食事は、朝食はしっかり、昼食は控えめに、夜は早めに済ます。
中でも朝食が重要となる。
脳のエネルギー源は砂糖や炭水化物などに含まれるブドウ糖であり、脳を働かせるために、朝食は欠かせない。
ご飯を中心とした和食が望ましい。
炭水化物がブドウ糖に変わって脳のエネルギー源になるまで２～３時間かかる。
豚肉や豆腐、納豆などの大豆製品は、炭水化物がブドウ糖になるのを助けるビタミンＢ１を多く含む。
ただ、油分は消化が悪いため、揚げ物などは控えめにする。
夕食も、消化の良い物を食べるようにする。
野菜たっぷりの鍋やみそ汁を献立に加えれば、栄養バランスが良くなる。
脳の働きを良くする食べ物もある。
乳製品や小魚に多いカルシウムは脳の神経伝達をスムーズにし、青魚に多く含まれるドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）は脳の血流を良くするという。
整腸効果があるというヨーグルトやみそなどの発酵食品も、日々の食事に取り入れたい。
また、ストレスも免疫力と関係するため、適度な息抜きは必要だ。
合間に食べるなら、油分の多いスナック菓子より、チョコレートなどの甘い菓子がお勧め。
脳のエネルギーになり、リラックス効果もある。
患者の持病や要介護度、受けた医療・介護サービスの内容などを１冊の手帳に記録し、本人や家族と、地域の医療介護専門職がスムーズに情報を共有できるようにする「かかりつけ連携手帳」の活用を日本医師会が呼び掛けている。
手帳は日本歯科医師会、日本薬剤師会と共同で考案した。
厚生労働省は、団塊の世代が７５歳以上になる２０２５年をめどに、高齢者が住み慣れた地域で医療や介護、生活の支援を切れ目なく受けられる地域包括ケアシステムの構築を目指している。
同システムを効果的に運用するには、患者の医療や介護に関する電子情報をさまざまな専門 職が参照して共有できるのが有効とされるが、それが全国レベルで実現するにはまだ相当の時間がかかりそう。
処方薬を記録する「お薬手帳」と同様、患者が持ち歩き専門職に見せる使い方を想定している。
手帳は縦２１センチ、横１０．５センチ。
患者の氏名や生年月日、血液型などの基本情報と要介護度、かかりつけ医療機関、持病、薬のアレルギーや副作用歴などを書く欄が印刷された基本ページに加え、リハビリ計画や予防接種、歯の治療経過などを記録できる追加ページも作成した。
地域の実情に合わせてバージョンアップして活用してほしい。
改正育児・介護休業法が新年１月１日に施行された。
今回は特に、介護の面で大きな見直しがある。介護と仕事が両立できる環境を整え、政府が揚げる「介護離職ゼロ」を実現させる狙いだ。
介護休業の分割取得や、介護のための所定労働時間の短縮措置などが盛り込まれている。
「介護離職」とは介護を理由に仕事を辞めること。総務省の調査では、２０１１年１０月～１２年９月に県内では１９００人が介護離職したと推計されている。
介護離職の増加が、経済的な困窮や虐待の原因となる恐れも指摘されている。
今回の改正では、これまで祖父母や兄弟姉妹、孫を介護するための介護休業や介護休暇の取得に必要だった「同居・扶養要件」が撤廃される。
独居高齢者や高齢者だけの世帯の増加など、変化する家族のあり方に対応する。
働いている親に代わり、親より所得の低い孫が祖父母の介護を引き受けたり、単身の兄弟の所へ通って介護したりするケースでは、同居・扶養要件が壁になっていた。
若い孫が制度のサポートを受けられず、離職しなければならなかった事例もあるという。
これまで介護の対象となる家族１人に対し、原則１回しか取得できなかった介護休業は、９３日を３回まで分割して取得できるようになる。
また、介護休業と通算して９３日の範囲で取得できるとされてきた労働時間の短縮措置なども、３年間で２回以上利用できるようになる。
休業して完全に職場から離れてしまうより、介護休暇や時短措置、介護サービスなどを組み合わせて働き続けた方が、職場復帰が容易だったり介護中の孤立を避けられたりする場合がある。
制度の内容をよく理解し、自分に合った使い方を選択してもらいたい。
一方、育児休養については、養子縁組を希望している里親も取得できるようになる。
子の看護休暇は半日単位での取得が可能になる。
出産育児や介護などを理由とした、「マタハラ」「パワハラ」などと呼ばれる職場でのハラスメント（嫌がらせ）については事業主に対し、上司・同僚からの嫌がらせを防止する措置を講じることも義務付ける。
