地局を本物の基地局として偽装することができる要因の一つ目は、電波法の違反という法律違反になるため、そもそも偽装する人がいないという前提に基づいて 仕組みが作られている点があります。

フィッシング作業を行う人たちにとっては、犯罪を犯している意識があるため法律違反が抑止力になる可能性があまりないというのが実情になります。

2つ目は基地局識別情報の偽装は技術的にはそれほど難しくないという点になります。

3つ目は携帯各社も行っていますが、不正検知を行うことができますが、事前検知ではなく事後検知になってしまう点になります。

移動式の偽の基地局が利用された場合、不正検知ができたとしても移動しているため場所を特定するのが難しいという問題点に直面します。

現在は観光客をターゲット、特に富裕層の観光客をターゲットにしていますが、今後は観光客ではなく、一般の富裕層や電波が元々弱い地域などが狙われる可能性もありますのでご注意ください。

次に今回発生した偽基地局の出現とSMSによるフィッシング詐欺の手口について詳しく確認していきましょう。

実際の手口としては、ステップ1としてモバイル回線が圏外になります。

ステップ2として偽の基地局に強制的に接続されます。

ステップ3として偽の基地局からフィッシング詐欺のメッセージが送られてきます。

この手法自体は海外では広く使われている手法で犯罪捜査にも使われる手法になります。

次に偽の基地局で何ができるのかについても確認していきましょう。

偽の基地局でできることは主に2つあります。

1つ目は偽のショートメッセージ、SMSを送信することができます。

2つ目は偽の着信電話をかけることができます。

想定される詐欺被害としては、フィッシング詐欺によるクレジットカード等の不正利用やオンラインバンキングの不正送金などがあります。

また偽の着信電話によるオレオレ詐欺、還付金詐欺、架空請求などが行われる可能性があります。

次に偽の基地局への対処方法について確認していきましょう。


偽の基地局への対処方法としては、スマホの電波が表示されている部分がGSM(Global System for Mobile communications)、2Gになっていないことを確認することになります。

日本では2Gはすでに使われていませんのでその点も覚えておきましょう。

可能であればスマホの設定で2G接続を無効化して、4G、5Gを優先、4G、5G が優先される設定になっているとは思いますが設定を確認してください。

設定変更はあくまでリスク軽減策にはなりますが、完全に偽の基地局への接続を排除できるわけではありません。

次に偽の基地局と本物の基地局を見分ける方法についても確認していきましょう。

結論から先にお伝えしますと偽の基地局と本物の基地局を完全に見分けることができません。

見分ける方法があるとすれば、まず一つ目は電波の強弱の変化に目を配ることが挙げられます。

ただし判断基準が曖昧なため実用性があるとは言えません。

2つ目は不審なSMSや電話に注意することが挙げられます。

ただし偽装されていますので見分けることは難しく、注意するしかないというのが実情になります。

現実的な対処方法としては一般的にはなりますが、不審なSMSのリンクはタップしない。

不審な電話には出ないという対処方法が一番現実的になります。

繰り返しになりますが偽の基地局と本物の基地局を見分けることは非常に難しいので、日頃から注意すべき点を徹底して注意するようにしましょう。